The Dead Hand
The Untold Story of the Cold War Arms Race and Its Dangerous Legacy
2009年刊
David E. Hoffman著
著者の経歴
デイヴィッド・E・ホフマンは、米国のジャーナリスト、歴史作家である。デラウェア大学とオックスフォード大学で学び、ワシントン・ポスト紙でホワイトハウス担当記者、モスクワ支局長、エルサレム特派員、外交報道部門の幹部などを歴任した。冷戦終結、ソ連崩壊、ロシアの政治経済改革を長年取材し、2009年の本書でピューリッツァー賞を受賞した。機密文書、当事者の証言、歴史資料を組み合わせ、国家権力の内部で何が起きていたのかを解明する調査報道で知られる。
本書の内容
1.核戦争の恐怖
第二次世界大戦後、米国とソ連は核兵器を中心とする軍拡競争を続けた。両国は相手を圧倒する軍事力を求め、大陸間弾道ミサイル、潜水艦発射弾道ミサイル、戦略爆撃機などを大量に配備した。核兵器の破壊力は飛躍的に増大し、両国が保有する核弾頭は、相手国を何度も壊滅させられる規模に達した。こうした状況で核戦争を防いでいたのが、相互確証破壊という考え方である。どちらかが先制核攻撃を行っても、相手国から壊滅的な報復を受けるため、双方が攻撃を思いとどまるという抑止理論であった。しかし、この仕組には重大な矛盾があった。核戦争を防ぐためには、相手を確実に破壊できる能力を維持しなければならず、その結果として、双方が更に大量の核兵器を保有するようになった。また、核抑止は、国家指導者が常に合理的に判断し、相手国の行動を正確に理解できることを前提としていた。実際には、誤った情報、技術的な故障、軍事組織の独断、政治指導者の恐怖によって、意図しない核戦争が起きる可能性があった。著者は、冷戦末期の世界が、一般に考えられている以上に危険な状態に置かれていたことを明らかにする。
2.誤警報の危機
1983年9月26日、ソ連の早期警戒システムが、米国から弾道ミサイルが発射されたという警報を出した。当直責任者であったペトロフ中佐は、警報を受けながらも、米国による本格的な核攻撃としては不自然だと判断した。彼は、衛星からの情報を慎重に検討し、警報が誤りである可能性が高いと報告した。その後、警報は衛星の観測条件による誤認だったことが判明した。この事件は、核兵器を大量に保有する国家であっても、情報システムの誤作動によって重大な危機に陥ることを示した。更に同年11月、NATOはエイブル・アーチャー83と呼ばれる軍事演習を実施した。この演習は核戦争への移行を想定したものであったが、ソ連側は、米国が演習を隠れみのにして実際の先制攻撃を準備しているのではないかと警戒した。当時のソ連指導部は、米国が核による奇襲攻撃を行う可能性を強く恐れていた。実際にソ連がどこまで核攻撃の実施を準備していたかについては、歴史研究上なお議論がある。しかし、米ソ双方の不信感が極めて高まっていたことは明らかである。著者は、核戦争が必ずしも国家指導者の明確な意思によって始まるとは限らず、誤認と恐怖の連鎖によって発生する可能性があることを示している。
3.死の手の開発
本書の中心的なテーマが、ソ連の核報復指揮システム・ペリメトルである。ソ連指導部は、米国が先制核攻撃によってモスクワの政治指導者や軍の司令部を破壊し、ソ連の報復能力を奪う可能性を恐れていた。核抑止を維持するためには、指導部が壊滅した後でも核報復を実行できる仕組が必要だと考えた。そこで開発されたのが、核攻撃を受けた後も残存するミサイル部隊に報復命令を伝えるシステムであった。死の手は、米国から核攻撃を受け、通常の指揮命令系統が失われた場合でも、報復能力を維持することを目的としていた。重要なのは、実際に構築された仕組が、完全に人間の判断を排除した自動発射装置ではなかったことである。当初は高度な自動化が検討されたが、最終的には生き残った当直将校らの判断を組み込む半自動的な指揮システムとなった。これは、核攻撃によって国家指導部が失われても、地下施設などに残った担当者が報復命令を伝達できる仕組であった。著者が問題にするのは、こうした装置の存在が核抑止の危険性を象徴していることである。相手国による先制攻撃を防ぐため、国家の指導者が死亡した後にも核戦争を継続できる仕組がつくられたのである。核兵器によって平和を維持しようとする論理が、最終的には人類全体を破滅させかねない仕組を生み出していた。
