The Blocksize War
The Battle for Control Over Bitcoin’s Protocol Rules
2021年刊
Jonathan Bier著
著者の経歴
ジョナサン・ビアは、英国出身の金融・暗号資産研究者、ノンフィクション作家である。ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）で学び、英国の投資運用会社ラファー（Ruffer）で勤務した後、香港へ移住した。ビットコインの技術、経済構造、採掘産業、金融市場との関係を研究し、暗号資産取引所BitMEXの調査部門BitMEX Researchで活動した。2015年から2017年のブロックサイズ論争を現場で観察し、主要な開発者、採掘業者、企業経営者らを分析した。2021年に本書を出版し、技術的対立の背後にある権力構造と意思決定の問題を明らかにした。
本書の内容
1.戦争の発端
2009年にサトシ・ナカモトが開発したビットコインは、政府や銀行などの中央管理者を必要とせず、世界中の参加者が共通の規則に従って取引を検証する電子通貨であった。取引記録は約10分ごとに生成されるブロックにまとめられ、それらが連結されることでブロックチェーンが形成される。ナカモトはネットワークへの過剰な負荷などを防ぐため、2010年にブロックの大きさを最大1メガバイトに制限した。しかし、ビットコインの利用者が増加すると、この制限によって一度に処理できる取引数が限られ、送金の遅延や手数料の上昇が問題となった。世界中で利用できる電子通貨を目指すのであれば、処理能力の拡大が必要であることは多くの関係者が認識していたが、その方法について意見が対立した。ブロックの上限を大きくすれば、一度に多くの取引を処理できる一方、ネットワークを維持するコンピュータへの負担が増大する可能性があった。逆に上限を維持すれば、分散性を保ちやすい反面、利用者の増加に対応できない恐れがあった。ビアは、この一見単純な技術問題が、ビットコインの根本的な理念をめぐる激しい争いへ発展した経緯を描いている。
2.二つの陣営
ブロックサイズをめぐる対立は、主として大きなブロックを支持するラージ・ブロッカーと、小さなブロックの維持を重視するスモール・ブロッカーの間で展開された。大容量派は、ビットコインが世界的な決済手段となるためには、取引処理能力を大幅に引き上げる必要があると主張した。彼らは、インターネットの通信能力やコンピュータの性能が年々向上している以上、ブロックサイズの拡大による負担は技術進歩によって吸収できると考えていた。一方、小容量派は、ブロックを大きくし過ぎれば、高性能な設備を保有する企業や採掘業者しかネットワークを維持できなくなり、ビットコインの分散性が損なわれると警戒した。彼らにとって重要なのは、一般の利用者が比較的安価なコンピュータで取引を独立して検証できることであり、処理能力の拡大はその原則を犠牲にしない方法で実現すべきであった。大容量派が短期的な普及と実用性を重視したのに対し、小容量派は長期的な安全性と中央集権化の防止を優先した。この対立は、ビットコインを急成長する技術企業のように発展させるのか、それとも数十年、数百年にわたって維持される世界的な通貨制度として慎重に運営するのかという思想の違いでもあった。
3.開発者の反乱
2015年8月、ビットコインの著名な開発者ハーン（Mike Hearn）とアンドリーセン（Gavin Andresen）は、ブロックサイズを拡大する新しいソフトウェアBitcoin XTを支持し、従来の開発方針に対して事実上の挑戦を開始した。アンドリーセンはナカモトが活動を停止した後、ビットコインの開発を主導した重要人物であり、ハーンも初期から開発に貢献してきた技術者であった。Bitcoin XTは、ブロックサイズの上限を1メガバイトから8メガバイトへ拡大し、その後も段階的に増加させる構想を採用した。提案では、採掘業者の一定割合が賛成を示せば新しい規則を有効化する仕組が用意されていた。しかし、この方法には重大な問題があった。採掘業者が多数決で規則を変更できるのであれば、一般の利用者や独立した検証者の意思を無視して、ビットコインの基本的な性格を変えられることになるからである。反対派は、採掘業者の支持率だけでは新しい規則の正当性を保証できないと主張した。ビアは、このBitcoin XTの登場をブロックサイズ戦争の本格的な開戦と位置付け、技術者同士の議論がビットコインの支配権をめぐる政治的対立へ変化した瞬間として描いている。
4.中国採掘業者
