アート・ローの事件簿
2023年刊
島田真琴著
著者の経歴
島田真琴は1956年生まれの日本の弁護士であり、国際商取引、国際訴訟、仲裁、アート法を専門とする。1979年に慶應義塾大学法学部を卒業し、1981年に弁護士登録、1986年にロンドン大学ユニバーシティ・カレッジで法学修士号を取得した。英国のノートンローズ法律事務所、長島大野法律事務所などを経て慶應義塾大学教授を務め、2022年から一橋綜合法律事務所のパートナーとして活動している。ロンドン・シティ大学名誉客員教授、アート仲裁裁判所登録仲裁人でもある。
本書の内容
1.芸術と法律の交差点
本書は、美術品をめぐる裁判が、単なる財産権や契約上の紛争ではなく、芸術とは何かという根本的な問題に深く関係していることを明らかにする。絵画や彫刻は、一般の商品と同じように売買され、所有権の対象となる一方で、作者の思想や時代の文化を伝える特別な存在でもある。ある作品が芸術として認められるかどうかによって、税金や輸入規制の扱いが変わることがあり、真作か贋作かによって売買契約の有効性や損害賠償の判断が左右される。また、過去に盗まれた作品が何十年も経過してから発見された場合、現在の所有者と元の所有者のどちらに権利があるのかという難しい問題も生じる。島田は、こうした問題を抽象的な法律理論だけで説明するのではなく、実際の事件を取り上げ、その背景にある芸術家の人生や美術市場の事情を紹介しながら、法律と芸術が交差する複雑な世界を描いている。
2.芸術の価値を裁く
19世紀の画家ジェームズ・マクニール・ホイッスラーは、批評家ジョン・ラスキンが自作黒と金色のノクターンを酷評したことに対し、名誉毀損訴訟を起こした。ラスキンは、絵画の制作に要した労力や作品の価格を問題にし、ホイッスラーの芸術的な表現を厳しく批判した。これに対してホイッスラーは、芸術作品の価値は制作に費やした時間だけで決まるものではなく、長年の修練によって獲得された感性や技術に存在すると主張した。裁判ではホイッスラー側の主張が認められたものの、賠償額は象徴的なものにとどまった。この事件は、芸術作品の価格を何によって決めるべきか、批評家による評価はどこまで許されるのか、そして裁判所は芸術的な価値にどこまで踏み込むことができるのかという問題を提起した。島田は、この事件を通じて、芸術の価値が客観的な労働時間や材料費によって測定できるものではなく、社会的な評価や文化的な背景によって形成されることを示している。
3.彫刻とは何か
20世紀初頭、ルーマニア出身の彫刻家コンスタンティン・ブランクーシが制作した空間の鳥を米国へ輸入する際、税関当局はこの作品を芸術作品として認めず、通常の金属製品として関税を課そうとした。作品は鳥の姿を写実的に再現したものではなく、飛翔する動きを抽象的な形態によって表現していたため、当時の伝統的な彫刻の定義に当てはまらないと判断された。これに対してブランクーシ側は、現代美術においては対象を正確に模写することだけが芸術表現ではなく、形態の抽象化や精神的な表現も彫刻として認められるべきだと主張した。裁判所は最終的に、この作品を芸術作品として認める判断を下した。この事件は、法律が従来の芸術概念に固執していると、新しい表現形式を適切に扱えなくなることを示している。芸術の歴史は、写実から抽象へ、伝統的な技法から実験的な表現へと発展してきたが、法律もまた、その変化に対応しなければならない。
4.現代美術の境界
本書では、ビル・ヴィオラやダン・フレイヴィンによるインスタレーション作品、更には映画スター・ウォーズに登場するストームトルーパーのヘルメットをめぐる裁判も取り上げられている。現代美術では、絵画や彫刻のような伝統的な形式だけでなく、映像、光、音、空間を作品として構成する表現が広がっている。しかし、税法や関税法、著作権法などの制度は、必ずしもこうした新しい表現を想定して作られている訳ではない。映像装置や照明器具を組み合わせた作品は、美術品なのか、それとも機械や電気製品なのかという問題が生じる。また、映画のために制作された造形物は、芸術的な彫刻なのか、実用的な衣装や小道具なのかという判断も必要になる。島田は、これらの事件を通じて、芸術と実用品の境界が必ずしも明確ではないことを示している。芸術作品を分類する法律上の基準は、文化的な価値を完全に説明できるものではなく、社会の価値観や技術の発展によって見直される必要がある。
5.フェルメール贋作事件
