公然の秘密イスラエル核戦力
イスラエルは核兵器保有を公式に認めず、否定もしない政策を長年維持している。そのため、北朝鮮やインド、パキスタンのような核実験の公表も、核弾頭数や核運用方針の公式発表もない。しかし、機密解除された米国政府文書、ディモナ原子力施設の存在、元技術者の証言、衛星画像、運搬手段の整備状況などを総合すると、イスラエルが事実上の核兵器国であることは国際社会で広く受け入れられている。ストックホルム国際平和研究所は、2026年1月時点でイスラエルが約90発の核弾頭を保有していると推定している。イスラエルの核政策は、核兵器の存在を明示せずに敵国へ抑止効果を与え、同時に同盟国である米国や国際社会が公然と対応しなければならない事態を避けるという、極めて特殊な政治的均衡の上に成立している。
イスラエル核開発の歴史
1.建国直後に形成された核抑止構想
イスラエルの核開発の起源は、1948年の建国と第一次中東戦争にある。建国直後のイスラエルは人口、国土、経済力、通常兵力のいずれでも周辺アラブ諸国を長期的に上回ることが難しかった。イスラエル指導部は、複数の周辺国から同時に攻撃され、国家が消滅する可能性を現実の脅威として認識していた。加えて、欧州ユダヤ人がホロコーストによって大量虐殺された記憶は、イスラエルの安全保障思想に深く影響した。外国の保証に国家の生存を全面的に委ねるのではなく、最終的にはイスラエル自身が敵国に耐え難い損害を与えられる能力を持つべきだという考えが形成された。初代首相ベングリオンは、科学技術によってイスラエルの地理的・人口的劣勢を補う必要があると考えた。その下で、国防省高官ペレス、科学者ベルクマンらが核研究体制の形成を主導した。1952年にはイスラエル原子力委員会が設置され、ウラン資源、重水製造、原子炉技術、放射化学などの研究が進められた。1950年代初頭までに、イスラエルの科学者はリン鉱石からウランを抽出する方法や重水製造法の研究を進めていたとされる。
2.米国の平和のための原子力協力
1950年代半ば、イスラエルは米国の平和のための原子力計画に参加し、ナハル・ソレクに小型研究炉を建設した。この研究炉は米国から提供されたものであり、国際的な保障措置の対象となった。規模も小さく、大量の兵器用核物質を生産する施設ではなかった。しかし、この協力はイスラエルに原子炉運転、放射線測定、核物質管理、技術者育成などの基礎能力を与えた。米国がイスラエルの核兵器開発を意図的に支援した訳ではないが、人的・技術的基盤が、より広い核研究能力の形成に貢献したことは否定できない。
3.スエズ危機とフランスとの秘密協力
イスラエル核開発の決定的な転換点は、フランスとの関係である。1950年代、フランスとイスラエルは、エジプトのナセル政権を共通の脅威とみなしていた。エジプトはアルジェリア独立運動を支援し、フランスと激しく対立していた。また、イスラエルはエジプトを中心とする汎アラブ主義と、ソ連製兵器によって強化されるアラブ諸国軍を脅威と感じていた。1956年のスエズ危機では、イスラエル、フランス、英国が事前に協議し、イスラエル軍がシナイ半島へ侵攻した後、英仏軍が介入する作戦を実施した。軍事作戦自体は米国とソ連の圧力によって中止されたが、イスラエルとフランスの秘密軍事協力は一段と深まった。この関係を背景として、フランスはイスラエルに大型研究炉の建設を支援することに合意した。ネゲブ砂漠のディモナ近郊に建設された原子炉は、表向きには平和目的の研究施設と説明されたが、天然ウランを燃料とする重水炉であり、運転後の使用済燃料を再処理すれば兵器用プルトニウムを生産できる設計であった。2024年に公開された米国の機密解除資料によれば、米情報当局は1960年の段階で、ディモナ計画にプルトニウム分離施設が含まれ、兵器目的に関連すると判断していた。フランスの協力は単なる研究炉の提供にとどまらず、原子炉設計、建設、技術者育成、資材調達、地下再処理施設の建設にまで及んだ。イスラエルが比較的短期間で核兵器用プルトニウムの生産能力を獲得できた最大の理由は、このフランスとの秘密協力にあった。
4.ノルウェーからの重水取得