ビットコインのブロックサイズ戦争では、中国の採掘業者が極めて大きな影響力を持っていた。当時、ビットコインの採掘能力の相当部分が中国に集中しており、採掘設備を製造する企業や大規模な採掘プールがネットワークの運営に重要な役割を果たしていた。その代表的人物が、採掘用半導体と設備を製造するBitmainの共同創業者ウー（Jihan Wu）である。ウーはビットコインの取引処理能力を拡大する必要性を強く主張し、大容量派の有力な支持者となった。採掘業者にとって、取引量の増加は事業の拡大につながる可能性がある一方、ソフトウェアの変更によって既存の採掘設備や事業構造に影響が生じることも懸念された。また、採掘業者が新しい規則を支持すれば、その採掘能力を通じてネットワーク全体に影響を及ぼせると考える人々もいた。しかし、ビットコインの仕組では、採掘業者が大量の計算能力を持っていても、一般の利用者が受け入れない規則を無条件に強制できる訳ではなかった。ビアは、中国の採掘業者たちが巨大な経済力と技術力を背景に発言力を強める一方、その力がどこまでビットコインの基本規則を変更できるのかという問題を浮き彫りにしている。
5.香港での妥協
2015年12月、香港でビットコインの処理能力拡大を議論する国際会議が開催され、開発者、採掘業者、企業関係者らが集まった。香港が開催地に選ばれた背景には、中国の採掘業者と海外の開発者との対話を促進する目的があった。しかし、両陣営の対立は深く、技術的な解決策をめぐって意見は容易に一致しなかった。2016年2月には、香港で一部の開発者と採掘業者による非公開の協議が行われ、取引データの効率化を図るSegregated Witness（通称SegWit）の導入と、将来的なブロックサイズ拡大を組み合わせる妥協案が議論された。SegWitは、取引署名などのデータ構造を変更することで、従来の規則との互換性を保ちながら実効的な処理能力を高める技術であった。しかし、香港での合意は参加者が限定されたものであり、ビットコインの利用者全体を拘束するものではなかった。更に、開発者側と採掘業者側では合意内容の解釈が異なり、将来のブロックサイズ拡大をめぐる期待にも食い違いがあった。ビアは、この香港での妥協が一時的に対立を和らげながらも、誰がビットコインの代表者として交渉し、合意を成立させる権限を持つのかという根本的な問題を解決できなかったことを指摘している。
6.開発方式の対立
Bitcoin XTが広範な支持を得られなかった後、大容量派はBitcoin ClassicやBitcoin Unlimitedなどの新しいソフトウェアを提案した。Bitcoin Classicは当初、ブロックサイズを2メガバイトへ引き上げる比較的穏健な案を掲げ、Bitcoin Unlimitedは採掘業者などが許容するブロックサイズを柔軟に決定できる仕組を目指した。しかし、これらの提案もビットコイン全体の合意を得ることができなかった。論争の中心には、ビットコインの基本規則を変更する際に、どのような手続きが必要なのかという問題があった。既存の規則では認められない大きなブロックを有効にするには、従来のソフトウェアとの互換性を失うハードフォークが必要となる。一方、既存の規則との互換性を保ちながら制約を強化するソフトフォークであれば、ネットワークの分裂を回避しやすいと考えられた。小容量派は、重要な規則変更には利用者の広範な同意が必要であり、企業や採掘業者の都合で一方的に変更するべきではないと主張した。大容量派は、こうした慎重な手続きが技術革新を遅らせ、ビットコインの普及を妨げると批判した。ビアは、両陣営の対立が、技術的な効率性を重視する立場と、制度の安定性を重視する立場の衝突であったことを明らかにしている。
7.SegWitの登場
小容量派が支持した重要な技術的解決策が、Segregated Witness（通称SegWit）であった。SegWitは、ビットコインの取引データに含まれる署名情報の扱いを変更し、従来の1メガバイトという制限を単純に引き上げることなく、実効的な取引処理能力を拡大する仕組である。更に、取引識別子の変更可能性に関する問題を改善し、将来的にライトニング・ネットワーク（Lightning Network）などの追加的な決済技術を導入しやすくする効果もあった。ライトニング・ネットワークは、日常的な少額決済をブロックチェーンの外側で処理し、必要な結果を最終的に記録することで、基本的なブロックサイズを大幅に拡大せずに多数の取引を可能にする構想であった。小容量派は、このような多層構造によってビットコインの処理能力を高めるべきだと主張した。しかし、大容量派の一部は、SegWitだけでは処理能力の不足を解消できず、開発者たちが単純なブロックサイズ拡大を不当に妨げていると批判した。また、SegWitの導入には採掘業者による支持表明が必要とされる仕組が採用されていたため、一部の大規模採掘業者が導入を事実上妨げられる状況が生じた。技術的な解決策として提案されたSegWitは、結果としてビットコインの意思決定権をめぐる対立を一層激化させた。
8.利用者の反撃