第二部では、美術品をめぐる犯罪が取り上げられる。その代表例が、オランダの画家ハン・ファン・メーヘレンによるフェルメール贋作事件である。ファン・メーヘレンは、17世紀の巨匠フェルメールの画風を研究し、古い絵画のように見せる技法を用いて、専門家を欺く作品を制作した。第二次世界大戦中には、彼が制作した贋作がナチス・ドイツの高官ヘルマン・ゲーリングの手に渡った。戦後、ファン・メーヘレンはオランダの文化財を敵国へ売却した疑いで追及されたが、自分が売った作品はフェルメールの真作ではなく、自ら制作した贋作であると主張した。彼はその事実を証明するため、監視下で同様の絵画を制作することになった。この事件の特異な点は、通常なら隠そうとする贋作制作の事実を、本人が積極的に証明しようとしたことである。島田は、贋作の制作と、それを真作として売却する行為を区別し、詐欺が成立するためには、どのような欺罔行為や財産上の損害が必要になるのかという法律上の問題を考察する。更に、専門家が真作と判断した作品の価値が、作者の正体が明らかになった瞬間に大きく変化するという、美術市場の矛盾も浮かび上がらせている。
6.名画を人質にする犯罪
美術品盗難には、作品を秘密裏に売却することを目的とする犯罪だけでなく、盗んだ絵画を人質のように利用して金銭や要求の実現を図る事件も存在する。本書では、フランシスコ・デ・ゴヤのウェリントン公爵をめぐる事件が紹介される。この作品は1961年にロンドンのナショナル・ギャラリーから盗まれ、犯人は高齢者のテレビ受信許可料に関する要求を掲げた。名画は芸術的な価値と高い知名度を持つため、盗難が社会的な注目を集め、犯人が自らの主張を広める手段となり得る。ここでは、美術品が売買の対象であるだけでなく、社会や国家に対する交渉材料として利用されるという特殊な犯罪の構造が現れる。島田は、盗難事件の動機が必ずしも経済的利益だけではないことを示しながら、美術館の警備、作品の所有権、犯罪者の要求に対する社会の対応といった問題を考察する。作品が無事に返還されたとしても、盗難という行為が正当化される訳ではなく、文化財を政治的・社会的な要求の道具にすることの危険性が残る。
7.古代文明の遺物と密輸
古代エジプトのアメンホテプ三世の頭部像をめぐる事件では、考古学的遺物の国際取引と輸入規制が問題となる。古代の彫像は美術市場において高額な価値を持つ一方で、その出土地や発掘の経緯、輸出許可の有無などによって、合法的な取引が認められるかどうかが左右される。ある国で合法的に取得したと主張される文化財であっても、別の国の法律では盗品や違法輸出品として扱われる場合がある。また、古代遺物は長い年月の間に何度も所有者を変えていることがあり、過去の取引を完全に確認することが難しい。島田は、こうした事件を通じて、文化財を通常の商品と同じように自由に流通させてよいのかという問題を提起する。美術品の国際取引では、購入者の善意だけでなく、作品の来歴を調査する責任が重要になる。とりわけ考古学的遺物は、出土地や周辺の遺構との関係を失うことで、歴史研究上の価値が大きく損なわれる可能性があるため、単なる所有権の争いを超えた文化的な問題を含んでいる。
8.ナチス略奪美術品
本書の重要な主題の一つが、第二次世界大戦中にナチス・ドイツによって奪われた美術品の返還問題である。ナチス政権下では、ユダヤ人の収集家や美術商が迫害され、多くの絵画や美術品が没収されたり、極めて不利な条件で売却を強いられたりした。戦後、それらの作品の一部は美術館や個人収集家の手に渡り、長い年月を経てから元の所有者の相続人が返還を求めるようになった。島田は、エゴン・シーレのヴァリーの肖像や複数の女性像をめぐる事件を通じて、作品が現在の所有者のもとに至るまでの経緯をどのように調査し、過去の不正を法律上どのように扱うべきかを考察する。作品を長年保有してきた美術館が正当な取得を主張する場合でも、その作品が元々迫害によって奪われたものであれば、単純な所有権の判断だけでは解決できない倫理的な問題が残る。戦時中の略奪美術品をめぐる裁判は、過去の歴史的不正を現代の法律によってどこまで是正できるのかという難問を提起している。
9.盗品は誰のものか
