Lords of Finance
The Bankers Who Broke the World
2009年刊
Liaquat Ahamed著
著者の経歴
リアカット・アハメド（1952年生）は、ケニア出身の米国の金融専門家、投資家、経済史作家である。インド系の家庭に生まれ、英国のケンブリッジ大学と米国のハーバード大学で経済学を学んだ。卒業後は世界銀行に勤務し、投資部門で国際金融市場や資産運用に携わった。その後、ロンドンやニューヨークを拠点に投資運用会社の経営に従事し、約25年間にわたり国際金融の実務経験を積んだ。アハメドは、金融市場の実務家として、金利、為替、国際資本移動、中央銀行の政策判断を経験してきた人物である。2009年に本書を刊行し、ピューリッツァー賞歴史部門を受賞した。
本書の内容
1.世界の金融秩序破壊
1914年以前の世界経済は、英国を中心とする金本位制によって比較的安定した国際金融秩序を維持していた。しかし、1914年に第一次世界大戦が始まると、各国政府は膨大な軍事費を賄うため、国債の発行や通貨供給の拡大を進めた。金との交換を停止する国も相次ぎ、戦前の国際金融秩序は崩壊した。戦争が終結した1918年、欧州諸国は巨額の債務、財政赤字、産業の荒廃を抱えていた。一方、米国は欧州への資金供給国となり、世界金融の中心はロンドンからニューヨークへ移り始めていた。世界恐慌の根本原因を理解するためには、1929年の株価暴落だけでなく、第一次世界大戦によって破壊された国際金融制度の再建過程を検証しなければならない。
2. 4人の中央銀行指導者
本書の中心人物は、第一次世界大戦後の国際金融政策を主導した4人である。英国のノーマンは、イングランド銀行総裁として、ロンドンの国際金融センターとしての地位を回復することを目指した。彼は金本位制を英国の信用と国際的威信の象徴と考えていた。米国のストロングは、ニューヨーク連邦準備銀行総裁として、米国の金融政策と国際金融協調に大きな影響力を持っていた。彼は比較的柔軟な金融政策を重視し、欧州経済の安定にも関心を寄せていた。ドイツのシャハトは、ライヒスバンク総裁として、第一次世界大戦後の激しいインフレーションを収束させ、ドイツ通貨への信用を回復する役割を担った。フランスのエミール・モローは、フランス銀行総裁として、フランの安定と金準備の確保を重視した。英国の金融支配に対して警戒心を持ち、フランスの金融的自立を追求した。4人はそれぞれ異なる国家利益と性格を持っていたが、戦前の安定した国際金融秩序を復活させることが世界経済の再建につながると考えていた。しかし、その共通の目標であった金本位制への復帰が、結果的に世界経済を深刻な危機へ追い込むことになった。
3.ドイツへの戦争賠償
1919年のヴェルサイユ条約によって、敗戦国ドイツには巨額の戦争賠償が課された。フランスと英国は、戦争による損害の補償と財政再建のため、ドイツから賠償金を受け取る必要があると考えていた。しかし、ドイツ経済は戦争によって疲弊しており、巨額の賠償金を安定的に支払う能力は限られていた。更に、英国とフランス自身も米国に多額の戦時債務を抱えていた。その結果、米国が欧州へ資金を貸し付け、ドイツがその資金を利用して英国やフランスへ賠償金を支払い、英国とフランスが米国へ戦時債務を返済するという複雑な資金循環が形成された。この仕組は、米国から欧州への資本流入が継続することを前提としていた。したがって、米国の金融市場が混乱して資金供給が停止すれば、ドイツの賠償支払いも、英国とフランスの債務返済も困難になる構造的な弱点を抱えていた。第一次世界大戦後の国際金融秩序は、持続可能な経済成長ではなく、不安定な国際資本移動によって支えられていた。
4.ドイツのハイパーインフレーション
1923年、ドイツは歴史的なハイパーインフレーションに見舞われた。戦争による財政負担、賠償問題、ルール地方の占領、それに伴う政府支出の拡大などによって通貨の信用が失われ、物価は猛烈な勢いで上昇した。人々は給料を受け取るとすぐに商品を購入しなければならず、長年蓄積してきた貯蓄も価値を失った。この通貨崩壊は、中産階級の生活を破壊し、政府や金融制度に対する国民の信頼を大きく損なった。シャハトは通貨安定政策を推進し、レンテンマルクの導入などを通じてインフレーションの収束に貢献した。その後、1924年のドーズ案によってドイツの賠償支払いが再編され、米国からの融資を背景にドイツ経済は一時的な安定を取り戻した。しかし、通貨の安定と経済の安定は必ずしも同じではなかった。ドイツ経済は依然として海外からの資金流入に依存しており、国際金融市場が混乱すれば再び深刻な危機に陥る危険が残されていた。