2017年、採掘業者によるSegWit導入の停滞に対して、一般利用者や開発者の一部が新しい運動を開始した。それがUASF（User Activated Soft Fork）、すなわち利用者主導のソフトフォークである。この運動の中心的な提案がBIP148であり、一定の日付以降、SegWitへの支持を表明していないブロックを受け入れないという方針を掲げた。従来の議論では、採掘業者が多数の計算能力を持つことから、ビットコインの規則変更を実質的に決定できると考える人々が多かった。しかし、UASFの支持者たちは、採掘業者の役割は取引を記録することであり、その記録を有効と認めるかどうかは、各利用者が運用する検証ノードによって決まると主張した。採掘業者が大量の計算能力を持っていても、利用者がそのブロックを無効と判断すれば、採掘業者は経済的な価値を持つビットコインを獲得できない。したがって、採掘業者は利用者の意思を無視して基本規則を変更できる訳ではないというのである。UASFはネットワーク分裂の危険を伴う強硬な戦略でもあったが、採掘業者に対して大きな圧力を与えた。ビアは、この運動をブロックサイズ戦争の決定的な転換点の一つとして描き、中央管理者のいない通貨では、最終的な権限が巨大企業や採掘業者だけに集中するとは限らないことを示している。
9.ニューヨーク合意
2017年5月、暗号資産投資会社Digital Currency Groupを率いるシルバート（Barry Silbert）は、ニューヨークで主要なビットコイン関連企業や採掘業者を集め、長期化する対立を終結させるための合意形成を試みた。この会合で成立したのがニューヨーク合意であり、SegWitの導入と、ブロックサイズを2メガバイトへ引き上げるハードフォークを組み合わせるSegWit2xという構想が支持された。合意には大手取引所、採掘企業、ウォレット事業者などが参加し、ビットコイン経済の相当部分を代表していると主張した。大容量派にとっては処理能力拡大への道が開かれ、小容量派にとってもSegWitの導入が進むため、一見すると双方の要求を満たす妥協案に見えた。しかし、合意の成立過程が新たな反発を招いた。ビットコインには株主総会も取締役会も存在せず、一部の有力企業が会議室で合意したからといって、世界中の利用者がその決定に従う義務はなかった。反対派は、ニューヨーク合意を中央集権的な意思決定の試みと捉え、企業経営者や採掘業者がビットコインの規則を決定することを認めなかった。ビアは、この合意を通じて、経済的な影響力と制度的な正当性は必ずしも一致しないという、分散型ネットワーク特有の問題を浮き彫りにしている。
10.ビットコインの分裂
2017年8月1日、ブロックサイズ拡大を支持する勢力の一部は、従来のビットコインから分岐する新しい暗号資産Bitcoin Cash（ビットコインキャッシュ）を誕生させた。Bitcoin Cashは、ブロックサイズの上限を当初8メガバイトへ引き上げることで、より多くの取引を処理し、送金手数料を低く抑えることを目指した。大容量派の中心人物だったバーやウーらは、この新しい通貨を支持し、日常的な決済手段としての普及を促進した。しかし、ビットコインの既存ネットワークを維持する小容量派は、Bitcoin Cashを従来のビットコインとは異なる新しい暗号資産として位置付けた。ここで重要だったのは、どちらがビットコインという名称と歴史的な正統性を引き継ぐのかという問題である。技術的には、両者は分岐時点までの取引履歴を共有していたが、その後は異なる規則に従って独立したネットワークとして運営されることになった。利用者や投資家は、それぞれの通貨を保有し、売買することで、どちらに経済的な価値を認めるかを市場で示した。ビアは、この分裂を単なる技術的な事故としてではなく、共通の規則について合意できなくなった集団が、異なる通貨制度を選択するという、分散型ネットワークの政治的な現象として描いている。
11.最後の攻防
2017年8月24日、SegWitはビットコインの主要ネットワークで有効化され、取引処理能力を改善する重要な技術的変更が実現した。しかし、ニューヨーク合意に基づくSegWit2xの第二段階、すなわちブロックサイズを2メガバイトへ拡大する計画は残されていた。大容量派は、この変更によってビットコインの処理能力を更に引き上げることを目指したが、小容量派は広範な合意を欠くハードフォークがネットワークを分裂させる危険を警戒した。特に問題となったのは、新しい規則を採用する側と従来の規則を維持する側が、それぞれ自分たちこそ正統なビットコインであると主張する可能性であった。もし両者が同時に存在すれば、取引所や利用者はどちらの通貨をBTCと呼ぶべきか判断を迫られ、市場に大きな混乱が生じる恐れがあった。また、SegWit2xには取引の再実行を防ぐ十分な保護機能が備わっていないという批判もあった。こうした状況のなかで、一般利用者、開発者、取引所、採掘業者の間で激しい議論が続き、双方はインターネット上で支持を呼びかけた。ビアは、この最終局面を、企業と採掘業者の経済力が勝利するのか、それとも利用者が既存の規則を守り抜くのかという、ビットコインの統治原則を決定する戦いとして描いている。