ディモナ炉の運転には重水が必要であった。イスラエルは英国を経由し、ノルウェー産の重水を取得したとされる。この取引には平和利用条件や再移転制限が付されていたが、最終的に重水はイスラエルの原子炉計画に使用された。ノルウェー政府がイスラエルの核兵器製造を意図的に支援したと断定することはできないが、結果として重水供給はディモナ炉の稼働を可能にした重要な要素となった。
5.ディモナ施設の発覚
ディモナ原子炉は秘密裏に建設されたが、1960年、米国の偵察や情報活動によって施設の存在が明らかになった。イスラエル政府は当初、砂漠地域の繊維工場、農業施設、冶金研究施設などと説明した。その後、原子炉であることを認めたものの、目的は平和利用であり、核兵器を製造する意図はないと説明した。米国のアイゼンハワー政権末期からケネディ政権にかけて、イスラエル核開発への懸念が強まった。ケネディ大統領は、ディモナ施設への定期的かつ実効的な査察を要求した。1963年、ケネディはベングリオン首相と後継のレヴィ・エシュコル首相に対し、十分な査察が認められなければ、米国のイスラエルへの支持が深刻に損なわれる可能性があると警告した。米国情報機関は、ディモナ炉が1960年代半ばには年間一、二発分のプルトニウムを生産し得ると推定していた。
6.米国査察をめぐる駆け引き
イスラエルは米国による施設訪問を受け入れたが、訪問は事前通告され、頻度も米国が求めた年二回より少なかった。イスラエル側は施設の一部を隠し、再処理関連設備を査察団に見せないよう工夫した可能性がある。米国査察団は、核兵器製造の決定的証拠を確認できなかったものの、査察の条件が不十分であった。1967年には、米国へ提供された情報の中に、ディモナの再処理施設が完成し、イスラエルが核兵器製造まで数週間の段階にあるとの内容が含まれていた。米国当局はすべてを確認できなかったものの、一部を十分にあり得ると評価していた。この時期までにイスラエルは、原子炉、使用済燃料、再処理、プルトニウム、核爆発装置設計という核兵器製造に必要な主要要素をほぼ整えたと考えられる。
7.六日戦争と核兵器完成の可能性
1967年6月の六日戦争直前、イスラエルはエジプト、シリア、ヨルダンとの大規模戦争に直面した。一部の研究者は、イスラエルが戦争直前に少数の粗製核爆発装置を準備し、国家存亡の危機が生じた場合にシナイ半島で示威的に爆発させる選択肢を検討したと推定している。機密解除された米国資料でも、1960年代末までにイスラエルが未申告の核兵器能力を獲得したと米政府が認識していたことが示されている。
8.最初に導入しないという曖昧な表現
イスラエルは、核兵器を中東へ最初に導入する国にはならないと繰り返し表明した。しかし、導入が何を意味するかは意図的に曖昧にされた。核兵器を製造することなのか、組み立てることなのか、配備することなのか、実験することなのか、公表することなのかが定義されなかった。この曖昧な表現によってイスラエルは、核兵器を保有していないとは明言せず、敵国には核報復の可能性を意識させながら、米国には公然の核拡散問題として扱わなくてよい余地を与えた。これが後にアミムートと呼ばれる核の曖昧政策の基本となった。
9.ニクソン政権と秘密の了解
1969年、米国のニクソン大統領とイスラエルのメイア首相の間で、イスラエル核問題をめぐる非公式な了解が形成された。その内容を示す正式な条約は公表されていないが、概ねイスラエルが核実験を行わず、核兵器保有を公表せず、核兵器を目立つ形で配備しない限り、米国はイスラエルに核不拡散条約への加盟や核施設の全面査察を強く迫らないという関係であったと推察される。機密解除資料は、米国が1960年代末にイスラエルの核能力を事実上受け入れ、1970年代には核不拡散上の圧力より中東和平と対イスラエル関係を優先したことを示している。この米以了解は、イスラエルの核計画を技術的に完成させたものではない。しかし、イスラエルが国際的制裁や米国との同盟関係喪失を避けながら、核戦力を維持する政治的環境を形成した。
10.第四次中東戦争と核警戒
