Tracers in the Dark
The Global Hunt for the Crime Lords of Cryptocurrency
2022年刊
Andy Greenberg著
著者の経歴
アンディ・グリーンバーグは、米国のジャーナリストであり、サイバーセキュリティ、暗号技術、ハッカー文化を専門とする。経済誌フォーブスの記者を経て、2014年にテクノロジー誌WIREDに移籍し、記者として活動している。2012年にThis Machine Kills Secretsを出版し、ウィキリークスや情報公開運動を分析した。2019年のSandwormでは、ロシアの国家的ハッカー集団によるサイバー攻撃を追跡した。綿密な現地取材と技術分析を組み合わせ、複雑なサイバー犯罪を読みやすい物語として描くことを特徴とする。
本書の内容
1.匿名通貨の神話
2009年に誕生したビットコインは、銀行や政府の仲介を必要とせず、インターネット上で個人同士が直接送金できる画期的な電子通貨であった。ビットコインの取引には本名や住所を記載する必要がなく、利用者は英数字で構成されたアドレスを使って資金を移動できるため、当初は匿名性が高く、犯罪捜査機関でも追跡することは困難だと考えられていた。こうした特徴に注目したのが、違法薬物の密売人、資金洗浄業者、サイバー犯罪者などであり、彼らはビットコインを使えば銀行の監視を避けて国境を越える取引ができると信じていた。しかし、ビットコインには犯罪者たちが十分に理解していなかった重大な特徴が存在した。全ての取引がブロックチェーンと呼ばれる公開台帳に記録され、その履歴は原則として永久に消去できない。取引記録には直接氏名が記載されていなくても、資金の移動経路を分析し、取引所の顧客情報や現実世界の証拠と照合すれば、利用者を特定できる可能性があった。グリーンバーグは、この技術的な逆説こそが、世界的な暗号資産犯罪捜査を可能にした最大の発見であったと描いている。
2.暗号解析の突破口
ビットコインの匿名性に疑問を抱いた研究者の一人が、コンピュータ科学者マイクルジョン（Sarah Meiklejohn）である。彼女はカリフォルニア大学で研究していた際、ビットコインの取引履歴が公開されていることに着目し、数学的な分析によって異なるアドレスの背後にいる同一人物や組織を推定できるのではないかと考えた。ビットコインでは、一人の利用者が複数のアドレスを持つことができるため、個々のアドレスを調べるだけでは資金の所有者を特定できない。しかし、複数のアドレスが同じ取引の入力として使われる場合や、取引によって生じる釣り銭の移動などを分析すると、関連するアドレスを一つの集団として分類できる場合がある。マイクルジョンらは、実際にビットコインを送受信して取引の特徴を調べ、公開台帳の分析によって利用者の行動を推定する研究を進めた。こうした技術は、従来の金融捜査とは異なる新しい捜査手法の基礎となった。
3.闇市場シルクロード
暗号資産犯罪の歴史を大きく変えたのが、2011年に開設されたダークウェブ上の違法市場シルクロード（Silk Road）である。創設者ウルブリヒト（Ross Ulbricht）は、ロバーツ（Dread Pirate Roberts）という偽名を使用し、匿名通信技術Torとビットコインを組み合わせることで、利用者が身元を明かさずに商品を売買できる市場を構築した。シルクロードでは違法薬物を中心に膨大な取引が行われ、運営者は取引手数料によって巨額の利益を得るようになった。ウルブリヒトは国家の規制を受けない自由な市場を理想として掲げていたが、実際には違法薬物取引を支える巨大な犯罪基盤を運営していた。米国の捜査機関は長期間にわたってサイトの運営者を追跡したが、匿名通信技術によって所在地を隠され、捜査は難航した。しかし、初期のインターネット投稿、電子メール、通信記録などを丹念に調べることで、匿名の運営者と現実の人物を結びつける手掛かりが蓄積された。2013年10月、FBIはサンフランシスコでウルブリヒトを逮捕し、シルクロードを閉鎖した。この事件は、インターネット上で完全な匿名性を維持することの難しさを示したが、同時に暗号資産の取引履歴を体系的に分析する新しい捜査技術の必要性を明らかにした。
4.捜査官の裏切り
