Unsettled
What Climate Science Tells Us, What It Doesn’t, and Why It Matters
2021年刊
Steven E. Koonin著
著者の経歴
スティーヴン・E・クーニン（1951年生）は、米国の理論物理学者である。カリフォルニア工科大学で物理学の博士号を取得し、同大学教授などを歴任した。2004年からBPの主任科学者としてエネルギー技術の研究開発に携わり、2009年から2011年までオバマ政権のエネルギー省科学担当次官を務めた。その後、ニューヨーク大学教授などを歴任し、エネルギー政策、気候科学に関する議論に参加してきた。物理学者としての視点から気候モデルの不確実性や科学と政策の関係を批判的に論じている。
本書の内容
1.気候科学への疑問
本書の出発点は、地球温暖化について科学的に確実に分かっていることと、まだ十分に解明されていないことが、政治家や報道機関によって混同されているという問題である。クーニンは、地球の平均気温が上昇していること、大気中の二酸化炭素濃度が人間活動によって増加していること、二酸化炭素が温室効果を持つことを否定していない。しかし、温暖化の具体的な影響、地域ごとの気候変化、異常気象の発生頻度、将来の経済的損害については、科学的な不確実性が大きいと主張する。著者によれば、気候科学の研究論文には多くの留保や不確実性が明記されているにもかかわらず、それらが政府の政策文書や報道へ伝わる過程で省略され、最終的には気候危機が既に科学的に完全に証明されたかのように説明される傾向がある。クーニンは、科学的な合意が存在することと、個々の予測まで確実であることは別問題であり、科学の本来の役割は政治的な結論を支持することではなく、証拠の強さと限界を正確に示すことだと論じている。
2.気温変化の歴史
クーニンは、地球の気温変化を理解するためには、近年の温暖化だけでなく、過去数百年から数千年にわたる自然変動を考慮する必要があると主張する。地球の気候は人類が大量の化石燃料を使用する以前から変動しており、太陽活動、火山噴火、海洋循環、大気の内部変動などが気温に影響してきた。特に著者は、1940年頃から1970年頃にかけて、二酸化炭素濃度が増加していたにもかかわらず、世界の平均気温が一時的に低下または停滞した時期があったことを取り上げる。これは温室効果が存在しないことを意味するのではなく、二酸化炭素以外の要因も気候に影響することを示しているというのが著者の解釈である。クーニンが問題にするのは、気候が複雑な自然システムであるにもかかわらず、その変化を二酸化炭素濃度だけで単純に説明することの危険性である。
3.気候モデルの限界
本書で特に重要な位置を占めるのが、将来の気候を予測するコンピューターモデルに対する批判である。現代の気候モデルは、大気、海洋、陸地、氷床、雲などの相互作用を数式で表現し、温室効果ガスの排出量に応じた将来の気温変化を計算する。しかし、地球の気候システムは極めて複雑であり、雲の形成、海洋の熱吸収、エアロゾルの影響など、計算上の不確実性が残されている。クーニンは、複数の気候モデルが同じ排出条件でも異なる温暖化予測を示すことや、過去の気候変化を完全には再現できないことを指摘し、モデルの結果を確定した未来として扱うべきではないと主張する。特に、二酸化炭素濃度が倍増した場合に地球の平均気温がどれほど上昇するかという気候感度の推定には幅があり、その違いは長期的な温暖化予測に大きな影響を与える。著者は、政策判断に際して予測値だけでなく、その前提条件と不確実性を明示する必要があると強調する。
4.異常気象の実態
クーニンは、台風、ハリケーン、竜巻、洪水、干ばつ、山火事などが地球温暖化によって一様に激化しているという説明に疑問を呈する。著者は、気象災害の発生頻度や強度について長期的な観測記録を検討し、現象によっては明確な増加傾向を確認できないことを指摘する。例えば、米国の竜巻については観測方法の変化や記録の不完全性があり、強い竜巻が長期的に増加していると断定することは難しい。また、ハリケーンについても、発生数と強度、地域別の変化を区別する必要があり、単純に全ての嵐が増えていると説明することは適切ではない。本書の議論は、異常気象の全てを一括して温暖化の結果とする説明への批判として理解すべきであり、温暖化による異常気象への影響が存在しないという結論ではない。
5.海面上昇の評価
海面上昇についても、クーニンは長期的な観測記録と将来予測を区別する必要があると主張する。地球の海面は19世紀以降、長期的に上昇しており、その原因には海水温の上昇による熱膨張や、氷河・氷床の融解が含まれる。著者は、海面上昇が近年突然始まった現象ではないことを強調し、過去の上昇傾向と比較せずに現在の変化を異常事態として報道することを批判する。また、南極やグリーンランドの氷床変化には複雑な物理過程が関与しており、将来の海面上昇を正確に予測することには不確実性があると指摘する。しかし、衛星観測などによって世界平均海面の上昇速度が近年加速していることは確認されており、長期的な海面上昇に人間活動が大きく寄与しているという科学的評価も確立している。クーニンが重視するのは、海面上昇の存在を否定することではなく、上昇速度や将来の影響について観測事実と予測を混同せず、危険性を過大にも過小にも評価しないことである。