1973年10月、エジプトとシリアはイスラエルに奇襲攻撃を行い、第四次中東戦争が始まった。戦争初期、イスラエル軍は大きな損害を受け、ゴラン高原やシナイ半島で危機的状況に陥った。このときイスラエルが核兵器を使用可能な状態へ移した、あるいは核搭載可能な航空機やミサイルの警戒態勢を高めたとの説がある。米国側の資料や後年の研究から、イスラエルが何らかの核関連警戒措置を取った可能性は否定できない。この出来事は、イスラエル核兵器の目的が敵国都市への先制攻撃というより、通常戦争で国家存亡が脅かされた場合の最終的な保険にあったことを示す事例として論じられてきた。
11.核戦力の多様化
1970年代以降、イスラエルは核弾頭だけでなく、複数の運搬手段を整備したと考えられる。
第一は戦闘爆撃機である。フランス製ミラージュ、米国製F-4、F-15、F-16、F-35など、一部の航空機は核爆弾を運搬できるよう改修された。
第二はジェリコ系列の弾道ミサイルである。初期のジェリコ1はフランスのミサイル技術との関連が指摘され、その後イスラエルはより長射程のジェリコ2、ジェリコ3を開発したと推定されている。
第三は潜水艦である。イスラエルはドイツからドルフィン級潜水艦を導入し、巡航ミサイルに核弾頭を搭載できるとの推測が広く存在する。
航空機、地上発射弾道ミサイル、潜水艦発射巡航ミサイルがすべて核任務を持つならば、イスラエルは事実上の核三本柱を構築していることになる。敵の先制攻撃を受けても潜水艦などから報復できるため、抑止力の生存性は大きく高まる。
12.南アフリカとの関係
1970年代から1980年代にかけて、イスラエルとアパルトヘイト下の南アフリカは、軍事・技術分野で密接な関係を持っていた。南アフリカは豊富なウラン資源を持ち、独自に核兵器を開発した。両国が核物質、ミサイル技術、核兵器設計、実験情報などを交換したとの説が長年存在する。イスラエルが南アフリカに核弾頭を売ろうとしたと解釈される文書も発見された。両国間に高度な軍事協力が存在した可能性は高いが、南アフリカがイスラエル核兵器の完成に不可欠な協力国だったと断定するのは難しい。むしろ、イスラエルがすでに核能力を獲得した後、核物質、ミサイル、実験、通常兵器などで相互利益を追求した関係と見る方が妥当である。
13.ヴェラ事件
1979年9月、米国のヴェラ衛星が南大西洋またはインド洋南部で、核爆発に特徴的とされる二重の閃光を検出した。この出来事は、イスラエルと南アフリカによる共同核実験だったのではないかと長年推測されてきた。放射性物質の検出、海洋観測、情報機関の分析などをめぐり、核実験説を支持する研究者も多い。一方、米国政府の公式検討では、衛星センサーの異常や自然現象の可能性も示され、核実験と最終確定されなかった。
14.モルデハイ・ヴァヌヌの告発
1986年、ディモナ施設で技術者として働いていたモルデハイ・ヴァヌヌが、英国紙に施設内部の写真と核兵器製造に関する情報を提供した。ヴァヌヌの証言は、地下施設でプルトニウム分離、核弾頭部品製造、リチウム関連作業などが行われていた可能性を示した。専門家はその資料を分析し、イスラエルが当時既に相当数の核弾頭を保有していた可能性があると推定した。ヴァヌヌはイスラエル情報機関の作戦によってローマへ誘い出され、イスラエルへ移送された後、国家反逆罪などで長期服役した。この事件によって、イスラエルの核保有は国際的には一層明白になった。
15.冷戦後の核戦力維持
1990年代以降、エジプトとヨルダンとの和平、イラク軍の弱体化、ソ連崩壊などによって、イスラエルが複数のアラブ国家から同時に侵攻される危険は低下した。しかし、イスラエルは核戦力を放棄しなかった。イラクの大量破壊兵器計画、イランの核・ミサイル開発、シリアの化学兵器、非国家武装勢力の台頭など、新たな脅威が現れたためである。イスラエルは1981年にイラクのオシラク原子炉を空爆し、2007年にはシリアの秘密原子炉とみられる施設を破壊した。これらは、敵対国が核兵器能力を獲得する前に軍事力で阻止する、いわゆるベギン・ドクトリンの実践と位置付けられる。イスラエルは、自国の核独占を外交だけでなく、情報活動、破壊工作、サイバー攻撃、必要に応じた空爆によって維持してきた。
16.現在の推定核戦力