4.レーガンの戦略
1981年に米国大統領に就任したレーガンは、ソ連に対して強硬な姿勢を取った。レーガン政権は軍事費を増大させ、核戦力の近代化を進めた。特に1983年に発表された戦略防衛構想（SDI）は、宇宙空間などに配備する技術を利用して、ソ連の弾道ミサイルを迎撃するという構想であった。レーガンは、核ミサイルによる報復の恐怖に依存する抑止戦略から脱却し、核攻撃を防ぐ防衛システムを実現したいと考えていた。しかし、ソ連側はSDIを重大な脅威として受け止めた。米国が有効なミサイル防衛を完成させれば、ソ連による核報復を無力化できる可能性があるからである。ソ連指導部は、米国が先制攻撃能力と防衛能力を組み合わせることで、戦略的な優位を確立しようとしているのではないかと疑った。こうして、米国が防衛を目的として掲げた技術開発が、ソ連側には攻撃的な戦略の一部として認識された。著者は、国家の安全保障政策が、相手国の認識によって全く異なる意味を持つことを示している。自国の安全を強化しようとする行動が、相手国の不安を高め、結果として軍拡競争を激化させることがある。
5.生物兵器の秘密
本書が核兵器と並んで詳しく取り上げるのが、ソ連の生物兵器開発である。ソ連は1972年の生物兵器禁止条約に加盟していたが、その後も秘密裏に大規模な生物兵器研究を進めていた。中心的な役割を果たしたのが、バイオプレパラートと呼ばれる組織である。この組織は、表向きには医薬品や微生物などの研究を行う民間の科学機関として活動していた。しかし、実際には軍事目的の研究施設を抱え、炭疽菌、天然痘などの病原体を利用した生物兵器の開発を進めていた。研究施設では、多数の科学者や技術者が動員され、病原体の大量生産や兵器化に関する研究が行われていた。ソ連の生物兵器開発が特に危険だったのは、核兵器と異なり、研究施設や技術者の活動を外部から把握することが難しかったことである。また、生物兵器は一度使用されれば、感染症の拡大によって被害が広範囲に及ぶ可能性があった。著者は、ソ連が国際条約を締結しながら、その裏で条約に違反する兵器開発を進めていた事実を明らかにする。この問題は、国家間の軍備管理が、相互の信頼だけでは成立しないことを示している。
6.炭疽菌の事故
1979年、ソ連のスヴェルドロフスク（現在のエカテリンブルク）で、炭疽菌による集団感染が発生した。当時のソ連政府は、汚染された食肉が感染源であると説明した。しかし、実際には軍の生物兵器関連施設から炭疽菌の胞子が外部に漏出したことが原因であった。事故によって少なくとも数十人が死亡した。ソ連政府は、軍事施設からの漏出という事実を長年隠蔽した。この事故は、生物兵器が敵国に対して使用されなくても、自国民に重大な被害を与える危険があることを示した。また、秘密主義によって事故の原因が隠されると、被害者の救済や感染症対策にも深刻な影響が生じる。著者は、ソ連の生物兵器開発が、国家の安全保障を名目としながら、実際には自国民の生命を危険にさらしていたことを描いている。更に、事故の隠蔽は、軍事機密を守ることが人命の保護よりも優先されていたことを示している。本書は、この事件を通じて、大量破壊兵器の危険性が戦争だけに限定されないことを明らかにする。
7.ゴルバチョフの登場
1985年、ゴルバチョフがソ連共産党書記長に就任した。当時のソ連経済は停滞し、軍事費の負担が国家財政を圧迫していた。米国との軍拡競争を続けることは、ソ連にとって次第に困難になっていた。ゴルバチョフは、国内改革を進めるためには、米国との緊張を緩和し、軍事負担を軽減する必要があると考えた。彼はペレストロイカとグラスノスチを掲げ、政治・経済改革と情報公開を進めた。同時に、外交政策でも従来の強硬姿勢を見直し、米国との軍縮交渉に積極的に取り組んだ。著者は、ゴルバチョフが単に経済的な必要から軍縮を進めたのではなく、核戦争の危険性に強い問題意識を持っていたことを描いている。しかし、ゴルバチョフの改革には大きな障害があった。ソ連の軍部、軍需産業、保守的な政治勢力の中には、米国との軍事的な対抗関係を維持しようとする人々が存在したのである。そのため、核軍縮や生物兵器開発の停止を進めるには、国家内部の強い抵抗を克服しなければならなかった。
