De la démocratie en Amérique
1835年（第一部）
1840年（第二部）
Alexis de Tocqueville著
アレクシ・ド・トクヴィルの経歴
トクヴィルは1805年、パリに生まれた。フランスの古い貴族家系の出身であり、その一族はフランス革命と恐怖政治によって大きな打撃を受けた。彼は貴族社会が持っていた地方自治、中間団体、独立精神などの価値を理解する一方、フランス革命によって始まった身分制解体と平等化の流れは、もはや逆転できないと考えた。法律を学んだ後、1827年に司法官となった。ところが1830年の七月革命によってブルボン復古王政が倒れ、ルイ＝フィリップの七月王政が成立する。フランスが革命と王政、自由と秩序の間で揺れ動く中で、トクヴィルは民主主義の時代を安定した自由社会として成立させることは可能なのかという問題を考えるようになった。1831年、友人ギュスターヴ・ド・ボーモンとともにアメリカへ渡った。公式目的は刑務所制度の調査であったが、約9か月にわたり各地を旅行し、政治、地方自治、裁判、宗教、新聞、人種問題、市民生活などを広範囲に観察した。トクヴィルがアメリカに注目した理由は、アメリカへの関心だけではなかった。彼はアメリカを、ヨーロッパが将来向かう民主社会を先に実現している国として観察した。帰国後、1835年にアメリカのデモクラシー第一部を刊行し、大きな評価を受けた。1840年には、より哲学的・社会学的考察を深めた第二部を刊行した。その後政治家となり、1849年にはフランス第二共和政の外務大臣を務めた。しかし1851年、ルイ＝ナポレオン・ボナパルトのクーデター後に政治活動から退き、歴史研究へ移った。晩年には旧体制と大革命を著し、フランス革命を単なる断絶ではなく、旧体制から続く国家中央集権化の延長として分析した。1859年、53歳で死去した。
本書の内容
1.条件の平等こそ民主社会の出発点
トクヴィルがアメリカで最も重要だと考えたのは、大統領制でも選挙制度でもなかった。それは条件の平等である。ヨーロッパの旧社会では、貴族、聖職者、市民、農民などの身分が固定され、出生によって人生の可能性が大きく決まっていた。ところがアメリカ（とりわけニューイングランド）では、ヨーロッパほど強固な世襲的身分制度が成立していなかった。トクヴィルはこの社会的条件の平等こそ、アメリカ社会全体を特徴づける根本原理だと考えた。これは財産の完全な平等という意味ではない。富裕層も貧困層も存在する。しかし身分が世襲的に固定されにくく、人々は社会的上昇や下降を経験する。この流動性が民主社会の特徴である。
2.民主主義は止められない歴史の流れ
トクヴィルは民主主義を単なる政治制度として考えていない。数百年にわたり、身分制が崩れ、人々が社会的・政治的に平等化する巨大な歴史的変化が進行していると考えた。したがって問題は民主主義を採用すべきかではない。既に民主化が避けられない。本当に考えなければならないのは、平等になった社会の中で、どうすれば自由を守れるのかという問題であった。これこそ本書全体を貫く中心テーマである。
3.地方自治-自由を学ぶ学校
トクヴィルがアメリカで高く評価したものの一つが地方自治である。ニューイングランドの町では、住民自身が学校、道路、税金、公共施設など地域の問題を議論し、決定する。ここでは民主主義は数年に一度投票する制度ではない。市民が日常的に公共問題へ関与する生活習慣である。人々は地方自治を通じて、自分の意見を述べ、他人の意見を聞き、妥協し、決定し、その結果について責任を負う。地方自治とは、行政効率の問題以上に、自由な市民を育てる政治教育の場である。
4.結社-孤立した個人を力に変える
トクヴィルがアメリカ社会の最大の特徴の一つとして発見したのが結社である。政治、宗教、教育、慈善、地域活動など、アメリカ人は様々な目的のために自発的に団体を作る。一人の市民は弱い。しかし百人、千人が結びつけば、政府や多数派に対抗する社会的な力を持つ。民主社会では人々が平等になるほど伝統的な貴族や有力者が消えるため、代わって市民が自発的に結びつく結社の技術が重要になる。民主社会では、国家と個人の間に存在する中間組織が自由を守る。これはトクヴィル思想の核心の一つである。
5.新聞と言論の自由