ストックホルム国際平和研究所は2026年1月時点で、イスラエルの核弾頭保有数を約90発と推定している。推定戦力には航空機搭載爆弾、ジェリコ系列弾道ミサイル用弾頭、潜水艦発射巡航ミサイル用である可能性のある弾頭が含まれる。ただし、核弾頭のうち何発が完全に配備され、何発が保管され、どの運搬手段が常時核任務に就いているかは不明である。イスラエルの核戦力は米国やロシアと比べれば小規模である。しかし、国土の狭いイスラエルにとって必要なのは敵国の核戦力と同数の弾頭ではない。相手の主要都市、軍事施設、政治中枢、産業基盤に受け入れ難い損害を与えられれば、抑止力として成立する。
イスラエルはなぜ核開発を実現できた
1.国家消滅への恐怖
イスラエル核開発の根本的原動力は、国家消滅への恐怖である。イスラエルは建国直後から周辺諸国との戦争を経験し、領土が狭く、人口と産業が狭い地域に集中している。そのため、一度の大規模敗北が国家の存続を直接脅かす。通常兵力で優位を維持できる時代が続く保証もなかった。アラブ諸国が人口、資源、国土でイスラエルを上回る以上、イスラエル指導部は質的優位と最終抑止力を必要とした。核兵器は通常戦争に勝つための日常的兵器ではなく、通常戦力が敗北し、国家が破壊される直前に敵へ壊滅的報復を行うための最後の保証として構想されたと考えられる。
2.ベングリオン、ペレス、ベルクマンの指導力
核開発の成功には、少数の指導者が長期目標を共有したことが大きい。ベングリオンは政治的決断を行い、ペレスはフランスとの秘密交渉、資金、人材、施設建設を進めた。ベルクマンら科学者は技術基盤を形成した。イスラエルの核計画は、公開された大規模国家事業ではなく、首相、国防省、原子力委員会、情報機関、限られた科学者によって管理された。秘密を知る人数を制限し、通常の予算や議会審議から切り離すことで、外交的圧力や国内反対を受けにくくした。この高度な秘密管理が、国際社会に全容を把握される前に核能力を確立することを可能にした。
3.フランスの決定的な技術協力
イスラエル核開発に最も直接的かつ決定的に協力した国家はフランスである。フランスはディモナ原子炉の設計、建設、技術指導、関連設備の整備を支援した。特に再処理施設の建設までフランス側が協力したとすれば、その支援は平和利用を超え、核兵器用プルトニウム生産能力の構築に直結していた。フランスの動機には、スエズ危機をめぐる軍事協力、ナセル政権への対抗、アルジェリア戦争、イスラエルとの武器取引、フランス国内の政治的人脈などがあった。当時のフランスは独自核戦力を開発しており、米英とは異なる外交的自立を追求していた。イスラエルとの協力は、技術的・軍事的同盟の一部として進められた。ド・ゴール政権成立後、フランス政府は協力縮小を求めたが、すでに建設が進んでいた主要施設は完成へ向かった。フランスの協力がなければ、イスラエルが同じ時期に同規模のプルトニウム生産能力を獲得することは困難だった。
4.ノルウェーと英国による重水供給の経路
ノルウェー産重水は、英国を経由してイスラエルへ移転された。ノルウェーと英国が核兵器製造を明示的に支援したとは断定できない。しかし、最終用途の監視が弱く、イスラエルが重要物資を獲得できたことは、初期の核輸出管理制度の限界を示している。この協力はフランスのような政治的共同事業ではないものの、重水炉の運転を物理的に可能にした点で重要である。
5.米国による抑制から黙認へ
米国の役割は複雑である。ケネディ政権はイスラエル核開発を深刻に懸念し、ディモナ査察を強く要求した。したがって、初期の米国を核兵器開発の協力国とみなすことはできない。しかし、ニクソン政権以降、米国はイスラエルの核能力を公然と追及しなくなった。イスラエルが核実験や保有宣言を避ける限り、米国も表立って核保有国として扱わないという暗黙の均衡が成立した。米国が核弾頭設計や兵器用核物質を提供したとする確実な証拠はない。それでも、米国の政治的黙認はイスラエルが制裁、孤立、援助停止を避けながら核戦力を維持する上で決定的に重要だった。米国は、核兵器を技術的に作らせた国ではなく、完成後の核戦力を国際政治上維持可能にした国である。
6.南アフリカによる協力の可能性と限界