8.首脳会談の転機
1986年10月、レーガンとゴルバチョフはアイスランドのレイキャビクで首脳会談を行った。この会談では、両国が核兵器を大幅に削減する可能性について、かつてないほど踏み込んだ議論が行われた。一時は、核兵器の全面的な廃絶に近づくような大胆な提案も交わされた。しかし、最大の障害となったのが、レーガンの戦略防衛構想であった。ゴルバチョフは、米国がSDIの研究・開発を制限することを求めたが、レーガンはこれを受け入れなかった。その結果、会談は包括的な合意に至らず終了した。当時、この会談は失敗と評価されることもあった。しかし、著者は、レイキャビク会談が核軍縮の歴史における重大な転機であったと位置付けている。両国の指導者が、核兵器の大幅削減という従来は考えられなかった目標について、真剣に交渉したからである。この会談を通じて、レーガンとゴルバチョフの間には一定の信頼関係が形成された。そして、その後の軍縮交渉に向けた重要な基盤が生まれた。
9.軍縮への転換
1987年12月、米国とソ連は中距離核戦力全廃条約（INF条約）に署名した。この条約は、地上発射型の射程500-5500キロメートルの弾道ミサイルと巡航ミサイルを廃棄することを定めたものである。従来の軍備管理は、核兵器の配備数を制限することが中心であった。しかし、INF条約は特定の種類の核ミサイルを全廃するという画期的な内容を持っていた。また、現地査察を含む検証制度が設けられ、相手国が条約を守っているかどうかを確認する仕組が導入された。これは、米ソが相手国を完全に信頼しなくても、検証によって軍縮を進められることを示した。更に1991年には、戦略兵器削減条約（START I）が署名され、長距離核戦力の削減が進められることになった。著者は、冷戦終結を単にソ連経済の衰退による結果として描いていない。レーガンとゴルバチョフの政治的な決断、外交官や軍備管理専門家の交渉、科学者の協力など、多くの人々の努力によって核戦争の危険が低減されたことを示している。
10.ソ連崩壊の混乱
1991年12月、ソ連が崩壊した。これによって米ソ冷戦は終結したが、大量破壊兵器の問題が解決した訳ではなかった。ソ連は膨大な核兵器、化学兵器、生物兵器を保有しており、それらは新たに独立した複数の国家に分散していた。核兵器はロシアだけでなく、ウクライナ、ベラルーシ、カザフスタンにも配備されていた。また、兵器を管理する軍事施設、研究所、倉庫などでは、国家財政の混乱によって十分な予算が確保できなくなっていた。科学者や技術者の給与は滞り、研究施設の維持管理も困難になった。著者が特に懸念するのは、国家の崩壊によって大量破壊兵器の管理体制が弱体化したことである。冷戦期には、兵器の使用を防ぐための厳格な指揮命令系統が存在していた。しかし、ソ連崩壊後には、兵器や核物質の所在、管理責任、保安体制が不安定になった。核戦争の危険は低下した一方で、核物質や生物兵器関連技術が流出する新たな危険が生まれた。
11.核物質の流出
ソ連崩壊後、米国が強く警戒したのが、核兵器に利用できる高濃縮ウランやプルトニウムの流出であった。旧ソ連の研究施設や軍事施設には、核兵器関連物質が大量に保管されていた。しかし、施設の警備体制は必ずしも十分ではなく、財政難によって管理が弱体化していた。また、核兵器開発に携わっていた科学者や技術者の中には、生活に困窮する者もいた。こうした人材が、核兵器の開発を目指す国家や組織に技術を提供する危険も懸念された。米国では、サム・ナン上院議員とルーガー上院議員が中心となり、旧ソ連の大量破壊兵器を安全に管理・廃棄するための協力事業が進められた。この計画によって、核兵器の解体、核物質の保管、兵器関連施設の安全対策などが支援された。著者は、かつて核戦争で対立していた米国と旧ソ連諸国が、大量破壊兵器の拡散を防ぐために協力するという歴史的な転換を描いている。