結社を成立させるためには、人々が情報を共有する必要がある。そこで重要になるのが新聞である。広大な国土に離れて暮らす人々が同じ問題を知り、共通の意見を形成し、行動するためには自由な情報流通が不可欠である。トクヴィルは新聞記事が常に正しいとは考えていない。むしろ重要なのは、政府や一つの権力が情報を独占できないことである。したがって言論の自由とは、誤った意見を完全に排除する制度ではなく、権力による真実の独占を防ぐ制度である。
6.宗教と自由は必ずしも対立しない
トクヴィルはアメリカにおける宗教の役割にも強い関心を持った。ヨーロッパでは宗教が王権や国家権力と結びつき、自由主義と対立する場合が多かった。しかしアメリカでは政教分離が進んでいたため、宗教は政治権力にならず、むしろ社会の道徳的基盤として機能していた。民主社会では人間の自由が拡大する。しかし自由とは、欲望を無制限に追求することではない。自由を維持するには自己抑制が必要である。宗教や道徳は、その自己抑制を社会に与える役割を持つ。したがってトクヴィルは、政治と宗教を制度的に分離しながら、道徳的基盤として宗教を重視する立場を取った。
7.多数者の専制という民主主義の逆説
アメリカのデモクラシーで最も有名な概念の一つが多数者の専制である。民主政治では多数決が必要である。しかし51％の人間が支持しているからといって、その決定が必ず正しい訳ではない。国王が絶対的権力を持てば専制政治になる。それなら国民の多数派が絶対的権力を持つ場合はどうなのか。トクヴィルは、そこにも専制が成立すると考えた。多数派が立法府、行政、世論などを支配し、少数者が救済を求める場所を失えば、民主主義の内部に専制が生まれる。彼は多数派の意思であっても、正義による限界を受けなければならないと論じている。
8.世論が人間の思想を支配する
更にトクヴィルが恐れたのは、法律による弾圧以上に世論による精神的支配であった。独裁者は反対者を投獄できる。しかし民主社会では、もっと穏やかな方法で人間を沈黙させることができる。多数派と異なる意見を述べれば、社会的に孤立し、非難される。すると法律上は言論の自由が存在していても、人々は多数派の意見を推測し、自分から発言を控えるようになる。トクヴィルは、民主社会では多数派が思想にまで強大な圧力を及ぼし得ると分析している。これは現代のSNS社会にも通じる非常に先駆的な洞察である。
9.平等への欲望と自由への欲望
第二部でトクヴィルは更に深い問題へ進む。人間は自由と平等の両方を望む。しかし両者が衝突した場合、人々は自由より平等を選ぶ。なぜなら自由には責任が伴うからである。自分で考え、自分で決定し、失敗すれば自分で責任を負わなければならない。それに対して平等は直接的な満足を与える。トクヴィルは民主社会の人々が、自由よりも平等に対してより熱烈で持続的な愛着を持つ傾向を詳しく論じた。ここから重大な逆説が生まれる。自由を実現するために生まれた民主社会が、平等を求めすぎることで自由を失う可能性がある。
10.個人主義-民主社会特有の孤立
身分制度が崩壊すると、人間は家柄や階級から自由になる。これは大きな進歩である。しかし同時に、伝統的共同体との結びつきも弱くなる。すると人々は社会全体から距離を置き、家族、仕事、財産、趣味といった小さな私生活の世界へ閉じこもる。トクヴィルはこれを個人主義と呼んだ。個人主義は単なる利己主義とは異なる。善良な人間であっても、政治や社会の問題は政府に任せ、自分の生活を守ればよいと考えるようになる。しかし多数の市民が公共生活から退出すると、国家権力を監視する人間がいなくなる。ここに民主社会の新しい危険が生まれる。
11.正しく理解された自己利益
しかしトクヴィルは、人間に公共のため自己犠牲を求めた訳ではない。むしろアメリカ人は自分の利益を重視している。重要なのは、その利益を長期的に理解することである。地域社会が安全であること、学校が良いこと、道路が整備されていること、政府が腐敗していないこと、自由が守られていることは、最終的には自分自身の利益になる。したがって公共活動へ参加する。これがトクヴィルのいう正しく理解された自己利益である。個人利益と公共利益を対立させるのではなく、公共社会を良くすることが、長期的には自分の利益になるという現実的な市民倫理である。
12.奴隷制と人種問題という巨大な矛盾