南アフリカはウラン資源、核技術、広大な実験空間を持ち、イスラエルとは軍事協力関係にあった。両国の間でウラン、ミサイル、通常兵器、核関連情報が交換された可能性は高い。1979年のヴェラ事件が共同核実験だったとすれば、南アフリカはイスラエル核戦力の実証段階で重要な役割を果たしたことになる。イスラエルは南アフリカとの核協力が本格化する以前に、核兵器製造能力を獲得していたと考えられる。したがって南アフリカは、イスラエル核開発の出発点ではなく、後期の技術交流、物資供給、実験協力の可能性を持つ国として位置付けられる。
7.ウラン調達をめぐる疑惑
イスラエルは国内のリン鉱石からウランを抽出する研究を進めたが、大規模な核戦力を維持するには追加のウラン資源が必要だった。南アフリカなどからのウラン供給に加え、1968年に地中海上でウラン精鉱を積んだ船の貨物が行方不明となったプランバット事件、米国の核燃料会社NUMECから高濃縮ウランが失われた事件などに、イスラエルが関与したとの疑惑が存在する。イスラエルが秘密作戦で核物質を取得した可能性は排除できない。
8.高度な科学技術と人材
イスラエルは建国直後から、欧州、米国、中東などから科学者、技術者、医師、軍事専門家を受け入れた。小国でありながら、物理学、化学、電子工学、航空工学、材料科学の人材が集中し、大学、研究機関、軍需企業が密接に連携した。核兵器開発に必要なのは核物質だけではない。高性能爆薬、精密加工、起爆装置、計測、金属加工、ミサイル、航空機、指揮通信、安全装置などの総合的な産業能力が必要である。イスラエルは核計画を単独の研究施設に限定せず、国防産業全体の発展と結び付けた。この科学技術基盤が、外国協力を吸収し、最終的に国産化する能力を与えた。
9.情報機関と秘密調達
モサド、軍情報部、国防省の調達組織は、核・ミサイル関連の物資、情報、人材を秘密裏に入手する上で重要な役割を果たした。核開発初期には国際的な輸出管理制度が現在ほど厳格ではなく、民生用機器、化学物質、工作機械、電子部品を複数国から購入できた。また、イスラエルは敵対国の核計画についても情報収集を行い、イラク、シリア、イランの施設、科学者、調達網を長期的に監視してきた。イスラエルの核優位は、自国の兵器を秘密にする能力と、他国の核計画を秘密のままにさせない情報能力の双方によって支えられている。
10.核実験を公表しない開発方法
通常、核兵器国は地下核実験によって弾頭設計の信頼性を確認する。しかしイスラエルは、公然たる核実験を行えば、米国との暗黙の了解を破り、国際制裁や地域的核軍拡を招くと認識していた。そのため、非核爆発実験、コンピューター計算、部品試験、外国の核実験データ、設計上の保守性などを組み合わせ、公開核実験なしで兵器を完成させた可能性がある。ヴェラ事件がイスラエル核実験であった可能性は残るものの、確定していない。核実験を公表しないこと自体が、イスラエルの核開発を国際政治上成功させた重要な要素だった。
11.核の曖昧政策という政治技術
イスラエル核戦略最大の特徴は、兵器の性能ではなく、存在をどのように政治的に扱ったかにある。核保有を宣言すれば、アラブ諸国に核武装の政治的正当性を与え、米国法上の援助問題を引き起こし、NPT体制との矛盾を明白にする。反対に、完全に否定すれば抑止力が弱まる。そこでイスラエルは、核兵器の存在を推測させる十分な情報を残しながら、公式には認めないという政策を採った。敵国は核報復を無視できず、同盟国は公式対応を回避できる。核の曖昧政策は、兵器を秘密にするだけでなく、複数の関係国がそれぞれ異なる説明を維持できるようにする外交的制度である。
現在の世界情勢とイスラエル核武装
1.イスラエル核兵器は何を抑止しているのか
イスラエル核兵器の第一の目的は、敵対国による国家破壊規模の通常侵攻を抑止することである。
第二は、敵国による核兵器、生物兵器、化学兵器などの大量破壊兵器攻撃を抑止することである。
第三は、イスラエルの通常兵力が敗北し、国家の存続が危うくなった場合に、最終的な報復手段を確保することである。しかし現在の主要脅威は、かつてのような複数のアラブ正規軍による同時侵攻だけではない。イランの核・ミサイル計画、ヒズボラなど非国家武装勢力、無人機、精密誘導ミサイル、サイバー攻撃、地下施設、複数戦線での消耗戦が中心となっている。核兵器は敵国による国家規模の攻撃には抑止力を持つが、テロ、限定的ミサイル攻撃、人質事件、ゲリラ戦、サイバー攻撃には使用しにくい。そのためイスラエルが核兵器を保有していても、日常的な安全保障上の脅威を解消することはできない。