第三部では、盗難や略奪によって失われた作品を、元の所有者が取り戻せるかという問題が中心となる。モネのヴェトゥイユの小麦畑やシャガールの家畜商人などをめぐる事件では、作品の所在が長期間不明になった後、別の所有者のもとで発見された場合に、誰が正当な権利を持つのかが問われる。一般に、盗品を購入した人物が盗難の事実を知らなかったとしても、そのことだけで必ず所有権を取得できるとは限らない。しかし、国によっては善意取得や取得時効、返還請求の期間制限などの制度が異なるため、作品がどこで売買され、どの国の法律が適用されるかによって結論が変わる可能性がある。島田は、こうした法律上の違いが国際的な美術品取引を複雑にしていることを明らかにする。元の所有者の権利を保護することは重要であるが、長年にわたって正当に購入したと信じていた人物の利益をどう扱うかという問題も存在する。美術品の返還をめぐる紛争では、所有権の形式的な判断だけでなく、作品の移動経路や当事者の行動を慎重に検討する必要がある。
10.善意の購入者の責任
オランダの画家ウテワールの聖家族、聖エリザベスと聖ヨハネをめぐる事件では、美術品を購入する際に、どの程度まで来歴や所有権を調査すべきかという問題が浮かび上がる。美術市場では、作品が著名な画廊や美術商を通じて販売される場合でも、その過去の所有関係に問題が存在することがある。購入者が売り手の説明を信頼していたとしても、作品の価格や取引条件、来歴の不自然さなどから疑問を持つべき事情があれば、十分な確認を行わなかったことが問題となり得る。島田は、善意とは単に盗品であることを知らなかったという主観的な状態だけで判断されるとは限らず、取引の状況に応じた合理的な調査が求められる場合があることを示す。とりわけ高額な美術品では、過去の展覧会記録、収蔵歴、売買記録、盗難品データベースなどを調査することが重要になる。美術品の購入は、作品の美しさや価格だけで判断するものではなく、その作品が正当な経路を経て市場に出てきたかを確認する責任を伴う。
11.ダ・ヴィンチの真贋論争
第四部では、美術作品の真贋をめぐる裁判が取り上げられる。その代表例が、レオナルド・ダ・ヴィンチの美しきフェロニエーレをめぐる事件である。美術史上著名な作品には、同じ主題や構図を持つ絵画が複数存在する場合があり、そのうちどれが作者本人による真作で、どれが工房の弟子や後世の画家による作品なのかが問題となる。真贋の判断には、筆致、絵具、支持体、制作年代、過去の所有記録など、多様な証拠が用いられる。しかし、専門家の意見が一致するとは限らず、同じ作品について異なる鑑定結果が示されることもある。島田は、美しきフェロニエーレをめぐる紛争を通じて、美術史的な評価と法律上の証明が必ずしも同じものではないことを明らかにする。美術史家は新しい資料や研究成果によって見解を変更することができるが、裁判所は限られた証拠と手続きの中で紛争に結論を出さなければならない。ここに、学問的な真実の探究と、法律による紛争解決との本質的な違いが存在する。
12.佐伯祐三の未発表作品
日本の美術界で問題となった事件として、佐伯祐三の未発表作品群をめぐる真贋論争が紹介される。佐伯祐三は、パリの街並みや建物を独特の激しい筆致で描いた近代日本洋画の代表的な画家であり、その作品は美術市場でも高く評価されている。しかし、著名な画家の未発表作品が大量に発見されたと主張された場合、それらをどのような根拠によって真作と認めるべきかという問題が生じる。専門家の鑑定、美術館の調査、作品の制作技法、来歴などが重要な判断材料となるが、これらの証拠が常に一致するとは限らない。更に、作品の真贋をめぐる議論は、美術史上の評価にとどまらず、所有者の財産的利益や関係者の名誉にも影響を与える。島田は、この事件を通じて、美術品の真贋判断が科学的な分析だけで完結するものではなく、専門家の評価、歴史資料、法律上の証拠能力などを総合して考える必要があることを示している。日本の美術市場においても、真贋をめぐる紛争は決して例外的な問題ではない。
13.鑑定の不確実性
本書では、エゴン・シーレの父なる神の前に跪く若者、ロシアの画家ボリス・クストーディエフのオダリスクなどをめぐる事件も取り上げられる。美術品の真贋鑑定では、作者の署名や制作年代、絵具の成分、作品の来歴などが重要な証拠となる。しかし、署名は偽造される可能性があり、科学的な分析によって使用材料の年代を確認できたとしても、それだけで作者本人が制作したことを証明できる訳ではない。また、画家が工房の弟子と共同制作した作品や、本人が過去の作品を模写した場合など、真作と贋作の二分法では説明できない事例も存在する。専門家の意見が分かれる作品について、裁判所がどのように証拠を評価すべきかは難しい問題である。島田は、芸術作品の真贋を絶対的な科学的事実として扱うことの限界を示しながら、美術史の研究と法律上の判断を区別する必要性を説いている。裁判によってある作品の売買契約や損害賠償について結論が出されたとしても、それが美術史上の最終的な評価を永久に確定するとは限らない。