トクヴィルはアメリカ民主主義を高く評価したが、その矛盾も見逃していない。自由と平等を掲げる国家に奴隷制が存在していた。更に先住民も土地を奪われ、追放されていた。アメリカの平等は、当時全ての人間に適用されていた訳ではない。トクヴィルは黒人奴隷制と人種対立が、将来アメリカ社会に重大な問題をもたらすと考えた。ここに本書の重要な特徴がある。彼はアメリカを理想国家として描いたのではない。民主主義の可能性と、その内部に存在する深刻な矛盾を同時に観察したのである。
13.豊かになるほど満足できなくなる民主社会
民主社会では誰でも成功できるという期待が広がる。身分社会なら、農民は貴族になれないことを当然と考える。しかし民主社会では、自分も成功できると考える。これは経済発展の巨大な原動力となる。しかし同時に比較が始まる。自分が豊かになっても、隣人がもっと豊かなら不満を感じる。したがって民主社会は、歴史上最も豊かな社会を作る可能性を持ちながら、同時に最も比較と不満に悩む社会になる可能性がある。これはトクヴィルの非常に現代的な洞察である。
14.中央集権化という誘惑
トクヴィルが特に警戒したのが国家権力の中央集権化である。平等社会では、地域の貴族や中間団体など独立した権力が弱くなる。すると巨大な中央政府と無数の個人が直接向き合う構造が生まれる。個人は国家に比べて弱い。しかも行政サービスを国家が提供してくれるなら、人々は次第に国家へ依存する。こうして国家は、暴力によってではなく、市民から求められる形で巨大化する。ここがトクヴィルの分析の恐ろしいところである。民主国家の権力拡大は、必ずしも国民に逆らって起こるのではない。国民自身が安全、平等、便利さを求める結果として起こる。
15.柔らかな専制-未来の民主国家への警告
第二部終盤で、トクヴィルは民主社会が将来到達するかもしれない新しい専制政治を描く。それは古代の暴君や近代の独裁者とは違う。国民を大量に処刑する必要はない。巨大な行政国家が国民の安全を守り、生活を保障し、経済を管理し、教育し、老後を支え、様々な問題を代わりに解決する。人々は私生活を楽しむ。政治にはあまり関心を持たない。国家がほとんど全てを面倒見てくれるからである。しかしその結果、人々は自分で考え、判断し、協力し、公共問題を解決する能力を少しずつ失っていく。トクヴィルが描いた将来の専制はより広範で、より穏やかなものとなり、人々を苦しめるというより、彼らを政治的な未成熟状態にとどめる。その描写は第二部の最も有名な部分の一つである。これが後世柔らかな専制と呼ばれる思想である。自由は、ある日突然独裁者に奪われるだけではない。国民が自由を使う面倒を避け、国家に判断を任せ続けることによっても失われる。
本書が言いたかったこと
本書の主題は、アメリカという国家ではない。トクヴィルがアメリカを通じて見ようとしたのは、民主主義と平等化が進んだ未来社会で、人間は本当に自由であり続けられるのかという問題である。彼は民主化を否定しなかった。むしろ身分制が崩れ、人間が平等になることは歴史的に避けられないと考えた。問題はその先である。平等になった人間は、かえって孤立しやすい。孤立した人間は弱い。弱い個人は安全や生活保障を巨大な国家に求める。国家はその要求に応え、益々多くの仕事を引き受ける。市民はその分だけ公共問題を自分で解決しなくなる。すると民主主義の制度は残っていても、民主主義を実際に担う市民がいなくなる。ここにトクヴィルの最大の発見がある。民主主義と自由は同じものではない。選挙があっても自由とは限らない。多数決があっても自由とは限らない。社会が平等でも自由とは限らない。自由を守るために必要なのは、制度だけではなく、自由を実際に使う市民である。地域の問題を自分たちで考え、仲間を集め、政府に異議を唱える。多数派と違う意見を述べ、選挙に参加する。この日常的な活動がなくなった瞬間、民主主義は外形だけ残して中身を失う。だからトクヴィルは結社を極めて重視した。民主社会では結社する能力が他の社会的能力の基礎になるとまで考えている。本書が最終的に伝えようとしたことは、民主主義を守ること以上に、民主主義の中で自由な人間をどう育て続けるかという問題であった。そしてトクヴィルの警告を現代的に言い換えるならば、市民自身が平等、安全、便利さを求めるうちに、考えること、決めること、助け合うことを国家や多数派へ少しずつ委ね、自由を使う能力を失うことである。