2.イラン核問題
イスラエルにとって、イランの核武装は最も重大な戦略的課題である。イランはNPT加盟国であり、公式には核兵器開発を否定してきた。しかし、高度なウラン濃縮能力、遠心分離機、弾道ミサイル、核関連知識を保有し、政治決断次第で核兵器製造へ近づける潜在力を持つ。2025年と2026年のイスラエル・米国による攻撃は、イランの主要核関連施設や軍事能力に損害を与えたとされる。しかし、攻撃によって技術者の知識や核開発意思まで除去することはできず、攻撃以前に存在した濃縮度60％のウランの所在と量にも不確実性が残る。軍事攻撃は核計画を物理的に遅延させる一方、イラン指導部に核兵器を持たなければ攻撃されるという教訓を与える危険がある。軍備管理協会などは、攻撃がイラン国内の核武装論を強め、NPT脱退を促す可能性を警告している。したがって、イスラエルの軍事行動は短期的には核施設を破壊できても、長期的にはイランの核武装意思を強めるという逆説を抱える。
3.イスラエルの核独占は維持できるのか
イスラエルの基本戦略は、中東で敵対国が核兵器を保有することを阻止し、自国だけが最終抑止力を持つ状態を維持することである。イラクとシリアに対しては、原子炉が運転を開始する前に空爆することで目的を達成した。しかしイランは国土が広く、核施設が複数地点に分散し、地下深くに建設され、濃縮技術も国内に定着している。一度国家が多数の遠心分離機、技術者、ウラン、設計情報を持てば、施設を破壊しても核能力を永久に消滅させることは難しい。そのため、イスラエルによる核独占維持政策は、単発の軍事攻撃から、継続的な情報活動、サイバー攻撃、制裁、外交、秘密工作、再攻撃を組み合わせる長期的封じ込め政策へ変化している。しかし、この政策を永続させるには繰り返し軍事力を行使しなければならず、地域戦争の危険を高める。
4.抑止の安定と不安定
イスラエルとイランがともに核兵器を保有すれば、相互確証破壊に近い抑止が成立し、大規模戦争が起きにくくなるという見方がある。しかし、中東では米ソ冷戦と同じ安定した核抑止が直ちに成立するとは限らない。両国間には直接の外交関係がなく、危機時の連絡回線も不十分である。国土が比較的狭く、ミサイルの飛行時間も短いため、警報を受けてから判断できる時間が限られる。更に、イスラエルの核能力は曖昧であり、イランの核能力も秘密化される可能性がある。相手の弾頭数、配備場所、核使用条件、指揮統制が分からなければ、誤認と過剰反応が起こりやすい。イスラエルがイランの核兵器完成直前と誤認して先制攻撃する場合や、イランがイスラエルの通常攻撃を核攻撃の前兆と判断する場合も考えられる。核抑止は合理的な指導者が完全な情報の下で行動する場合には安定をもたらし得るが、情報不足、短い判断時間、代理勢力、国内政治が絡む中東では極めて不安定になり得る。
5.核の曖昧政策の利点
核の曖昧政策には現在も一定の利点がある。核の曖昧政策は、軍事的抑止と外交的否認を両立させる点で、長期間有効に機能してきた。
第一に、敵国はイスラエルの核報復能力を無視できない。
第二に、イスラエルは核兵器保有を宣言しないことで、アラブ諸国やイランに対して核武装の直接的口実を与えることを避けられる。
第三に、米国はイスラエルを公然たる核拡散国として扱わず、軍事・経済支援を継続できる。
第四に、核弾頭数、配備場所、使用条件を不明にすることで、敵国の先制攻撃計画を困難にできる。
6.核の曖昧政策の限界
しかし、核の曖昧政策には重大な問題もある。
第一に、核運用原則が公表されないため、敵国はイスラエルがどのような状況で核兵器を使用するのか判断できない。曖昧さは抑止効果を高める一方、危機時の誤算を増やす。
第二に、イスラエル国内でも核政策に関する議会審議、予算監督、文民統制、事故対応、使用権限の検証が限定される。国家安全保障上の秘密は必要であるが、核兵器の存在を議論できなければ、民主的統制が弱くなる。
第三に、核兵器の安全管理、誤発射防止、指揮継承、サイバー攻撃への防御について、外部から検証できない。
