The Ukraine War & the Eurasian World Order
2024年刊
Glenn Diesen著
グレン・ディーセンの経歴
グレン・ディーセンはノルウェーの国際政治学者であり、現在は南東ノルウェー大学の教授を務めている。専門分野は国際関係論、地政学である。ディーセンは、ロシアを欧州秩序に統合する構想から離れ、中国、中央アジア、インドなどとの関係を重視する。本書は突然現れたウクライナ戦争論ではなく、ディーセンが長年研究してきた西洋中心秩序からユーラシア多極秩序への移行という問題をウクライナ戦争を通して総括した著作である。
本書の内容
1.世界秩序とは力と正統性の組み合わせである
本書はまず、世界秩序を単なる軍事力の配置としてではなく、力と正統性の組み合わせとして考える。ディーセンによれば、強大な国家が軍事力や経済力だけで他国を従わせても、長期的な国際秩序にはならない。各国が一定のルールを受け入れ、その秩序を正当なものと認識する必要がある。その意味で国際秩序とは、誰が強いかという問題と、どのような行動が正当と認められるかという問題の双方によって成立する。
2.ウェストファリア体制から西洋中心秩序へ
ディーセンは1648年のウェストファリア条約を近代国際秩序の重要な出発点として位置づける。基本原理は国家主権であり、国家は国内政治体制や文明・宗教の違いにかかわらず、原則として主権国家として相互に認め合う。しかし、その後の世界史では欧州諸国が植民地帝国を形成し、西洋が世界の軍事、金融、産業、海運、技術を支配するようになった。この結果、形式上は主権国家が並立していても、実際には西洋諸国が世界秩序の中心となる構造が形成された。この西洋中心世界秩序が約500年間続いてきた。
3.冷戦終結とパクス・アメリカーナ
第二次世界大戦後には米国とソ連による二極体制が成立したが、1991年のソ連崩壊によって米国が唯一の超大国となった。ディーセンが特に問題視するのは、この時期に成立したリベラル覇権である。米国を中心とする西側諸国は、民主主義、人権、市場経済などを普遍的価値として世界へ広げることで、より平和な世界を作れると考えた。しかし、普遍的価値を掲げる国家が同時に世界最大の軍事力を保有すると、価値の普及と覇権の拡大を区別することが難しくなる。ユーゴスラビア、アフガニスタン、イラク、リビアなどへの西側の軍事介入は、その矛盾を拡大させた。
4.NATO東方拡大と欧州安全保障秩序
本書の中心的論点の一つがNATO拡大である。冷戦終結時、欧州には二つの可能性があった。一つはロシアを含む汎欧州安全保障体制を構築することであり、もう一つは冷戦期の西側同盟であったNATOを東方へ拡大することであった。現実には後者が選択された。ポーランド、チェコ、ハンガリーを皮切りに旧東欧諸国が次々とNATOへ加盟し、更に旧ソ連地域へとNATOの影響力が接近した。ディーセンはこれを、西側から見れば民主主義国家が自発的に加盟した過程である一方、ロシアから見れば軍事同盟が自国国境へ接近する過程であった。ここには典型的な安全保障のジレンマが存在する。ある国が自国の安全保障を強化するために行った行動が、他国には脅威として認識され、相手の軍備増強を誘発し、結果として双方が以前より危険になるという構造である。NATO拡大こそが汎欧州的な安全保障秩序を崩壊させ、欧州を再び勢力圏競争へ戻した重要な原因だった。
5.ウクライナという境界国家
ディーセンにとってウクライナは単なる一国家ではなく、ロシアと西欧の間に位置する地政学的な境界国家である。歴史、言語、宗教、経済関係などでロシアとの結びつきを持つ一方、西部を中心に欧州への統合を求める政治勢力も存在する。そのためウクライナ国内の政治的対立と、ロシア対西側という国際的対立が重なってしまった。ディーセンは、ウクライナが東西双方と協力する橋になれば国家として安定できた可能性があったが、ロシアか西側かという二者択一を迫られたことで国内対立が深刻化した。本書がウクライナを大国間競争の駒と表現するのはこのためである。
6.決定的な転換
本書では2014年が決定的転換点として扱われる。ユーロマイダン運動、ヤヌコーヴィチ政権崩壊、ロシアによるクリミア併合、ドンバスでの戦闘開始によって、ウクライナ問題は国内政治危機から国際的軍事対立へ変質した。ディーセンは2014年から2022年までのドンバス紛争を重視し、2022年2月だけを戦争の出発点として理解すると、それ以前の安全保障上の対立を見失うと主張する。