シルクロード事件では、犯罪者だけでなく、捜査に参加した政府職員自身がビットコインの誘惑に負けるという異例の事態も発生した。米国麻薬取締局（DEA）の捜査官フォース（Carl Force）と、シークレットサービスの捜査官ブリッジズ（Shaun Bridges）は、潜入捜査で得た情報や権限を悪用し、シルクロードに関連する資金を不正に取得した。フォースは複数の偽名を使用してウルブリヒトと接触し、捜査官という立場を利用して個人的な利益を得ようとした。一方、ブリッジズは捜査過程で得たアクセス権限を悪用して大量のビットコインを不正に移動させた。彼らはビットコインの取引が匿名であると考えていたが、資金の移動履歴はブロックチェーンに残されていた。後に捜査官ガンバリアン（Tigran Gambaryan）らが資金の流れを調査し、政府職員による不正を解明した。この事件が示したのは、暗号資産犯罪の誘惑が犯罪組織だけでなく、捜査する側にも及ぶという現実であった。更に、政府の権限を持つ人物であっても、ブロックチェーン上に残された取引記録から逃れることは容易ではないという事実が明らかになった。
5.国税庁の新捜査官
本書で重要な役割を果たすのが、米国国税庁の犯罪捜査部門に所属するガンバリアンとヤンチェフスキー（Chris Janczewski）である。国税庁の犯罪捜査部門は、一般には脱税や金融犯罪を調査する組織として知られているが、資金の流れを追跡する高度な能力を持ち、暗号資産犯罪の捜査に適した人材を抱えていた。ガンバリアンは従来の金融犯罪捜査を経験するなかで、ビットコインを使った犯罪が急増していることに注目し、取引履歴を分析する新しい捜査手法の可能性を見いだした。一方、ヤンチェフスキーはコンピュータ技術と金融捜査を組み合わせ、複雑な暗号資産取引の解析に取り組んだ。彼らの捜査では、ブロックチェーン上の資金移動を追跡するだけでなく、取引所から入手した顧客情報、銀行口座、通信記録、サーバーのデータなどを照合し、匿名アドレスと現実の人物を結びつけていった。グリーンバーグは、巨大な犯罪組織を追い詰めたのが、必ずしも華々しい諜報機関の特殊部隊ではなく、資金の流れを執拗に追い続ける国税庁の捜査官たちであったという意外性を強調している。
6.資金洗浄網の解明
犯罪者たちはビットコインの追跡を困難にするため、複数のアドレスを経由して資金を移動させたり、取引を混合するサービスを利用したり、規制の緩い海外取引所へ送金したりするようになった。しかし、こうした操作によって資金の流れが複雑になっても、公開台帳に記録された取引履歴が消える訳ではなかった。捜査官たちは、犯罪収益がどのアドレスからどのアドレスへ移動し、最終的にどの取引所や金融機関に到達したのかを追跡することで、資金洗浄に利用されるネットワークを解明していった。特に注目されたのが、ロシア人ヴィニク（Alexander Vinnik）が関係した暗号資産取引所BTC-eである。BTC-eは、犯罪に関連する大量の暗号資産が流入する取引所として捜査対象となり、ランサムウェアや違法市場などからの資金移動との関連が調べられた。2017年、ヴィニクはギリシャで逮捕され、BTC-eに対する米国当局の措置が発表された。この事件は、犯罪者が暗号資産を何度も移動させても、現実の通貨に交換する過程や取引所との接点が身元特定の重要な手掛かりになることを示した。
7.巨大市場アルファベイ
シルクロードの閉鎖後、ダークウェブ上では新しい違法市場が次々と誕生し、その中でも最大級の規模へ成長したのがアルファベイ（AlphaBay）であった。アルファベイでは違法薬物、盗まれた個人情報、偽造書類、ハッキング関連サービスなどが売買され、世界中の犯罪者が暗号資産を利用して取引を行っていた。その運営者はAlpha02という偽名を使用し、所在地や身元を隠していたが、捜査機関は取引履歴やインターネット上の痕跡を分析し、カナダ国籍のカーズ（Alexandre Cazes）という人物に注目した。カーズはタイで生活し、高級住宅や高級車などを所有する裕福な実業家として暮らしていたが、その富の背景には世界最大級の違法市場から得られた収益があった。捜査官たちは暗号資産の資金移動、電子メールアドレス、オンライン上の登録情報などを組み合わせ、カーズとアルファベイの関係を裏付けていった。国境を越える捜査では、米国、タイ、欧州などの当局が協力し、犯罪者の所在地を特定するだけでなく、サーバーや電子機器の証拠を確保するための作戦が計画された。
8.タイでの一斉摘発