7.NPT体制の二重基準
イスラエルは核不拡散条約に加盟しておらず、ディモナを含むすべての核施設をIAEAの包括的保障措置下に置いていない。IAEA総会では、イスラエルにNPT加盟と全核施設への保障措置適用を求める主張が繰り返されている。一方、イランはNPT加盟国であり、保障措置義務を負う。イランに申告違反や査察協力上の問題があるとしても、イスラエルが条約外で核兵器を保有しながら、イランだけに完全な核制限を要求することは、イランやアラブ諸国から二重基準と批判される。米国を中心とする西側諸国が、北朝鮮やイランの核開発には制裁や軍事圧力を加えながら、イスラエルの核兵器を黙認してきたことは、NPT体制の普遍性と正統性を弱めている。法的にはイスラエルはNPT非加盟国であるため、非核兵器国として条約違反を犯したことにはならない。しかし、条約に入らず核兵器を保有すれば事実上容認され、加盟国には厳格な制限が課されるという構造は、他国にNPTから離脱する誘因を与えかねない。
8.中東非核兵器地帯の障害
アラブ諸国やイランは、中東非核兵器地帯または大量破壊兵器非保有地帯の設置を長年求めてきた。この構想では、イスラエルが核兵器を廃棄し、すべての核施設をIAEA査察下に置くことが中心課題となる。イスラエルは、地域諸国との和平、相互承認、通常兵器、ミサイル、化学兵器、生物兵器、テロなどを含む包括的安全保障体制が先に必要だと主張している。国連主導で核兵器だけを先に扱うことには反対している。双方の立場にはそれぞれ論理がある。アラブ諸国から見れば、イスラエルの核兵器を放置したまま他国に核放棄を求めることは不公平である。イスラエルから見れば、国家の存在を完全に承認しない国や武装勢力が残る中で、最終抑止力だけを先に放棄することは危険である。この順序をめぐる対立が、中東非核兵器地帯構想を長年停滞させている。
9.サウジアラビア、トルコ、エジプトへの波及
イランが核兵器を獲得した場合、核拡散はイスラエルとイランの二国間問題にとどまらない。サウジアラビアは、イランが核兵器を持てば自国も対抗措置を取る可能性を示唆してきた。パキスタンとの軍事関係を利用する説、独自の濃縮能力を求める説、米国の核抑止保証を得る説などがある。トルコはNATOの核抑止下にあるが、地域大国としてイランやイスラエルに対する戦略的劣位を問題視する可能性がある。エジプトも、中東最大級の人口と歴史的指導国として、イスラエル、イラン、サウジアラビアが核能力を持つ状態を受け入れ続けるとは限らない。イスラエル核武装は長年、周辺国の核開発を抑止する一方で、核武装を正当化する潜在的動機も与えてきた。イラン核武装が加われば、その矛盾が一気に表面化する。
10.核兵器と通常戦争の逆説
核兵器を持つイスラエルは、国家消滅規模の侵攻を抑止できる。しかし核兵器があるからといって、限定戦争や代理戦争を防げる訳ではない。敵対勢力は、イスラエルが核兵器を使用しない範囲でロケット攻撃、無人機、テロ、国境襲撃、サイバー攻撃を行う可能性がある。これは安定・不安定の逆説と呼ばれる。核兵器が大規模戦争を抑止する一方、その下で限定的な武力衝突が増加する現象である。イスラエルの核兵器は国家の最終的生存を守り得るが、国民の日常的安全を保証せず、パレスチナ問題、レバノン情勢、ガザ戦争、イラン系武装勢力との衝突を解決しない。
11.非国家主体への核抑止の難しさ
国家に対する核抑止では、相手の領土、政府、軍事施設を報復対象にできる。しかし、ヒズボラ、ハマス、国際テロ組織など非国家主体は、民間地域に分散し、地下施設を利用し、複数国に支援網を持つ。核兵器で非国家主体を攻撃すれば、膨大な民間被害を生み、支援国以上に第三者を巻き込む。政治的・道徳的・軍事的に使用は極めて困難である。支援国家へ核報復すると威嚇する方法もあるが、武装組織の行動を支援国家がどこまで統制しているか不明な場合、過剰な報復となる危険がある。このため、イスラエルの主要な日常的脅威が国家軍から非国家主体へ移るほど、核兵器の実用的価値は相対的に低下する。
12.先制攻撃政策との矛盾