7.2022年のロシアによる侵攻
2022年2月24日のロシアによる全面侵攻について、ディーセンはロシアの行動を国際法上の問題から免責している訳ではない。しかし本書の主眼はロシアが侵攻したという事実だけで説明を終えず、なぜロシア指導部が戦争という極端な選択をする状況に至ったのかを国際秩序の構造から説明する。彼はNATO拡大、ウクライナの西側軍事構造への接近、ミンスク合意の失敗、ロシアと西側の安全保障交渉の崩壊などを一連の過程として扱う。国家の行動を善悪だけから説明するのではなく、大国が自国周辺の軍事的脅威にどう反応するかという力の政治から分析する。
8.経済制裁が生んだ逆説
本書でもう一つ重要なのが、2022年以降の対ロシア制裁の地政学的帰結である。西側は金融制裁、ロシア中央銀行資産の凍結、技術輸出規制、エネルギー依存の縮小などによってロシアを経済的に孤立させようとした。しかしディーセンは、これが逆にロシアを中国、インド、中東、中央アジアなどへ接近させ、西側以外の国々にもドル、欧米金融機関、西側技術、輸送網、保険制度などへの過度な依存の危険性を意識させた。その結果、貿易決済の多通貨化、非西側金融制度の形成、新しい交通回廊、エネルギー取引の再編などが促進され、ロシアを西側から孤立させる政策が、逆説的に西側から独立したユーラシア経済圏の形成を加速させた。
9.ユーラシア世界秩序の形成
ここから本書はウクライナ戦争を越えた議論へ進む。中国の経済的台頭、ロシアの資源・軍事力、インドの人口と経済成長、中央アジア、中東、BRICSなどの存在によって、世界経済の重心は徐々に非西側へ移動している。この新秩序では、一つの文明や政治制度を普遍的基準として世界に適用するのではなく、異なる文明、政治体制、価値観を持つ国家が主権国家として共存することになる。1648年以来の主権平等というウェストファリア的原則が、21世紀のユーラシアを中心として再び重要になる。
10.一極世界か多極世界か
そしてディーセンはウクライナ戦争の帰結を非常に大きな歴史的分岐点として捉える。彼の議論では、西側がロシアを決定的に敗北させれば、米国を中心とする一極的秩序が再び強化される。一方、ロシアが西側の制裁と軍事支援に耐え、戦略目標を一定程度達成すれば、西側だけでは世界秩序を決定できないことが明確となり、多極化が加速する。したがって彼にとってウクライナ戦争とは、単に領土をめぐる戦争ではない。誰が次の世界秩序のルールを決めるのかをめぐる戦争である。
11.最も危険な空位期
しかしディーセンは多極世界への移行を楽観的に描いている訳ではない。旧秩序が崩壊しているにもかかわらず、新秩序がまだ成立していない時期を空位期・過渡期と表現する。これは最も危険な時代である。旧来のルールへの合意が失われ、新しいルールについても合意がなく、大国同士が互いの行動を予測できなくなる。本書が最終的に警告する最大の危険はここにある。ウクライナ戦争でロシアも西側も敗北を受け入れられない勝者総取りの認識を持てば、妥協の余地が消滅し、エスカレーションが進み、最終的には核保有国同士の直接衝突へ発展する危険がある。
本書が言いたかったこと
ウクライナ戦争をロシア対ウクライナという枠組だけで理解しては、現在起きている歴史的変化の本質を見失う。彼の視点では、より大きな問題は冷戦後に成立した米国中心の一極秩序が持続可能なのか、それとも中国、ロシア、インドなど複数の大国が並立する多極秩序へ移行するのかという世界史的な転換である。ウクライナ戦争はその原因の全てではなく、既に進行していた世界秩序の変化が最も激しい形で表面化した事件なのである。ディーセンが重視するのは、強国が自らの価値観を普遍的価値として他国に適用する秩序よりも、政治体制や文明が異なっていても国家主権を相互に認め、勢力均衡と交渉によって共存する秩序である。したがって彼が構想する多極世界とは、単純に米国が衰退し、中国やロシアが勝つ世界ではない。本来の核心は、一国あるいは一つの文明圏が世界のルールを独占する状態から、複数の権力中心が互いを制約しながら共存する世界への移行にある。同時に、本書の最大の警告は、この移行が平和を保証しないという点である。歴史上、覇権国の衰退と新興大国の台頭が重なる時期は最も不安定になりやすい。現在はまさに旧秩序が弱まり、新秩序がまだ確立していない危険な過渡期であり、ウクライナ戦争を完全勝利か完全敗北かという発想で続ければ、大国間戦争、更には核戦争へ至る危険がある。したがって本書の根底にある問いは、ロシアと西側のどちらが正しいかだけではなく、西洋の覇権が終わりつつある世界で、異なる文明と大国が互いを滅ぼさず、どのような新しい国際秩序を作ることができるのかという問題である。
