次々に生まれるハラスメント
日本社会では、1980年代後半からセクシュアルハラスメント（セクハラ）が社会問題として認識され、続いてパワーハラスメント（パワハラ）が問題視されるようになり、近年ではモラルハラスメント（モラハラ）という言葉も広く使われるようになった。更にカスタマーハラスメント、アルコールハラスメントなど、以前は特別な名称を持たなかった人間関係の摩擦にまで、次々と新しい名称が与えられている。ここで重要なのは、こうした問題が以前から存在していたことと、それらを新たな社会問題として定義し、社会全体に浸透させることは、まったく別の現象であるという点である。人間社会には、権力の乱用、性的な嫌がらせ、人格の否定、言葉による侮辱などが昔から存在していた。しかし、それらが次々と独立した社会問題として取り上げられ、企業に対策が求められ、法律や行政指針によって管理されるようになったのは、比較的新しい現象である。
誰が広めてきたのか
1.女性運動と被害者救済
セクハラという概念が社会に広まった背景には、1970年代以降の米国の女性解放運動と、職場における男女平等を求める法律家や研究者の活動があった。それまで個人的な問題として処理されていた性的嫌がらせを、職場における権力関係や雇用上の差別として捉え直した。日本でも1980年代後半から社会的な関心が高まり、1997年の男女雇用機会均等法改正によって事業主の配慮義務が導入された。これは従来の職場慣行を変えるという明確な目的を持つ運動であった。
2.労働問題の専門家
パワハラという言葉は日本で生まれ、2000年代以降、労働問題に取り組む専門家や相談機関によって広められた。従来の労働運動が賃金、労働時間、雇用保障などを中心としていたのに対し、職場における人格の尊重や精神的苦痛が重要な問題として取り上げられるようになった。厚生労働省も2012年にパワハラの予防と解決に関する提言を公表し、2019年の法改正を経て、2020年から大企業、2022年から中小企業にも防止措置が義務付けられた。
3.心理学者と精神医療
モラハラは、フランスの精神科医マリー＝フランス・イルゴイエンヌが1998年に出版した著書などを通じて広く知られるようになった。暴力や明白な脅迫がなくても、言葉、態度、無視、心理的支配によって他人を傷つけることがあるという考え方である。これは家庭内の問題や夫婦関係にまでハラスメントという概念を広げる契機となった。
4.行政と企業の管理部門
いったんハラスメントが社会問題として認知されると、行政は法律や指針を整備し、企業は研修、相談窓口、内部調査などの制度を導入する。ここで注目すべきは、ハラスメント対策が企業経営の一部となり、人事部門、法務部門、コンプライアンス部門の役割を拡大させていることである。企業にとっては訴訟や評判低下のリスクを防ぐ合理的な行動であるが、その結果、以前なら現場で解決していた人間関係の問題まで組織的な管理対象になりやすい。
5.メディアと対策産業
報道機関やSNSは、新しいハラスメントの名称を社会に広める上で大きな役割を果たしている。複雑な人間関係の問題も「何々ハラスメント」と名付ければ、理解しやすく、ニュースとして伝わりやすくなる。また、弁護士、社会保険労務士、研修会社にとっては、対策需要の拡大が新たな事業機会になる。これは全ての関係者が意図的に問題をつくり出しているという意味ではないが、問題の認知が広がるほど制度や専門サービスの需要も増えるという、経済的な誘因が存在することは確かである。
なぜ次々と新しい問題が生まれるのか
1.権利意識の拡大
現代社会では、人間の尊厳や個人の権利を重視する考え方が強くなっている。かつては組織の秩序や家庭の維持のために我慢すべきとされた行為も、個人の権利を侵害するものとして再評価されるようになった。この変化には、従来見過ごされてきた被害を救済するという大義のもとに展開されていることに共通性がある。
2.問題の自己増殖