12.サファイア計画
本書で特に印象的な事例が、1994年に実施されたプロジェクト・サファイアである。この作戦は、カザフスタンに保管されていた大量の高濃縮ウランを、米国とカザフスタンの協力によって安全に搬出するものであった。対象となった核物質は約600キログラムに達し、核兵器への転用が懸念されるものであった。米国の専門家たちは、厳しい環境の中で核物質を梱包し、航空機によって米国へ輸送した。この作戦は、核物質が不適切な管理状態に置かれれば、国際的な安全保障上の重大な問題となることを示していた。同時に、旧ソ連諸国と米国が協力すれば、危険な核物質を安全に管理できることも明らかにした。著者は、核兵器の拡散防止が、国家指導者による条約の締結だけでは実現しないことを強調する。現場の科学者、技術者、軍人、外交官が協力し、核物質を一つひとつ安全に管理する地道な作業が必要である。
13.生物兵器の遺産
ソ連崩壊後、核兵器以上に実態を把握することが難しかったのが、生物兵器開発の遺産であった。ソ連の生物兵器計画は極めて秘密性が高く、研究施設の所在、病原体の保管状況、開発技術の詳細などが十分に公開されていなかった。また、生物兵器研究に携わっていた科学者たちは、国家の崩壊によって生活基盤を失っていた。一部の科学者は国外へ移住し、旧ソ連の生物兵器開発の実態を証言した。代表的な人物が、バイオプレパラートの幹部を務めたアリベクである。彼の証言などによって、ソ連が国際条約に違反して大規模な生物兵器開発を進めていた事実が、より詳しく明らかになった。著者は、核兵器と生物兵器の違いにも注目する。核兵器の開発には、大規模な施設や特殊な核物質が必要となる。一方、生物兵器の研究は、民間の医薬品研究や感染症研究と技術的に重なる部分が多く、軍事目的と平和目的を外部から区別することが難しい。そのため、生物兵器開発の監視には、核兵器とは異なる困難が存在する。本書は、冷戦終結後も生物兵器の危険が完全には解消されなかったことを明らかにしている。
14.冷戦後の危険
冷戦が終わっても大量破壊兵器の危険は終わらなかった。米国とソ連の核戦争の可能性は、冷戦終結によって大きく低下した。しかし、核兵器が消滅した訳ではなかった。核兵器に利用できる物質は各地に残され、兵器開発の技術を持つ科学者も存在していた。また、生物兵器や化学兵器の研究成果は、国家が崩壊しても失われる訳ではない。著者は、冷戦期には国家同士の核戦争が最大の脅威であったのに対し、冷戦後には大量破壊兵器や関連技術の拡散という新たな危険が生まれたことを指摘する。更に、核抑止の仕組が、人間の判断力と技術システムの正確性に依存しているという根本的な問題も残されている。本書が示すのは、核兵器を保有することで国家の安全を守ろうとする一方、その兵器の存在自体が人類全体を危険にさらすという、核抑止の根本的な矛盾である。核戦争を防ぐには軍事的な抑止力だけでなく、国家間の対話、兵器の安全管理、軍備管理の検証制度が不可欠である。著者は、冷戦終結を人類の完全な勝利として描くのではなく、巨大な危険を一部回避したにすぎない歴史的な転換として捉えている。
本書が言いたかったこと
冷戦期の核抑止が、合理的な国家指導者によって完全に管理された安全保障体制ではなく、誤認、恐怖、技術的な故障によって人類を破滅させかねない危険な仕組だった。米国とソ連は、核戦争を防ぐために核兵器を増強したが、その結果、互いに相手を恐れ、更に軍備を拡大する悪循環に陥った。しかも、ソ連では核兵器だけでなく、生物兵器の開発も秘密裏に進められ、国家の安全を守るはずの軍事体制が自国民を危険にさらしていた。冷戦終結によって米ソの対立は緩和されたが、大量破壊兵器や核物質、兵器開発技術は残された。軍事力の均衡だけでは恒久的な安全を確保できない。国家の安全保障には抑止力が必要であっても、それを過信せず、相手国の意図を正確に理解し、情報公開、軍備管理、検証制度、国際協力によって危険を管理することが不可欠である。 核兵器の最大の脅威は、敵国の攻撃だけでなく、それを保有する国家自身が完全には制御できないことにもある。