The Cryptopians
Idealism, Greed, Lies, and the Making of the First Big Cryptocurrency Craze
2022年刊
Laura Shin著
著者の経歴
ローラ・シンは、米国のジャーナリスト、作家である。スタンフォード大学を卒業後、コロンビア大学大学院でジャーナリズムを学び、金融・経済分野の取材活動を始めた。フォーブス誌の編集者として暗号資産とブロックチェーンを専門に取材し、主要な経済メディアの記者として早くから暗号資産分野を継続的に担当した。2016年に暗号資産専門ポッドキャストUnchainedを開始し、技術者、投資家、規制当局関係者らへのインタビューを重ねた。2022年に本書を出版し、イーサリアム創設者たちの内部対立と暗号資産市場の形成過程を明らかにした。技術革新の背後にある人間関係、権力闘争、金融的利害を綿密な取材によって描くことを特徴とする。
本書の内容
1.ビットコインの限界
2009年に誕生したビットコインは、国家や銀行の仲介を必要としない電子通貨として注目されたが、その技術的な仕組は主として価値の保存と移転を目的としており、複雑な契約や金融取引を自由に実行するには制約があった。2013年、当時19歳だったロシア系カナダ人のプログラマー、ブテリン（Vitalik Buterin）は、ビットコインの技術を発展させ、通貨の送金だけでなく、あらゆる契約や経済活動を実行できる共通のコンピュータ基盤を構築するという構想を抱いた。ブテリンは幼少期から数学とプログラミングに優れ、ビットコイン専門誌Bitcoin Magazineの共同創設者として暗号資産の世界に深く関わっていた。彼が考案したイーサリアム（Ethereum）は、ブロックチェーン上でプログラムを実行するスマートコントラクトを中心とする仕組であり、金融機関や企業の管理者を介さず、あらかじめ設定された条件に従って契約を自動的に履行できることを目指した。ブテリンの構想は、ビットコインが通貨を変革しようとしたのに対し、イーサリアムは金融、企業、契約、組織運営を変革しようとする、はるかに広範なものであった。シンは、この若き技術者の構想が、後に数千億ドル規模の暗号資産市場を生み出す出発点となったことを描いている。
2.創業者たちの集結
ブテリンの構想が公表されると、その可能性に魅了された技術者、起業家、投資家たちが集まり始めた。その中心人物には、ホスキンソン（Charles Hoskinson）、ルービン（Joseph Lubin）、ウッド（Gavin Wood）、イオリオ（Anthony Di Iorio）などがいた。彼らはブロックチェーンによって従来の金融制度や企業組織を変革できると考えていたが、事業の運営方針については必ずしも一致していなかった。ブテリンはイーサリアムを世界中の開発者が自由に利用できる公共的な技術基盤にしたいと考えていたのに対し、ホスキンソンは企業として明確な経営体制を整え、事業の成長を加速させるべきだと主張した。ルービンは、ブロックチェーンが金融や産業全体を変える可能性を信じ、巨額の資金を投じる覚悟を持っていた。ウッドは、構想を実際に動作するソフトウェアへ変える技術的な役割を担い、スマートコントラクトの実行環境やプログラミング言語の整備に貢献した。シンは、イーサリアムの創設者たちが共通の理想を持ちながらも、個人の性格、経営能力、経済的な利害の違いによって、早くから深刻な対立を抱えていたことを明らかにしている。
3.利益か公共財か
2014年、イーサリアムの創業者たちはスイスに集まり、組織の形態と将来の運営方針について激しい議論を交わした。最大の争点は、イーサリアムを利益追求型の企業として運営するのか、それとも非営利財団を中心とする公共的なプロジェクトとして発展させるのかという問題であった。ホスキンソンは明確な経営責任と意思決定権を持つ企業組織を支持したが、ブテリンは特定の株主や経営者がネットワークを支配することを警戒した。イーサリアムが中央集権的な企業によって管理されれば、国家や大企業から独立したシステムを構築するという基本理念が損なわれる可能性があったからである。一方、非営利組織では、巨額の開発資金を集め、優秀な技術者を雇用し、迅速に意思決定することが難しくなるという懸念も存在した。最終的にブテリンらは非営利財団を中心とする方針を選び、ホスキンソンは創業チームから離脱した。その後、ホスキンソンは独自のブロックチェーンであるカルダノ（Cardano）の開発へ進み、ルービンはイーサリアム関連企業を育成するConsenSysを設立した。シンは、この創業初期の分裂を、分散型社会を目指す人々であっても、組織を運営する際には権力と利益の配分をめぐる争いから逃れられないことを示す象徴的な事件として描いている。