5.英国の金本位制復帰
1925年、英国は第一次世界大戦以前の交換比率で金本位制に復帰した。当時の財務相チャーチルは、英国の通貨ポンドに対する国際的信用を回復することを目指した。しかし、戦争によって英国の物価や産業競争力は大きく変化していた。戦前の交換比率に戻すことは、ポンドを実体経済に対して割高な水準に固定することを意味した。その結果、英国の輸出産業は競争力を失い、企業は賃金引き下げや雇用削減を迫られた。石炭産業などでは労働争議が激化し、1926年にはゼネストが発生した。経済学者ケインズは、戦前の為替水準への復帰が英国経済に過度の負担を与えると批判した。しかし、ノーマンらは、金本位制への復帰こそが英国の金融的信用を回復する道だと信じていた。この政策は、通貨の信用を守るために国内の雇用と生産を犠牲にした典型的な判断であった。
6.フランスの金蓄積と国際金融不均衡
一方、フランスは英国とは異なる通貨安定政策を採用した。フランスは戦後の通貨下落を経て、比較的低い為替水準でフランを安定させた。このため、フランスの輸出競争力は英国ほど大きな制約を受けなかった。更に、フランス銀行は金準備の蓄積を進め、国際金融市場における自国通貨の信用を強化しようとした。しかし、金本位制の下では、各国が金を大量に蓄積し、国内の通貨供給を十分に増やさなければ、世界全体で金融引き締めの圧力が強まる。当時、米国とフランスに金が集中する一方、他の国々では金準備が不足し、金融政策の自由度が制限されていた。本来、金本位制が安定的に機能するためには、金が流入する国が通貨供給を拡大し、金が流出する国の負担を緩和する必要があった。しかし、各国は国内事情と国家利益を優先し、国際的な調整は十分に機能しなかった。世界経済を安定させるはずの金本位制が、各国の政策の不一致によって、かえって国際的なデフレ圧力を生み出す制度になった。
7.米国の金融緩和と株式投機熱
1920年代の米国経済は、自動車、電機、化学などの新産業が発展し、急速な経済成長を遂げていた。株式市場にも大量の資金が流入し、株価は上昇を続けた。一方、米国の金融政策は国内経済だけでなく、英国をはじめとする欧州の金本位制を維持する必要性にも影響されていた。1927年、ニューヨーク連邦準備銀行のストロングは、欧州経済を支援するための国際協調を進め、米国では金融緩和が実施された。この政策は欧州の金融安定に寄与した一方、米国の信用拡大と株式市場の投機を助長した。しかし、1928年になると米国の金融当局は株式投機の過熱を警戒し、金融引き締めへ転じた。問題は、金融当局が株価の過熱を抑えようとする一方、金融引き締めが実体経済や国際資本移動に及ぼす影響を十分に制御できなかったことである。ストロングは1928年に死去し、その後の連邦準備制度では金融政策を巡る指導力と意見の統一が弱まった。1920年代後半の金融政策が国内の投機抑制と国際金融の安定という二つの目的の間で揺れ動き、結果として世界経済の不均衡を拡大させた。
8.1929年の世界恐慌
1929年10月、ニューヨーク株式市場で株価が暴落した。株価の急落は投資家に巨額の損失を与え、金融機関の信用不安を引き起こした。しかし、アハメドが重視するのは、株価暴落が世界恐慌の全ての原因ではなかったという点である。当時の世界経済は、戦争債務、賠償金、金本位制、国際資本移動によって複雑に結び付いていた。米国の金融市場が混乱すると、欧州への資金供給が減少し、ドイツなどの経済が急速に悪化した。銀行は融資を縮小し、企業は投資と生産を減らし、失業者が増加した。物価が下落すると、企業や家計が抱える債務の実質的な負担は増大し、更に消費と投資が減少した。こうして金融危機が実体経済を悪化させ、実体経済の悪化が金融危機を更に深刻化させる悪循環が形成された。株価暴落を深刻な世界恐慌へと拡大させた最大の問題は、国際金融制度の脆弱性と中央銀行の対応の失敗にあった。
9.金本位制への固執とデフレの深刻化