一方で、社会問題には、一つの問題が制度的に解決されると、更に周辺の問題へ関心が広がっていく性質がある。セクハラからパワハラ、更にモラハラへと対象が広がったことも、その一例として理解できる。社会学的には、ある行為が新たな名称を与えられ、専門家によって分類され、制度の対象となる過程を社会問題の構築という観点から分析できる。これは問題が架空であるという意味ではなく、何を社会問題と認めるか自体が、時代の価値観や社会的な力関係によって変化する。
3.不快感と権利侵害の混同
ここに現代のハラスメント社会が抱える難しい問題がある。人間関係には、意見の対立、厳しい批判、叱責、拒絶、不快感などは避けられない。しかし、不快な経験の全てが権利侵害である訳ではない。経営者が部下の業績を厳しく評価すること、教師が学生の誤りを指摘すること、夫婦が互いの行動に不満を述べることは、それ自体がハラスメントになる訳ではない。しかし、ハラスメントという言葉が日常生活のあらゆる場面に広がると、正当な批判や指導まで萎縮させる危険があることの方が重大な問題である。
誰が利益を得るのか
1.被害者の利益
最も直接的な利益を得るのは、それまで声を上げられなかった被害者である。職場での性的強要、人格を否定する叱責、家庭内での心理的支配などが社会問題として認識されることで、救済を求める道が開かれる。
2.専門家と行政の利益
一方、問題が制度化されると、それを管理する専門家や組織の役割が拡大する。行政には新しい政策領域が生まれ、企業には専門部署が設置され、法律家には継続的な需要が生まれる。これは社会問題の解決が、同時に新しい制度や市場を形成する現象である。
3.組織内の権力関係
更に興味深いのは、ハラスメント対策が組織内の権力関係を変化させることである。従来は経営者や上司が強い裁量を持っていたが、現在では人事部門やコンプライアンス部門が、その行動を審査する立場になる。これは権力の乱用を抑える一方で、組織内に新しい管理権限を生み出すことにもなる。
ハラスメント社会の行方
1.保護から管理へ
ハラスメント対策の歴史を大きく捉えると、当初は弱い立場にある人々を権力の乱用から守ることが中心だった。しかし、その対象が広がるにつれ、社会全体の言動を細かく規定し、管理する方向へ進んでいるのが懸念される。実際、日本ではカスタマーハラスメントや求職者等へのセクハラについても、事業主に防止措置が義務付けられた。ハラスメント対策は、従業員同士の関係を超えて、顧客と企業の関係にまで制度的に広がっている。
2.自由と尊厳の両立
今後の社会に必要なのは、他人の尊厳を傷つける行為を防止することと、人間関係に不可避な摩擦や対立を許容することの両立である。人間は他者との衝突を通じて学び、成長する存在でもある。全ての不快感を排除しようとすれば、自由な議論や率直な指導、更には親密な人間関係まで難しくなる。
新しい社会的権力の誕生
セクハラ、パワハラ、モラハラという概念の普及は、単なる流行語の増加ではなく、現代社会における権力と個人の関係が大きく変化していることを示している。従来は組織や家庭の権威が優先されていたが、現在では個人の尊厳や心理的安全が重視されるようになった。この変化は、弱い立場の人々を保護するという点で社会的な進歩である。しかし同時に、ハラスメントを定義し、認定し、処罰や是正を求める側にも、新たな権力が生まれている。社会問題を発見することが専門家の仕事となり、それを管理することが行政や企業の仕事となり、その対策が市場を形成する。この構造が拡大すれば、問題の解決よりも、問題を発見し続けることに組織的な誘因が生じてします。最も警戒すべきなのは、ハラスメントをなくすという正当な目的が、いつの間にか人間の自由な言動や健全な対立まで抑制する社会的な管理手段へと変質することである。したがって、問うべきなのは、ハラスメントを広めている人々が善意なのか悪意なのかという単純な問題ではない。むしろ、誰が問題を定義する権限を持ち、どのような基準で判断し、その制度から誰が利益を得て、誰の自由が制限されるのかという、社会制度の問題である。
被害者を守る制度は必要である。しかし、その制度を運用する側の権力にも、透明性と客観性、そして適切な制限が求められる。他人を傷つけない自由と、他人から批判されることを受け入れる自由。その両方を守ることが、適切な社会の条件であるはずである。