イスラエルは自国の核兵器を最終的な防御手段と位置付ける一方、敵国の核施設には先制攻撃を行ってきた。イスラエルから見れば、国土が狭いため敵国の最初の核攻撃を受けてから反撃する余裕がなく、予防的攻撃は自衛に必要である。しかし他国から見れば、イスラエルだけが核兵器を保有し、他国が同じ能力へ接近することを軍事力で阻止する体制は不平等である。イスラエルの攻撃を受ける可能性が高い国は、施設を地下化、分散化し、核兵器を早期に完成させることで攻撃を抑止しようとする。北朝鮮の経験は、核兵器完成後には外部攻撃が難しくなることを示している。したがって、核施設への先制攻撃は短期的には拡散を遅らせるが、長期的には敵国の核武装動機を強める可能性がある。
13.核使用の閾値
イスラエルがどのような状況で核兵器を使用するかは公表されていない。一般には、敵国による核攻撃、大量化学・生物兵器攻撃、国家の領土が軍事的に制圧される危機、通常戦力が崩壊する危機などが想定されている。しかし、イランの核施設に対する通常攻撃が失敗した場合、イスラエルが地下施設の破壊に低出力核兵器を検討するのか、敵国の大規模ミサイル攻撃をどの段階で国家存亡の危機と判断するのかは不明である。核使用条件を明示すれば敵国の誤算を減らせる一方、敵国はその閾値以下で攻撃する方法を探す。曖昧にすれば抑止範囲は広がるが、危機時の誤認が増える。イスラエルは核の曖昧政策によって、この難しい問題への回答を避けている。
14.指揮統制と民主的責任
核兵器使用の権限が首相、国防相、軍参謀総長などの間でどのように配分されているかは公表されていない。国土が狭く、指導部や通信施設が短時間で攻撃される可能性を考えれば、イスラエルは指揮系統が破壊された場合にも報復できる仕組みを必要とする。しかし、権限を分散すれば無断使用や誤使用の危険が増え、中央集権化すれば指導部への先制攻撃で報復能力を失う可能性がある。また、核兵器の存在を公式に認めないため、国会、司法、報道、市民が核使用原則、安全管理、予算、事故について十分に議論しにくい。核兵器は国家の存続を守ると同時に、少数の指導者へ国家と地域の運命を決定する巨大な権限を集中させる。
15.核施設の安全性
ディモナ原子炉は1960年代に運転を開始した古い施設であり、老朽化、安全性、廃棄物管理が問題となる。イスラエルは施設の保守、改修、安全管理を行っていると考えられるが、軍事的秘密のため情報公開は限定される。事故が起きれば、イスラエル国内だけでなく、ヨルダン、エジプト、パレスチナ地域など周辺にも影響が及ぶ可能性がある。また、ミサイル、無人機、サイバー攻撃の能力が拡大する中、核施設が敵の攻撃対象となる危険も高まっている。秘密保持は敵国の攻撃計画を困難にする一方、周辺国との事故通報、環境監視、緊急対応協力を難しくする。
16.核兵器が与える外交的自由
核兵器は、イスラエルに国家存亡への最終保証を与えることで、通常戦争や外交で一定の行動の自由を与えている。指導部が、最悪の場合にも国家が一方的に消滅することはないと考えれば、周辺国への軍事作戦、先制攻撃、長期的対立を選びやすくなるという批判がある。一方で、核抑止があるからこそ、イスラエルはエジプトやヨルダンとの和平交渉で領土的譲歩を行えたという見方もある。核兵器が強硬政策を促すのか、和平を可能にする安全感を与えるのかは、一方向には決められない。実際には指導者、国内政治、同盟関係、敵国の行動によって両方の効果を持ち得る。
17.イランとの相互抑止か、継続的阻止か
イスラエルが直面する根本的な選択は、イランの核能力を永久に軍事力で阻止し続けるか、一定の潜在能力を認めたうえで厳格な査察と抑止によって管理するかである。継続的阻止政策では、施設が再建されるたびに攻撃する必要があり、長期戦争、報復、テロ、経済混乱を招く。相互抑止政策では、イランが核兵器へ接近する危険を受け入れなければならず、イスラエル国民にとって心理的・政治的に極めて困難である。外交合意は両者の中間に位置する。イランの濃縮能力、核物質量、遠心分離機、査察を制限し、イスラエルへの脅威を低下させる。しかし合意には期限、違反時対応、ミサイル、代理勢力などの未解決問題が残る。軍事力だけでも外交だけでも完全な解決にはならない。現実的には、抑止、査察、制裁、外交、地域安全保障対話を組み合わせる必要がある。