世界恐慌が深刻化する中でも、多くの中央銀行は金本位制の維持を優先した。金本位制では、通貨の信用を維持するために金準備を確保する必要がある。金が国外へ流出すれば、中央銀行は金利を引き上げ、国内の信用を収縮させる圧力を受ける。しかし、不況下で金利を引き上げ、通貨供給を抑制すれば、企業の資金調達は困難になり、倒産と失業が増加する。中央銀行は通貨の信用を守ろうとしたが、その結果、経済全体の信用を破壊してしまった。1931年には欧州で金融危機が深刻化し、オーストリアのクレディット・アンシュタルト銀行の破綻が国際金融不安を拡大させた。同年9月、英国は金本位制から離脱した。これによってポンドは下落したが、英国は金融政策の自由度を取り戻した。一方、金本位制にとどまった国々では、通貨防衛のための金融引き締めが続き、経済回復が遅れることになった。アハメドは、金本位制が安定の象徴から経済を拘束する制度へと変化したことを、世界恐慌の中心的な問題として描いている。
10.中央銀行の政策失敗
世界恐慌の影響は、経済の領域にとどまらなかった。ドイツでは大量失業と金融危機によって民主政治への信頼が失われ、ナチスをはじめとする過激な政治勢力が支持を拡大した。世界恐慌がナチスの台頭を単独で引き起こした訳ではないが、経済危機が政治的な不安定化を促進したことは明らかであった。米国でも銀行破綻と失業の増加によって社会不安が広がり、1933年にはルーズベルトが大統領に就任した。ルーズベルト政権は銀行制度の安定化、金融政策の転換、公共事業、社会保障制度の整備などを進めた。また、米国は1933年に従来の金本位制の運用から離れ、通貨と金融政策の自由度を拡大した。アハメドは、世界恐慌を単なる経済的失敗としてではなく、国家の政治秩序や国際関係を大きく変えた歴史的事件として捉えている。金融政策の誤りが、失業や企業倒産を通じて国民生活を破壊し、政治制度を揺るがした。
11.金本位制の限界
本書では、4人の中央銀行指導者に加えて、経済学者ケインズも重要な人物として登場する。ケインズは、第一次世界大戦後のドイツへの過大な賠償要求を批判し、欧州経済全体の安定を重視した。また、英国が戦前の交換比率で金本位制に復帰することにも反対し、通貨の形式的な信用よりも、国内の雇用と経済活動を重視すべきだと主張した。世界恐慌が深刻化すると、ケインズは金融政策だけでなく、政府による需要創出や公共投資の必要性を強調するようになった。アハメドは、ケインズが当時の金融指導者たちよりも、国際金融制度の構造的な弱点を的確に理解していたと評価している。中央銀行指導者たちが戦前の金融秩序を復活させようとしたのに対し、ケインズは戦争によって世界経済の条件が根本的に変化したことを認識していた。この違いは、過去の成功した制度を守ろうとする政策と、新しい経済環境に適応しようとする政策の対立でもあった。
12.世界恐慌が残した金融政策の教訓
アハメドが本書を通じて示したのは、中央銀行の政策が、世界経済全体に巨大な影響を与えるという事実である。4人の中央銀行指導者は、いずれも自国経済の安定を目指し、通貨への信用を守ろうとしていた。しかし、彼らは金本位制という制度を過信し、世界経済の構造変化に十分に対応できなかった。更に、各国の中央銀行は国際的な協調を必要としながら、国家利益や政治的な対立によって協調を維持できなかった。その結果、通貨の安定を目的とした政策が、世界的な信用収縮、失業、企業倒産を引き起こし、政治的な混乱を拡大させた。金融制度はそれ自体が目的ではなく、経済活動と国民生活を支えるための手段である。通貨制度の信用を守ることが、雇用、生産、金融システムの安定を破壊するならば、その制度自体を見直す必要がある。また、国際金融市場が密接に結び付いた世界では、一国の中央銀行の政策が他国にも大きな影響を及ぼすため、国際協調と柔軟な政策運営が不可欠となる。
本書が言いたかったこと
1929年の世界恐慌は単なる株価暴落や市場経済の自然な崩壊ではなく、第一次世界大戦後の国際金融秩序を再建しようとした中央銀行の政策判断によって深刻化した。米英独仏の金融指導者たちは、通貨の信用を守るため金本位制の復活と維持に固執した。しかし、戦争によって世界経済の構造は大きく変化しており、戦前の制度を復活させることは、かえって金融収縮とデフレを招いた。更に、各国が自国の利益を優先し、国際協調に失敗したことで、危機は世界中に拡大した。経済政策の失敗は単なる経済損失にとどまらず、失業と貧困を通じて社会を不安定化させ、民主政治を揺るがし、戦争への道を開く危険がある。中央銀行に求められるのは、過去の制度や通貨の形式的な信用を守ることではなく、経済の実態を見極め、必要に応じて政策を大胆に変更する能力である。本書の最大の教訓は、金融制度を守るための政策が経済を破壊してはならず、中央銀行の判断には国家と世界の運命を左右する重大な責任が伴うということである。