2017年7月、米国とタイの捜査機関はアルファベイの運営者カーズを逮捕するため、タイ国内で大規模な捜査を実施した。捜査官たちは、カーズが使用するコンピュータを操作可能な状態で確保し、暗号化されたデータや管理画面へのアクセスを失わないよう慎重に作戦を進めた。カーズはバンコクの自宅で逮捕され、当局は電子機器や資産を押収した。しかし、カーズは拘束中に死亡し、タイ当局は自殺と判断した。運営者を逮捕しても、その人物が管理していた暗号資産の秘密鍵やサーバーの情報を確保できなければ、犯罪収益の追跡や証拠の収集が難しくなるため、捜査官たちは迅速な対応を迫られた。一方、アルファベイの閉鎖に伴い、利用者たちは別の違法市場へ移動し始めたが、その動きも国際捜査機関の計画に組み込まれていた。グリーンバーグは、この作戦を通じて、暗号資産犯罪の摘発にはブロックチェーン分析だけでなく、現実世界での潜入捜査、国際協力、電子機器の確保などが不可欠であることを描いている。
9.ハンザの秘密作戦
アルファベイ摘発と並行して実施されたのが、オランダ警察による違法市場ハンザ（Hansa）の秘密裏の掌握であった。オランダ当局はハンザの運営基盤を確保した後、直ちにサイトを閉鎖するのではなく、捜査機関が管理していることを利用者に知らせないまま、一定期間運営を継続した。この作戦の目的は、アルファベイの閉鎖によって移動してくる犯罪者たちの情報を収集し、違法取引に関係する人物を更に広範囲に特定することであった。利用者たちはハンザを安全な代替市場だと考えて取引を続けたが、その活動は警察によって監視され、取引情報や通信記録が証拠として収集されていた。捜査機関は、犯罪組織を一つ摘発しても別の組織がすぐに現れるという問題に対処するため、市場全体の利用者を対象とする作戦を実施した。2017年7月、アルファベイとハンザの摘発が公表され、ダークウェブ上の犯罪者たちは大きな衝撃を受けた。この事件は、暗号資産犯罪の捜査が単なる資金追跡から、犯罪市場の構造を利用した高度な潜入作戦へ発展したことを示している。
10.韓国サイトの摘発
本書の中でも特に衝撃的な事件として描かれるのが、韓国を拠点とする児童性的虐待画像・動画の違法サイトWelcome to Videoの摘発である。このサイトはダークウェブ上で運営され、利用者はビットコインを支払うことで違法な画像や動画を入手していた。運営者は匿名通信技術と暗号資産によって身元を隠せると考えていたが、ビットコインの支払い記録はブロックチェーンに残されていた。米国の捜査官ヤンチェフスキーとガンバリアンらは、暗号資産分析企業Chainalysisの技術を活用し、サイトに関連するビットコインアドレスを特定した。そこから資金の移動経路を調べ、韓国の運営者ジョンウ（Son Jong-woo）へとつながる証拠を収集した。更に、サイトに送金した利用者のアドレスを分析することで、世界各国の関係者を特定する手掛かりを得た。捜査は韓国と米国を中心に国際的に展開され、世界各地で300人以上が逮捕されるとともに、被害を受けていた子どもたちの救出にもつながった。この事件は、暗号資産の追跡技術が単に資金洗浄を摘発するだけでなく、重大な人権侵害を伴う犯罪の被害者を救う手段にもなり得ることを示した。
11.民間企業の技術革新
暗号資産犯罪の捜査を飛躍的に発展させたのが、ブロックチェーン分析を専門とする民間企業の登場であった。その代表例が、2014年に設立されたChainalysisである。同社は、膨大なビットコインの取引履歴を分析し、関連するアドレスを分類し、資金の移動経路を視覚化するソフトウェアを開発した。従来、捜査官が手作業で取引履歴を追跡するには膨大な時間が必要だったが、専用の分析技術によって、犯罪に関係する資金が複数のアドレスや取引所を経由して移動する様子を効率的に調べられるようになった。また、Ellipticなどの企業も同様の技術を開発し、金融機関や規制当局による暗号資産の監視を支援した。こうした企業の成長によって、ブロックチェーン分析は一部の研究者や捜査官だけが扱う特殊技術から、金融犯罪対策の重要な産業へ発展していった。しかし、民間企業が膨大な取引情報を分析し、その結果を政府機関に提供する仕組は、犯罪対策に有効である一方、一般利用者の金融プライバシーをどこまで保護すべきかという新たな問題も生み出した。
12.身代金の追跡