12.大容量派の敗北
2017年11月8日、SegWit2xを推進していた主要人物たちは、予定していたブロックサイズ拡大を中止すると発表した。中止の理由は、ネットワークを分裂させずに規則を変更するための十分な合意を得られなかったことであった。これによって、2015年8月から約2年間続いたブロックサイズ戦争は、小容量派の事実上の勝利で終結した。大容量派は大手採掘企業、取引所、投資家などの支持を集め、多額の資金と技術的な資源を投入したが、ビットコインの既存規則を維持しようとする利用者たちの抵抗を突破できなかった。ビアは、この結果が単にブロックサイズを小さく保つことの勝利ではなく、ビットコインの基本規則を変更する権限が、特定の企業や採掘業者に独占されていないことを示した点に歴史的な意味があると考える。重要なのは、開発者が最終的な支配権を獲得した訳でもないことである。開発者はソフトウェアを提案し、採掘業者はブロックを生成するが、利用者は自分が受け入れる規則を選択できる。こうした役割の分担が機能した結果、巨大な経済的影響力を持つ勢力であっても、利用者の広範な同意なしに基本規則を変更することは困難であると明らかになった。
13.勝利後の世界
ブロックサイズ戦争の終結後、ビットコインは基本的な分散性と検証可能性を重視する方向へ発展し、Bitcoin Cashは大きなブロックによる取引処理能力の拡大を目指す独立した暗号資産として存続した。しかし、Bitcoin Cashはビットコインを上回る市場規模を獲得できず、その後も内部で規則変更をめぐる対立が発生した。2018年にはBitcoin CashからBitcoin SVが分岐し、大容量派の内部でも意見の一致が容易ではないことが明らかになった。一方、ビットコインではSegWitの普及が進み、ライトニング・ネットワークなど、基本的なブロックサイズを大幅に拡大せずに処理能力を高める技術の開発が続いた。ビアは、小容量派の勝利によってブロックサイズに関する技術的な正しさが完全に証明された訳ではないと認めている。より穏健なブロックサイズ拡大が実現していれば、ビットコインの普及に有利だった可能性も残されている。しかし、重要な規則変更を一部の有力者が強制できないという原則については、戦争の結果が大きな意味を持った。この戦いによって、ビットコインは単なる決済ネットワークではなく、利用者自身が通貨制度の規則を選択する仕組として、その独自性を示した。
14.通貨支配の本質
本書の結論でビアが強調するのは、ビットコインの価値が単なる技術的な性能や取引処理能力だけで決まるのではなく、その規則を誰が支配するのかという制度的な問題に深く関係していることである。従来の国家通貨では、中央銀行や政府が通貨の発行量、金融政策、決済制度などについて大きな権限を持っている。一方、ビットコインは特定の管理者を持たず、世界中の利用者が共通の規則を受け入れることによって成立している。この仕組では、経済的に強力な企業や採掘業者であっても、利用者が支持しない規則を一方的に強制することは難しい。しかし、その分散性が将来にわたって維持される保証はない。政府、巨大金融機関、技術企業などがビットコインの規則を変更しようとすれば、再び同様の対立が発生する可能性がある。ビアは、ブロックサイズ戦争をビットコインの歴史における一時的な技術論争ではなく、中央管理者の存在しない通貨が本当に成立するのかを試した重大な政治的事件として位置付けている。最終的にビットコインを守るのは、特定の開発者や企業ではなく、自分たちが受け入れる規則を自ら検証し、その変更に同意するかどうかを判断する利用者たちであるというのが、本書の中心的な結論である。
本書が言いたかったこと
ビットコインの本質が暗号技術や通貨の希少性だけでなく、誰にも基本規則を一方的に変更させない統治構造にある。従来の通貨は国家や中央銀行が制度を管理し、企業は経営者や株主が重要な意思決定を行う。しかし、ビットコインには最終的な決定権を持つ中央機関が存在しない。採掘業者が巨大な計算能力を持ち、企業が多額の資金を投入しても、利用者が受け入れない規則を強制することは難しい。ブロックサイズ戦争は、技術的な効率性や短期的な成長よりも、通貨制度の安定性と利用者の自主的な同意が重視されることを示した。ただし、利用者の意思は単純な多数決で決まるものではなく、それぞれが受け入れる規則を選択することで形成される。ここに、国家通貨や企業の統治とは異なる分散型通貨の独自性がある。真に分散した通貨とは管理者が不在であるだけでなく、強大な経済力を持つ者であっても、その基本規則を自由に変更できない制度である。