4.巨額資金の調達
2014年7月、イーサリアムは独自の暗号資産イーサ（Ether、ETH）を販売する資金調達を開始した。この販売は、後にICO（Initial Coin Offering）と呼ばれる資金調達方式の先駆的な事例となった。従来、ベンチャー企業が事業を始めるには、創業者の自己資金、銀行借入、ベンチャーキャピタルなどから資金を調達する必要があったが、イーサリアムは世界中の支持者に将来のネットワークで使用される暗号資産を販売することで、開発資金を集める仕組を採用した。販売はビットコインによって行われ、約3万1,000BTC、当時の評価額で約1,800万ドル相当が集まった。これは、まだ完成していないソフトウェアに対して、世界中の人々が巨額の資金を提供したことを意味していた。しかし、資金調達の成功は新たな問題も生み出した。開発者や初期関係者へのトークン配分、財団による資金管理、開発費用の支出などについて、透明性と公平性をどのように確保するのかという問題である。更に、トークンの購入者の中には技術的な理想を支持する人々だけでなく、将来の価格上昇による利益を期待する投資家も存在した。シンは、この資金調達がイーサリアムの発展を可能にした一方、暗号資産を技術革新の手段から投機対象へ変えていく重要な契機になったことを描いている。
5.イーサリアムの誕生
2015年7月30日、イーサリアムのネットワークが正式に稼働し、スマートコントラクトを利用した新しいブロックチェーンの時代が始まった。ビットコインが主として通貨の移転を記録する仕組であったのに対し、イーサリアムでは開発者が自由にプログラムを作成し、ネットワーク上で実行できるようになった。これによって、金融機関を介さない貸借、保険、資産取引、組織運営などを自動化する可能性が開かれた。イーサリアムの技術的な特徴は、契約内容をプログラムとして記述し、その条件が満たされれば、中央管理者の判断を必要とせずに処理を実行できる点にあった。しかし、ネットワークの稼働開始後も、開発者たちはソフトウェアの不具合、資金不足、組織内部の対立などに直面していた。特にイーサリアム財団の運営をめぐっては、資金の管理、開発者への報酬、経営責任などについて混乱が生じ、技術的な理想と組織運営の現実との隔たりが明らかになった。シンは、イーサリアムが世界を変える可能性を持つ革新的な技術でありながら、その開発組織は未成熟な若者たちの集団でもあり、巨大な資金と期待を管理する能力が十分に備わっていなかったことを描いている。
6.自律組織の実験
2016年、イーサリアム上でThe DAOと呼ばれる画期的な投資組織が設立された。DAOとはDecentralized Autonomous Organizationの略であり、日本語では分散型自律組織と呼ばれる。従来の企業や投資ファンドでは、経営者や運用担当者が資金の使途を決定するが、DAOではスマートコントラクトと参加者の投票によって、組織の意思決定を自動化することを目指した。The DAOは、世界中の参加者からイーサを集め、その資金を新しい事業へ投資する仕組を採用した。投資家はトークンを保有し、提案された投資案件について投票することで、中央の経営者を置かずに資金を運用できると考えられていた。資金調達は大きな注目を集め、約1億5,000万ドル相当のイーサが集まった。これは当時としては極めて大規模なクラウドファンディングであり、イーサリアムが単なる暗号資産ではなく、企業や投資ファンドの仕組そのものを変革できるという期待を高めた。しかし、The DAOのスマートコントラクトには重大な設計上の欠陥が存在し、その問題が後にイーサリアム全体を揺るがす危機へ発展することになった。
7.巨額資金の流出
2016年6月17日、The DAOのスマートコントラクトの欠陥を利用した攻撃が発生し、約360万ETHが攻撃者の管理する別の仕組へ移動させられた。当時の評価額では約5,000万〜6,000万ドル相当の資産であり、The DAOが保有していた資金の相当部分が危険にさらされた。攻撃者は、スマートコントラクトが資金の引き出し処理を完了する前に、同じ処理を繰り返し呼び出せるという脆弱性を利用した。これは後に再入可能性攻撃（Reentrancy Attack）として広く知られることになる。重要なのは、イーサリアムのブロックチェーンが破られた訳ではなく、その上で動作するプログラムの欠陥が悪用されたという点である。しかし、スマートコントラクトは一度実行されれば、中央管理者が簡単に停止したり、取引を取り消したりできないという特徴を持っていたため、被害への対応は極めて難しかった。攻撃者がプログラム上の規則を利用して資金を移動させたのであれば、その取引は技術的には有効である。一方、多数の投資家が巨額の資金を失うことを放置すれば、イーサリアムへの信頼が崩壊する危険があった。シンは、この事件を、プログラムによって人間の判断を排除するという理想が、現実の経済活動において重大な矛盾を露呈した瞬間として描いている。