暗号資産の追跡技術は、違法市場の摘発だけでなく、企業や政府機関を標的とするランサムウェア犯罪にも利用されるようになった。ランサムウェアとは、コンピュータのデータを暗号化するなどして利用を妨害し、復旧と引き換えに金銭を要求する悪質なソフトウェアである。犯罪者たちは銀行送金では身元を特定される危険が高いため、ビットコインなどの暗号資産による支払いを要求するようになった。しかし、身代金の支払い先となるアドレスが判明すれば、捜査機関はその後の資金移動を追跡できる。2021年5月、米国の石油パイプライン大手コロニアル・パイプラインがランサムウェア攻撃を受け、約440万ドル相当のビットコインを支払った事件では、米国当局が資金の移動を追跡し、約230万ドル相当を回収した。ただし、これはブロックチェーンの暗号を破った結果ではなく、捜査対象の資金を管理する秘密鍵を当局が取得したことによるものであった。この事件は、暗号資産を利用した身代金要求が必ずしも安全な犯罪手段ではなくなっていることを示した。グリーンバーグは、こうした事例を通じて、暗号資産犯罪の捜査が国家の重要インフラを守る安全保障上の課題にもなっていることを明らかにしている。
13.匿名性をめぐる攻防
ビットコインの追跡技術が発展する一方、犯罪者やプライバシー保護を重視する技術者たちは、取引履歴の分析を困難にする新しい暗号資産や技術を開発するようになった。その代表例がMonero（モネロ）やZcash（ジーキャッシュ）である。Moneroは複数の暗号技術を組み合わせることで、送金者、受取人、取引金額などの情報を外部から把握しにくくする仕組を採用している。一方、Zcashはゼロ知識証明と呼ばれる暗号技術を利用し、取引の正当性を証明しながら、一定の条件下で取引内容を秘匿できる仕組を実現した。こうした技術は、犯罪者が捜査を逃れるために利用する可能性がある一方、政府や企業による過度な監視から一般市民の金融情報を守るという正当な目的にも役立つ。暗号資産の追跡技術が高度化すれば、それを回避する技術も進歩し、両者の間では終わりのない競争が続くことになる。グリーンバーグは、この競争を単純な犯罪者と捜査官の対立としてではなく、個人のプライバシーと社会の安全をどのように両立させるかという、現代社会の根本的な問題として描いている。
14.監視社会の危険
本書の終盤でグリーンバーグが提示するのは、犯罪捜査に大きな成果をもたらしたブロックチェーン分析技術が、将来的には一般市民を監視する強力な手段にもなり得るという懸念である。従来の現金取引では、誰が誰にいくら支払ったのかという情報が恒久的に公開されることはなかった。しかし、ビットコインでは取引履歴が公開台帳に残され、分析技術の進歩によって、過去の資金移動から個人の行動や人間関係を推定できる。例えば、政府が特定の政治団体への寄付、報道機関への情報提供、宗教活動、反政府運動などに関係する資金移動を調べようとすれば、同じ分析技術を利用できる。犯罪捜査のために開発された技術が、政治的な監視や社会統制に転用される危険性は否定できない。暗号技術者サラ・マイクルジョンらの研究が示したのは、公開台帳の透明性が犯罪捜査に役立つ一方、個人の金融活動を長期的に追跡できる可能性も生み出すということであった。犯罪者の匿名性を破ることに成功した社会が、今度は一般市民のプライバシーをどのように守るべきかという、より難しい問題に直面している。
本書が言いたかったこと
国家や銀行の監視から自由になるために生まれたビットコインが、犯罪者の行動を追跡する強力な手段になった。ビットコインは匿名性の高い通貨として普及したが、実際には取引履歴が永久に記録され、分析技術の発展によって資金の流れを追跡できる仕組を持っていた。この特徴を利用した捜査官たちは、従来の金融捜査では困難だった国境を越える犯罪組織の摘発に成功した。しかし、同じ技術は政府や企業が一般市民の経済活動を監視する手段にもなり得る。ここには、犯罪を防ぐための透明性と、個人の自由を守るためのプライバシーという、相反する価値の問題が存在する。更に本書は、優れた技術であっても、それを利用する人間の目的によって社会的な意味が大きく変わることを示している。暗号資産の本質的な問題は、技術が安全か危険かという単純な二者択一ではない。犯罪を防ぎながら個人の自由を守るために、国家がどこまで金融情報を把握することを許されるのかという、技術と権力の関係を問い直すことにある。