6.災害損失の解釈
著者は、自然災害による経済的損失の増加を、そのまま気候変動の悪化を示す証拠として扱うことに疑問を呈する。例えば、ハリケーンによる被害額が過去より大きくなったとしても、その原因には沿岸部の人口増加、不動産価格の上昇、都市化、インフラの集中などが含まれる。過去と現在の災害被害を比較する際には、物価、人口、資産価値などの変化を調整しなければ、気象現象が強くなったのか、被害を受ける資産が増えたのかを区別できない。クーニンは、こうした補正を行った研究を紹介し、災害による経済損失の増加だけを根拠に気候変動の影響が急激に拡大していると断定することはできないと論じる。
7.経済被害の予測
クーニンは、気候変動によって世界経済が壊滅的な打撃を受けるという予測についても慎重な姿勢を示す。気候変動の経済的影響を評価する研究では、将来の気温上昇、農業生産、インフラへの損害などを推計し、それらを経済モデルに組み込んで損失を計算する。しかし、数十年から百年先の世界経済を予測すること自体が難しく、技術革新、人口動態、所得水準、産業構造、社会の適応能力などについて多くの仮定が必要となる。著者は、一部の経済モデルでは、温暖化による世界全体の国内総生産への影響が、政治的な議論で想定されるほど大きくないことを取り上げる。しかし、こうした推計には生態系の損失、極端な災害、地域間の格差などを十分に反映できないという限界もある。特に世界全体のGDPに対する平均的な影響が小さく見えても、特定の地域や低所得国に深刻な被害が集中する可能性がある。クーニンの主張は、経済的損害の推計には大きな不確実性があり、単一の予測値を根拠に巨額の政策支出を正当化することには慎重であるべきである。
8.脱炭素政策の現実
本書の後半では、気候科学の不確実性を踏まえ、世界各国が進める脱炭素政策の実現可能性と経済的負担が検討される。クーニンは、化石燃料が世界のエネルギー供給において依然として大きな役割を果たしていることを重視し、短期間で石油、天然ガス、石炭を再生可能エネルギーに置き換えることは技術的にも経済的にも容易ではないと指摘する。特に、発展途上国では安価で安定したエネルギー供給が経済発展と貧困削減の前提となるため、先進国と同じ速度で化石燃料の使用を削減することは難しいと論じる。また、太陽光や風力は発電量が気象条件に左右されるため、電力貯蔵、送電網の強化、調整電源の確保などが必要であり、発電設備の導入費用だけでエネルギー転換全体の経済性を判断することはできない。更に、仮に米国が温室効果ガスの排出量を大幅に削減しても、世界全体の排出量が増加し続ければ、その効果は限定的になると主張する。
9.適応策と技術開発
クーニンは、気候変動への対応を温室効果ガスの排出削減だけに限定すべきではなく、変化する気候に社会を適応させる政策を重視すべきだと提案する。例えば、洪水や高潮に備えた防災施設の整備、都市の排水能力の改善、干ばつに強い農業技術の開発、気象予測の高度化などは、将来の温暖化の程度にかかわらず社会的な利益をもたらす。著者は、温暖化を完全に防止することが難しい以上、被害を減らすための現実的な対策が不可欠であると考える。また、原子力発電、炭素回収技術、次世代エネルギーなどの研究開発を進めることで、経済成長と温室効果ガス排出削減を両立させる可能性を探るべきだと論じる。更に、太陽光を反射させるなどの気候工学についても研究対象として検討するが、その実施には科学的、政治的、倫理的な問題が伴う。現在の気候政策においても適応策の重要性は広く認められているが、適応には物理的、経済的な限界があるため、適応策だけでなく排出削減策を組み合わせる必要がある。
科学と政治の関係
本書の最終的な問題提起は、気候科学が政治的な目的によって単純化され、科学的な不確実性を率直に議論することが難しくなっているのではないかということである。クーニンは、気候変動をめぐる議論では、科学的な合意を強調するあまり、異なる解釈や予測の限界を指摘する研究者が不当に扱われることがあると主張する。また、研究論文、国際機関の評価報告書、政府の政策文書、報道機関の記事という情報伝達の過程で、慎重な科学的表現が断定的な政治的メッセージへ変化していくことを批判する。著者によれば、科学者が提供すべきものは特定の政策を正当化する結論ではなく、観測事実、予測の幅、未解決の問題を含めた正確な情報であり、どの程度の費用を負担してどのような対策を実施するかは、科学的知見を踏まえて社会が判断すべき政治的選択である。