陰謀と陽謀
サウジアラビアをめぐる米国と中国の競争は、単純な親米か親中かという争いではない。むしろ現在のサウジアラビアは、米国には安全保障、先端軍事技術、AI、原子力を求め、中国には石油の巨大市場、石油化学、製造業、再生可能エネルギー、インフラを求め、双方に異なる役割を担わせながら自国の利益を最大化しようとしている。したがって、米国の対サウジ政策を陰謀、中国の政策を陽謀と表現するのは比喩としては興味深いが、実態はもう少し複雑である。特にトランプ政権がサウジアラビアの核武装そのものを秘密裏に約束したと確認できる証拠はないものの、米国がサウジの民生原子力開発に従来より大幅に柔軟な姿勢を示し、結果として将来の核兵器転用能力につながり得る濃縮・再処理問題について従来よりハードルを下げていることは重要な事実である。2026年2月には、トランプ政権が進める123協定案について、従来米国が求めてきた濃縮・再処理放棄などの核不拡散上のガードレールが弱められているとの報道も出た。そして2026年7月22日、米国とサウジアラビアは実際に民生原子力協力の123協定に署名した。米エネルギー省はこれを核不拡散を維持する協定として説明しており、核武装支援協定ではない。ただし、原子力技術、人材、燃料サイクル能力が蓄積されれば、サウジが将来的に潜在的核保有能力を獲得する可能性が高まる。
米国の戦略
1.米国の基本戦略
米国にとって最大の問題は、サウジアラビアから石油を買うことではなくなっている。シェール革命によって米国自身が巨大な産油国となったからである。現在の米国にとって重要なのは、サウジを中国側の戦略圏に完全に移行させないことである。そのためトランプ政権は、軍事、安全保障、原子力、AIという、中国には簡単に代替できない分野を組み合わせてサウジとの関係を再構築している。2025年5月のトランプ大統領のリヤド訪問では、サウジ側が米国への6000億ドル規模の投資を表明するとともに、米国は約1420億ドルという巨大な武器供与パッケージを打ち出した。その対象は航空戦力、ミサイル防衛、海洋安全保障、国境警備、通信システムなど広範囲に及んだ。更にサウジ企業DataVoltによる米国AIデータセンターなどへの200億ドル規模の投資や、NVIDIAなどを含むAI協力も進められた。更に2025年11月には関係が一段と進み、米国とサウジは戦略防衛協定を締結し、将来のF-35供与や約300両の米国製戦車購入まで合意した。また民生原子力、AI、重要鉱物でも協力枠組が形成された。ホワイトハウス自身、サウジが米国を主要な戦略的パートナーとみなすことを確認したとしている。トランプ政権の戦略は非常に明確である。サウジを米国製兵器、米国製AI、米国製原子力技術に深く依存させてしまえば、サウジが中国へ全面的に傾くことは困難になる。これは軍事技術のロックイン戦略と呼ぶことができる。
2.米国最大の切り札原子力
ここで特に重要なのが原子力である。サウジアラビアは世界最大級の石油国であるにもかかわらず原子力発電を必要としている。理由は国内で石油を燃やして発電するより、その石油を輸出した方が利益が大きいからである。また、将来的には海水淡水化、水素製造、AIデータセンターなど大量の電力需要が予想される。しかし原子力には安全保障上のもう一つの意味がある。ムハンマド・ビン・サルマン皇太子は過去に、イランが核兵器を保有すればサウジも核兵器を保有すると公言している。このためサウジの原子力開発は、純粋な発電事業であると同時に、必要になれば核兵器へ進める技術的選択肢を保持するという意味を持つ。そこで米国にはジレンマが生じる。厳格な核不拡散条件を要求すれば、サウジは中国、ロシア、韓国などに原発発注先を移す可能性がある。しかし条件を緩めれば、サウジが核兵器に接近する危険性が高まる。トランプ政権は前者の危険をより重く見ているように見える。米国が断れば中国がやるという論理である。この意味ではサウジ核武装を秘密に支援するというより、サウジが将来的に核オプションを持つ可能性を完全には封じない代わりに、原子力開発を米国の管理可能な枠組の中へ取り込むという方が実態に近い。
中国の戦略
これに対して中国のアプローチはかなり異なる。中国はサウジに安全保障同盟を提供しようとしている訳ではない。中国が提供している最大のものは巨大市場と産業化能力である。中国は世界最大の石油輸入国であり、サウジにとって最重要級の原油顧客である。2025年第4四半期には中国がサウジ最大の輸出相手国となり、輸入についても中国が27％を占める最大の供給国だった。2026年2月にも中国はサウジ輸出の14％、輸入の30％を占め、最大級の貿易相手国となっている。