西洋文明の衰退とロシア復興
The Decay of Western Civilisation and Resurgence of Russia
2018年刊
1.共同体と社会という二つの原理
本書では地政学から文明論へ議論が広がる。ディーセンは近代西洋文明の発展を、共同体から個人中心の自由主義社会への移行として分析する。政治的自由主義と経済的自由主義は個人を伝統的拘束から解放し、巨大な繁栄をもたらしたが、それが極端になると共同体、文化、社会的連帯を弱体化させる。
2.西洋自由主義の自己矛盾
ディーセンによれば、西洋の強さを生んだ自由主義が、過度に拡大することで逆に西洋社会の安定を損ない始めた。市場原理が国家や共同体より優先され、資本と労働の国際移動が進み、政治も経済も国境を越えてグローバル化すると、国家と国民の結び付きが弱くなる。経済的効率性は高まっても、地域社会、産業基盤、文化的帰属意識が失われる。ディーセンは、この矛盾が西側におけるポピュリズムの台頭にもつながったと考える。
3.ロシアのネオモダニズム
これに対してロシアは、1990年代の急進的な自由主義化を経験した後、国家、伝統、宗教、家族、共同体を再評価する方向へ動いた。しかし彼が単純な反近代化を主張している訳ではない。近代的な市場経済や技術を受け入れながら、それを国家や共同体の中へ再び埋め込むネオモダニズムをロシアの新しい方向として捉える。更にユーラシアへの経済的転換によって西側への過度な依存から脱却することが、ロシアの政治的・文明的自立を可能にする。
大ユーラシアの西方半島としての欧州
Europe as the Western Peninsula of Greater Eurasia
2021年刊
1.欧州は世界の中心からユーラシアの西端へ
近代500年間、欧州は世界政治・経済の中心であった。しかし中国の台頭、ロシアのユーラシア回帰、アジアの経済成長によって世界経済の重心が東へ移動すれば、欧州はもはや世界の中心ではなく、巨大なユーラシア大陸の西方半島になる可能性がある。ディーセンは、これまで米国が欧州を大西洋経済圏へ、アジアを米国中心の太平洋経済圏へ組み込み、両者が直接一つのユーラシア地域を形成することを抑えてきたと分析する。
2.中露によるユーラシア統合
これに対して中国とロシアは、戦略産業、交通回廊、金融制度という三つの接続手段を利用してユーラシアを一つの地経学的空間へ変えようとしている。中国は巨大な経済力と一帯一路を背景に地経学的リーダーシップを強め、ロシアは欧州とアジア双方の周辺に位置する状態から脱し、大ユーラシアの中心的接続国家になろうとする。中国が欧州の外部国家からユーラシア経済を通じて事実上の欧州パワーになり、ロシアも欧州への一方的依存を減らせば、欧州とロシアの依存関係が変化する。
3.欧州に必要な戦略的自立
ディーセンは欧州に対米関係を断てと主張している訳ではない。問題は米国への過度な依存である。米国中心の大西洋秩序だけに依存すれば、欧州は中国、ロシア、アジアとの巨大な経済関係を十分利用できず、米中対立や米露対立に自動的に巻き込まれる。したがって欧州は大西洋とユーラシアの双方と関係を持ち、その間で自律性を確保する必要がある。
第四次産業革命における大国間競争
Great Power Politics in the Fourth Industrial Revolutio
2021年刊
1.技術が国家権力
本書の中心概念は技術主権である。蒸気機関、鉄道、電力、石油、工業生産が過去の大国間競争を変えたように、第四次産業革命ではAI、5G、半導体、ロボット、クラウド、デジタル・プラットフォーム、量子技術などが国家権力の基盤になる。国家が重要技術を外国企業や外国政府に全面的に依存すれば、形式的な政治的独立を維持していても実質的な戦略的自立を失う。したがって21世紀の主権とは領土だけではなく、データ、通信、半導体、AI、デジタルインフラを自ら管理できる能力を含むというのである。