8.規則変更の決断
The DAOへの攻撃後、イーサリアムの開発者たちは、失われた資金をどのように扱うべきかという重大な問題に直面した。ブロックチェーンの基本理念では、一度確定した取引履歴を後から変更することは原則として避けるべきであり、これこそが中央管理者のいないシステムの信頼性を支えていた。しかし、攻撃によって巨額の資金が奪われた状況を放置すれば、イーサリアムの将来が危険にさらされる可能性があった。ブテリンらは複数の対応策を検討した末、ブロックチェーンの規則を変更し、The DAOに関連する資金を回収可能にするハードフォークを支持した。2016年7月20日、この変更が実施され、被害を受けた投資家が資金を取り戻すための仕組が導入された。しかし、一部の利用者や開発者は、この措置がブロックチェーンの不可逆性という原則に反すると考え、従来の規則を維持することを選択した。その結果、ネットワークはイーサリアム（Ethereum）とイーサリアム・クラシック（Ethereum Classic）に分裂した。シンは、この事件を、中央管理者のいない技術であっても、重大な危機が発生すれば人間の判断と政治的な意思決定を避けられないことを示す歴史的な転換点として描いている。
9.攻撃者の正体
シンは本書の執筆過程で、The DAOを攻撃した人物の正体についても独自の調査を行った。攻撃者は長年にわたり特定されておらず、巨額の暗号資産を移動させた人物が誰なのかは、暗号資産業界における大きな謎の一つであった。シンはブロックチェーン分析企業Chainalysisの協力を得て、攻撃後に移動した暗号資産の流れを調査し、匿名性を高めるために利用された取引経路を追跡した。その結果、オーストリアのプログラマー、ヘーニッシュ（Toby Hoenisch）が攻撃に関与した可能性を示す証拠を得たと発表した。ヘーニッシュは暗号資産関連技術に詳しく、The DAOの設計上の問題について事件前から懸念を表明していた人物でもあった。この調査は、匿名性の高い暗号資産を利用していても、複数の取引履歴や技術的な手掛かりを組み合わせれば、資金の移動経路から関係者を推定できる可能性があることを示した。シンは、この事件を通じて、ブロックチェーンの透明性が犯罪捜査や不正行為の解明に役立つ一方、匿名性をめぐる技術的な競争が続いていることも明らかにしている。
10.新しい資金調達
The DAO事件によってイーサリアムの将来は一時的に危ぶまれたが、2017年に入ると、その技術を利用した新しい資金調達方式が急速に広がり始めた。それがICO（Initial Coin Offering）である。ICOでは、企業や開発者が独自の暗号資産トークンを発行し、世界中の投資家に販売することで事業資金を調達する。従来の株式発行では、証券規制、取引所への上場審査、投資銀行の引受けなどが必要となる場合が多かったが、ICOでは比較的簡単にトークンを発行でき、国境を越えて資金を集めることが可能だった。イーサリアムは独自トークンを作成するための共通規格を提供していたため、新しい暗号資産プロジェクトの多くがイーサリアム上で誕生した。これによって、従来はベンチャーキャピタルから資金を調達することが難しかった開発者でも、世界中の投資家から直接資金を集められるようになった。一方、トークンの購入者は、将来の事業収益よりも価格上昇による利益を期待する傾向を強め、事業内容や技術の実現可能性を十分に検証しないまま巨額の資金を投入するようになった。シンは、ICOが資本調達の民主化という革新的な可能性を持ちながら、同時に投機と詐欺が蔓延する市場を生み出したことを描いている。
11.ICO熱狂の拡大
2017年、世界の暗号資産市場ではICOによる資金調達が爆発的に増加し、イーサリアムはその中心的な技術基盤となった。多くの新興企業が、金融、ゲーム、不動産、通信、データ管理などの分野でブロックチェーンを利用する構想を発表し、独自のトークンを販売した。投資家たちは、従来の金融制度を変革するという壮大な構想に魅了され、実際の製品や売上高が存在しない企業にも巨額の資金を提供した。中には、詳細な事業計画や技術的な裏付けを持たず、宣伝と価格上昇への期待だけで資金を集めるプロジェクトも存在した。ICOによる資金調達では、投資家が取得するトークンが株式のような所有権を与えるとは限らず、企業の利益に対する請求権や経営参加権も保証されなかった。しかし、こうした権利関係の曖昧さは、投資家の熱狂の中で十分に問題視されなかった。イーサリアムの価格も急上昇し、初期から大量のイーサを保有していた開発者や投資家の中には、短期間で巨額の資産を獲得する者が現れた。シンは、この時期の暗号資産市場を、インターネット黎明期の技術革新と、歴史的な投機バブルが同時に進行したような状況として描いている。