1.石油化学工業
しかし重要なのは石油販売だけではない。サウジアラムコは中国の巨大石油化学企業Rongsheng Petrochemicalの株式10％を取得している。同時にRongsheng傘下の巨大製油・化学コンプレックスに日量48万バレルのサウジ原油を長期供給する契約を結んでいる。これは単なる原油輸出ではなく、サウジ原油→中国精製→中国石油化学産業という産業チェーンを資本関係によって固定化する戦略である。更にSinopecとアラムコのYASREF製油所、Baosteelとの製造拠点など、中国企業のサウジ国内進出も進んでいる。アラムコ自身、中国企業が同社の認定供給企業になるケースが過去10年間で倍増した。ここが米国との大きな違いである。中国は「中国製品を買ってください」だけではなく、「一緒に工場を作りましょう」「一緒に石油化学産業を作りましょう」「サウジ国内で生産しましょう」と提案する。これはサウジが掲げるVision 2030と非常に相性が良い。
2.水素・再生可能エネルギー
更に重要なのがエネルギー転換である。サウジは石油時代の終わりを否定している訳ではない。むしろ石油で得た資金を利用して、次のエネルギー輸出国になろうとしている。その中心企業の一つがACWA Powerである。ACWA Powerは2025年に中国市場へ本格参入し、Sungrow RenewablesやMingyang Smart Energyと太陽光・風力発電で協力を開始した。最初の案件だけでも10億ワットを超える再生可能エネルギー事業が計画されている。一方サウジ国内では、ACWA Powerはグリーン水素、グリーンアンモニア、グリーンメタノールなどの巨大産業化を進めている。2026年7月にはサウジ政府から、国内で生産するグリーン水素およびその派生製品を海外へ輸出する中心的役割を与えられた。ここでサウジ側が狙っているのは極めて大きい。20世紀には原油を輸出する国であったサウジを、21世紀には石油化学製品、水素、電力、AI計算能力まで輸出する国に変えようとしている。中国の太陽光パネル、電池、電解装置、電力設備の低コスト大量生産能力は、この構想と非常に相性が良い。サウジの経済構造転換を中国企業なしには進めにくい状態にすることで、長期的な相互依存を作るのである。
3.中国は政治条件をほとんど付けない
中国には更に大きな強みがある。人権、民主主義、ジャーナリスト問題、国内統治などをサウジとの経済協力の条件としないことである。米国ではサウジ政策は議会、メディア、人権団体、イスラエル政策などによって常に制約を受ける。中国にはこの制約がほとんどない。北京から見ればサウジは体制の性格を問題にせず付き合える国家である。サウジ王室から見ても、中国は内政に口を出さない非常に扱いやすい大国である。これが中サウジ関係を強くしている。
4.中国の決定的な弱点
一方、中国が米国を完全に代替できない最大の理由が安全保障である。サウジが本当に恐れているのはイラン、ミサイル、無人機、海上封鎖、ホルムズ海峡、紅海である。2026年7月、中東ではこの問題が極めて現実的になっている。サウジの石油施設を狙った無人機が迎撃され、紅海やホルムズ海峡の安全が再び重大問題となっている。この状況で決定的なのは、中国には米第5艦隊のような巨大な軍事力も、サウジ防空を全面的に支える能力もない。最近の中東情勢でも、湾岸諸国は中国に対し、イランへ影響力を行使することを期待しているが、中国はイランとの関係も維持しなければならず、強い圧力をかけることには慎重である。したがってサウジの指導者から見ると、経済なら中国、しかし生存をかけた安全保障では米国という構造は今も崩れていない。
米国の弱点
逆に米国にもサウジに政治的条件を付けすぎるという大きな弱点がある。それは中国封じ込め、イスラエルとの国交正常化、人権問題、核不拡散などを一つのパッケージとして要求しがちなことである。バイデン政権下で進められていた米サウジ交渉では、米国による安全保障保証、サウジへの原子力協力、イスラエルとの国交正常化、パレスチナ問題をまとめて交渉しようとした。しかしガザ戦争以降、サウジがイスラエルとの正常化に政治的に踏み切ることは著しく難しくなった。トランプ政権はこれを部分的に切り離し、まず軍事、投資、AI、原子力を進めるという、より取引的なアプローチへ移行している。この点ではトランプ外交は従来の米国外交よりサウジ側の発想に近い。