14.贋作売買の法律問題
第五部では、贋作が売買された場合に、購入者が支払った代金を取り戻せるのかという問題が扱われる。コンスタブルのソールズベリー大聖堂、アングルのトルコ風呂のための習作などをめぐる事件では、購入時に真作と信じられていた作品が、後になって贋作と疑われたり、別の作者によるものと判断されたりした場合の法的責任が問われる。一般的な商品の売買では、契約内容と実際の商品が異なれば、契約解除や損害賠償などが問題となる。しかし、美術品の場合、売買契約において作者や真贋がどの程度保証されていたのか、購入者がどのような知識を持っていたのか、鑑定結果がどれほど確実であったのかによって判断が変わる。特に専門的な美術商が購入した場合には、一般の収集家とは異なる調査能力や注意義務が問題となる。島田は、贋作を購入したという事実だけで、全ての取引が当然に無効になる訳ではないことを示し、美術品売買の契約内容と当事者の責任を慎重に検討する必要性を明らかにしている。
15.日本での贋作裁判
本書では、フランス象徴主義の画家ギュスターヴ・モローのガニメデスの略奪をめぐる日本の裁判も取り上げられる。美術品の取引では、著名な画家の作品であるという説明が購入者の判断に大きな影響を与えるため、後に贋作であることが判明すれば、取引の前提そのものが揺らぐ。しかし、売り手が真作であると明確に保証したのか、それとも専門家の意見や伝聞を紹介しただけなのかによって、法律上の責任の範囲は異なる。また、購入者が専門知識を持つ美術商である場合と、一般の美術愛好家である場合とでは、期待される調査の程度も変わり得る。島田は、日本の裁判例を海外の事例と並べることによって、美術品取引に特有の問題が国境を越えて共通していることを示す。真贋に不確実性が存在する以上、売買の段階で作者の表示、鑑定書の位置づけ、保証の範囲、問題が生じた場合の対応などを明確にしておくことが、後の紛争を防ぐ上で重要になる。
16.芸術の本質を問う
本書全体を貫いているのは、法律によって芸術をどこまで定義し、評価し、保護することができるのかという問いである。芸術作品は市場で売買される財産である一方で、作者の思想や歴史的な記憶を伝える文化的な存在でもある。法律は作品の所有権を定め、盗難を処罰し、契約上の責任を判断することができる。しかし、作品が人間に与える感動や、その芸術的な重要性を完全に数値化することはできない。また、裁判所がある作品を美術品と認めたとしても、それによって芸術的な価値が創造される訳ではなく、反対に法律上の分類から外れた作品が芸術でなくなる訳でもない。島田は、様々な裁判事件を通じて、法律が芸術の自由を制限するだけの制度ではなく、芸術作品を守り、公正な取引を実現し、歴史的な不正を是正するための重要な仕組でもあることを明らかにする。本書は、芸術の価値が何によって決まるのかという哲学的な問題と、その価値を社会の中でどのように守るのかという実務的な問題を結びつけている。
本書が伝えたかったこと
芸術作品が個人の財産であると同時に、社会が共有する文化的な価値を持つ存在であり、その両面を守るために法律が不可欠である。絵画の美しさや芸術的な評価は、人間の感性や時代の価値観によって変化するため、法律によって完全に定義することはできない。しかし、作品が盗まれたり、贋作が真作として売買されたり、過去の迫害によって奪われた文化財の返還が求められたりした時には、客観的な規則によって当事者の権利を調整する必要がある。また、芸術作品の価値は作者の名前や市場価格だけで決まるものではなく、制作された歴史的背景、所有者の変遷、社会的な評価などによって形成される。そのため、美術品を収集し、売買し、保存する人々には、作品の来歴を確認し、その文化的な意味を尊重する責任がある。本書は、法律が芸術の価値を決めるのではなく、芸術が自由に創造され、正当に取引され、未来へ受け継がれるための条件を整えるものであることを示している。芸術の本質を理解するには、美術史や美学だけでなく、それを支える社会制度にも目を向けなければならない。