2.米中対立は技術覇権戦争
ディーセンは米中対立を貿易赤字や関税だけの問題とは考えない。より根本的には、次世代の世界経済を支える技術体系をどちらが支配するかという競争である。米国は半導体、ソフトウェア、金融、クラウド、デジタル・プラットフォームなど既存の優位を持つ一方、中国は通信、製造、AIなどへの国家的投資を強化している。このためサプライチェーン、技術標準、特許、データ、決済システムまでが地政学的武器になる。自由貿易とグローバル化によって一体化した世界経済が、技術安全保障を理由として再び国家・同盟圏ごとに分割されていく可能性を本書は論じている。
3.第四次産業革命と新しい世界秩序
ディーセンが問題視するのは、第四次産業革命によって単に新産業が生まれるのではなく、国際秩序が再編されることである。過去の産業革命でも新技術を最も早く国家戦略へ取り込んだ国が大国となった。同様に21世紀には、AIや半導体などを自国産業、金融、軍事、安全保障へ統合できる国家が優位に立つ。したがって経済安全保障と国家安全保障の境界は消え、技術を持つことが主権を持つことに近づいていく。本書はディーセンの地経学を、エネルギーや交通からAI・デジタル技術へ拡張した著作である。
ロシア保守主義
Russian Conservatism
Managing Change under Permanent Revolution
2021年刊
1.ロシア史を貫く革命と近代化の矛盾
ディーセンはロシア保守主義を、単なる現状維持や権威主義として理解しない。ロシア史には、近代化しなければ西欧に遅れる一方、急速に近代化すると伝統的社会が破壊されるという矛盾が繰り返されてきた。モンゴル支配、ピョートル大帝の西欧化、19世紀の改革、1917年革命、ソ連体制、1990年代の自由主義革命など、ロシアは繰り返し過去との断絶を経験した。そのためロシア保守主義の本質とは変化を拒否することではなく、過去との連続性を保ちながら変化する方法を探すことにある。
2.西欧派とユーラシア派
ロシア思想には常にロシアは欧州の一部なのか、それとも独自のユーラシア文明なのかという問いが存在してきた。ディーセンは19世紀の保守思想、クリミア戦争後の改革、共産主義時代の保守的要素、ユーラシア主義、1990年代の自由主義化、プーチン時代の保守主義復活を連続的に検討する。
3.西洋の時代の終焉と大ユーラシア
ディーセンはアジアの台頭がロシアに新しい選択肢を与えたと考える。従来ロシアにとって近代化とは西欧化とほぼ同義であった。しかし中国やアジア諸国が台頭すれば、西側だけを模倣する必要はなくなる。ロシアは欧州とアジア双方に属する地理と歴史を生かし、独自の近代化を追求できる。その意味で大ユーラシア構想は外交・経済政策であるだけでなく、ロシアが自分とは何者かを再定義する文明論でもある。
ロシア恐怖症
Russophobia
Propaganda in International Politics
2022年刊
1.ロシアという西洋の他者
本書でディーセンはロシアを合理的な政治主体として理解せず、本質的に危険で後進的な他者として描く。歴史的にロシアは、西洋対東洋、欧州対アジア、文明対野蛮、近代対後進、自由対専制といった二項対立の否定的側に置かれてきた。冷戦期には資本主義対共産主義、民主主義対全体主義という対立がこれを強化し、冷戦後には民主主義対権威主義という構図がその役割を引き継いだ。
2.専門家、メディアによる物語の形成
ディーセンはプロパガンダを単なる政府の虚偽情報とは捉えない。誰を専門家と認定するか、どの言葉を使用するか、どの出来事を報道し、何を報道しないか、善悪の役割を誰に与えるかという一連の情報構造が人々の認識を形成する。本書はプロパガンダ理論、反ロシア・プロパガンダの基本的ステレオタイプ、大衆を導く専門家の創出、言語と戦略的ナラティブ、主権的不平等の正当化という順序で、この構造を分析する。
3.プロパガンダが外交を不可能にする危険
本書の重要な論点は、プロパガンダには社会を団結させ、政策遂行のために国民を動員する機能がある一方、過度になれば外交政策を非合理化する。相手国を絶対悪として描けば、相手の安全保障上の利益を分析すること自体が敵への擁護とみなされるようになる。その結果、妥協、交渉、勢力均衡といった外交の手段が政治的に許されなくなり、戦争の危険が高まるとディーセンは警告する。