サウジの両天秤外交
サウジの外交を単なる米中両天秤と考えるだけでは不十分である。より正確には多方向同時接続戦略である。サウジは米国と安全保障協力を深めながら中国と経済関係を拡大し、同時にロシアとはOPEC+で原油政策を調整し、インドとは貿易・投資を拡大し、欧州とは水素や再生可能エネルギーで協力する。ムハンマド・ビン・サルマン皇太子が目指しているのは、どこか一つの陣営に所属することではない。すべての大国にサウジを必要とさせることである。この外交思想は非常に重要である。
1.石油を商品から外交資産に
従来サウジは米国に石油を供給し、その代わり米国から安全保障を得るという構造だった。しかし現在は違う。サウジは石油を中国に売り、中国市場を確保する。石油化学では中国企業と資本提携する。米国からは兵器、AI、原子力技術を導入する。欧州には水素を売る。そして各国企業をVision 2030に参加させる。この結果、米国も中国も欧州もサウジとの関係を失いたくないという状況が生まれる。これこそがサウジの最大の外交資産である。
2.ペトロダラーもサウジの交渉カードに
更に長期的には通貨も重要になる。サウジは依然としてドル中心の金融システムに深く組み込まれている。サウジ・リヤルはドルにペッグされ、巨大な金融資産もドル建てである。したがってサウジが突然ペトロドル体制を捨てて人民元へ移る可能性は低い。しかし中国との原油取引の一部を人民元で行う可能性を示唆するだけで、米国に対する交渉力になる。重要なのは本当に人民元へ移ることではない。移る選択肢があると思わせること自体に外交価値がある。
3.サウジは米国と中国のどちらを選ぶのか
結論から言えば、少なくとも当面はどちらも選ばない可能性が最も高い。サウジにとって米国と中国は代替関係ではなく補完関係だからである。米国は、軍事、安全保障、AI半導体、航空宇宙、金融市場、原子力技術、という高付加価値・安全保障型パートナーである。中国は、原油需要、石油化学、製造業、太陽光、電池、インフラ、建設、という産業・大量生産型パートナーである。したがってサウジは米国か中国かと聞かれれば、両方という答えを出し続けるだろう。
4.両天秤戦略の限界
この戦略が永久に続けられる保証はない。最大の問題は米中対立が更に激しくなった場合である。AI半導体、通信設備、5G、クラウド、軍事技術、原子力などでは、米国は中国か米国かを迫る可能性が高い。実際、2025年11月の米サウジAI合意でも、米国側はサウジへの高度な米国技術供与と同時に、それを中国などの影響から保護することを重視している。したがって産業全体では両天秤が可能でも、.最先端AI・軍事・原子力では次第に陣営選択を迫られる可能性がある。
5.陰謀の米国、陽謀の中国
この表現をあえて使えば、かなり本質を突いている部分もある。米国の対サウジ政策は、安全保障保証、武器供与、原子力、イスラエル、イラン、中国封じ込めという複数の問題を裏側で結び付ける戦略交渉型である。それに対し中国は、あなたの石油を大量に買います、一緒に石油化学工場を作ります、太陽光や水素も一緒にやりましょう、政治体制には口を出しませんという非常に分かりやすい利益提示型である。しかし重要なのは、サウジもまた米中以上にしたたかである。米国に中国接近を見せれば、F-35、原子力、AI、安全保障で譲歩を引き出せる。中国には米国との関係を見せながら、大量の石油購入、投資、工場建設を求められる。実際には、米国がサウジを利用しようとし、中国がサウジを利用しようとする一方、サウジも米中競争を利用している。この三者関係こそが現在の本質である。
今後最も重要な変化
今後10年を見るうえで最も重要なのは、サウジが単なる石油大国からエネルギー・産業・AI大国へ転換できるかである。もしVision 2030が一定程度成功し、石油化学、水素、再生可能エネルギー、AIデータセンター、金融、観光などが成長すれば、サウジの外交的自立性は更に高まる。その場合、世界はかつての米国-サウジ同盟という単純な構造から、米国の安全保障＋中国の産業力＋サウジの資本・エネルギーという三角関係へ移行していく可能性が高い。そしてサウジが目指しているのは、中国陣営への移籍ではない。米国にも中国にも、サウジを失えば相手側が得をすると思わせ続けることである。それこそがムハンマド・ビン・サルマン体制の両天秤戦略の核心であり、現在の多極化する世界を象徴する外交でもある。