12.理想と強欲の衝突
ICO市場の急成長によって、イーサリアムの創設者たちが掲げていた理想と、実際の市場で起きている出来事との隔たりは一層大きくなった。ブテリンは、ブロックチェーンを利用して金融や社会制度をより公平で透明なものにすることを目指していたが、イーサリアム上では短期間で巨額の利益を得ることを目的としたプロジェクトが急増していた。多くの開発者や起業家は、技術的な革新性を強調しながら、実際には投資家の期待を利用して資金を集めることに熱中していた。一方、初期の創設者たちも、保有する暗号資産の価格上昇によって巨額の富を得る可能性が生まれ、個人的な経済的利益と公共的な技術開発の間で複雑な立場に置かれた。イーサリアム財団の内部では、資金の管理、開発方針、組織運営をめぐる対立が続き、理想主義的な技術者集団が巨大な経済的価値を持つ組織へ成長することの難しさが明らかになった。シンは、暗号資産の世界を単純な詐欺師と善良な技術者の対立として描くのではなく、優れた理想を持つ人々であっても、巨額の富や名声を前にすれば判断を誤り、互いに争うようになるという人間的な側面を重視している。
13.バブルの頂点
2017年末から2018年初頭にかけて、暗号資産市場は最初の大規模な投機熱狂の頂点に達した。ビットコインの価格は2017年末に約2万ドル近くまで上昇し、イーサリアムのイーサも2018年1月に一時1,400ドル前後まで値上がりした。暗号資産関連企業の評価額は急激に膨張し、十分な事業実績を持たない企業やプロジェクトでも、数千万ドルから数億ドルの資金を集める事例が相次いだ。しかし、価格上昇の多くは実際の技術利用や収益の拡大ではなく、将来の値上がりを期待する投機的な資金流入に支えられていた。投資家たちは、ブロックチェーンが将来の金融制度を変えるという長期的な可能性と、目先のトークン価格が上昇するという短期的な期待を混同するようになった。更に、ICOによって調達された資金の一部は不透明な形で管理され、開発計画が実現しないまま資金が失われる事例も現れた。2018年に入ると暗号資産市場は急落し、多くの投資家が巨額の損失を被った。シンは、この熱狂と崩壊を通じて、革新的な技術が存在することと、その技術に関連する資産が適正な価格で取引されていることは、まったく別の問題であると示している。
14.革命を動かす人間
本書の終盤でシンが描くのは、イーサリアムの歴史が単なる技術革新の物語ではなく、若い開発者たちの理想、起業家の野心、投資家の欲望、組織内部の権力闘争によって形作られてきたという現実である。イーサリアムは、中央管理者を必要としない社会を実現するという壮大な構想から誕生したが、その開発と普及の過程では、誰が組織を運営し、資金を管理し、技術的な方向性を決定するのかという問題が繰り返し発生した。創設者たちは分散型の社会を目指しながら、実際には特定の指導者や開発者の判断に依存せざるを得ない局面に直面した。また、ブロックチェーンによって金融取引の透明性を高めようとした技術が、ICO市場では不透明な資金調達や詐欺的な投資案件を生み出す基盤にもなった。しかし、こうした問題が存在するからといって、イーサリアムの技術的な可能性が否定される訳ではない。シンは、ブロックチェーンが社会制度を変革する可能性を認めながら、その成功には優れたプログラムだけでなく、透明な組織運営、責任ある意思決定、投資家の保護、人間の欲望を抑制する制度が必要であることを示唆している。
本書が言いたかったこと
暗号資産革命の最大の障害は技術の限界だけではなく、それを開発し利用する人間自身にある。イーサリアムは、国家や銀行、大企業の支配から独立した公平で透明な経済社会を目指して誕生した。しかし、開発者たちは組織の支配権を争い、投資家は巨額の利益を追求し、革新的な資金調達方式は投機や詐欺の温床にもなった。中央管理者を排除する技術であっても、危機が発生すれば人間による判断が必要となり、権力や利害の対立を完全になくすことはできない。ここには、技術によって社会制度を変革しようとする際の根本的な矛盾がある。一方、イーサリアムは従来の金融制度では実現できなかった新しい契約、資金調達、組織運営の可能性を開いた。シンが伝えたかったのは、技術革新の価値と、その技術を利用した投機的な熱狂を区別しなければならないということである。真の革命とは、単に新しい技術を生み出すことではなく、その技術を人間の欲望や権力の乱用から守り、社会に役立つ制度として定着させることである。