The Looming Tower
Al-Qaeda and the Road to 9/11
2006年
Lawrence Wright著
著者の経歴
ローレンス・ライト（1947年生）は、米国オクラホマ州出身のジャーナリストである。テュレーン大学を卒業後、エジプトのカイロ・アメリカン大学で教鞭を執り、中東社会への理解を深めた。その後、ニューヨーカー誌のスタッフライターとして活動した。宗教、政治、テロリズム、米国社会を主な取材対象とし、2006年に本書を刊行した。本書は2007年のピューリッツァー賞を受賞した。
本書の内容
1.過激思想の誕生
本書は、2001年の同時多発テロからではなく、20世紀半ばのエジプトにさかのぼって物語を始める。重要人物として登場するのが、エジプトの思想家クトゥブである。クトゥブは1940年代末に米国へ留学し、米国社会の物質主義、性的な自由、宗教的価値観の衰退と彼が受け止めたものに強い嫌悪感を抱いた。帰国後、クトゥブはイスラム教の価値観に基づく社会の再建を主張し、エジプトのムスリム同胞団に参加した。しかし、ナセル政権との対立によって投獄され、獄中で思想を一段と急進化させた。彼は、イスラム教徒が多数を占める国家であっても、神の法に従わない政治体制は正当性を欠くと論じた。そして、そうした体制に対する闘争を宗教的な使命として位置付けた。1966年、クトゥブはエジプト政府によって処刑されたが、その思想は後のイスラム過激派に大きな影響を与えた。この思想が、後にアルカイダの指導者となるアイマン・ザワヒリらに受け継がれていく。
2.ザワヒリの半生
ザワヒリ（Zawahiri）は、1951年にエジプトのカイロで生まれた。父親は大学教授、祖父は宗教界の有力者という、教育水準の高い家庭の出身であった。ザワヒリは医学を学び、医師となったが、若い頃から急進的なイスラム政治思想に傾倒していた。1967年の第三次中東戦争におけるアラブ諸国の敗北は、彼の世代に大きな衝撃を与えた。既存のアラブ民族主義や世俗的な政治体制への失望が広がり、イスラム教に基づく政治秩序を求める運動が強まった。ザワヒリは地下組織の活動に関わり、エジプト政府の打倒を目指した。1981年にサダト大統領が暗殺されると、政府はイスラム過激派を大規模に摘発し、ザワヒリも逮捕された。彼は獄中で過酷な取り調べを受けた。釈放後、ザワヒリはエジプトを離れ、パキスタンやアフガニスタンなどで活動するようになった。著者は、ザワヒリが単なる宗教的狂信者ではなく、組織運営能力、政治的な野心、戦略的な思考を持つ人物であったことを示す。一方、彼が率いたエジプトの過激派運動は、政府の厳しい弾圧によって国内での活動基盤を失っていった。その挫折が、ザワヒリを国際的なテロ活動へと向かわせる重要な要因となった。
3.ビンラディンの成長
オサマ・ビンラディン（Osama bin Laden）は、1957年にサウジアラビアで生まれた。父親は、サウジ王家と密接な関係を持つ大手建設会社を築いた実業家であり、一族は巨額の財産を保有していた。オサマは裕福な環境で育ち、若い頃から宗教活動に強い関心を持っていた。1979年、ソ連がアフガニスタンに侵攻すると、彼はイスラム教徒が外国軍の侵略に抵抗する戦いに強く共鳴した。ビンラディンはアフガニスタンやパキスタンへ赴き、義勇兵の支援、資金調達、施設建設などに関わるようになった。彼はサウジアラビアの裕福な家庭に生まれながら、戦場で活動することによって、宗教的な使命感と政治的な名声を獲得していった。著者が注目するのは、ビンラディンが必ずしも優れた軍事指導者だった訳ではないという点である。彼の軍事的な経験には限界があり、戦場での実績が誇張されることもあった。しかし、個人的な資金力、宗教的な情熱、他人を引き付ける能力によって、彼は次第に国際的なイスラム過激派運動の象徴となっていった。
4.アフガン戦争
1979年から1989年にかけて続いたソ連のアフガニスタン戦争は、後のアルカイダ形成に決定的な影響を与えた。アフガニスタンでは、ソ連軍とそれを支援する政府に対して、イスラム系の武装勢力が抵抗を続けた。米国、サウジアラビア、パキスタンなどは、ソ連の影響力を弱めるため、アフガニスタンの反ソ武装勢力を支援した。この戦争には、アラブ諸国からも義勇兵が参加した。ビンラディンは、パレスチナ出身の宗教活動家アッザームらと協力し、外国人義勇兵を受け入れるための支援組織を設立した。この活動を通じて、各国の過激派が知り合い、資金、人員、連絡網を共有する仕組が形成されていった。1988年ごろには、こうした人的ネットワークを基盤としてアルカイダが成立した。冷戦下の地域紛争が、後に国境を越える過激派ネットワークを生み出す土壌となった。
5.アルカイダの形成
ソ連軍がアフガニスタンから撤退すると、ビンラディンらは、アフガニスタンで形成された戦闘員のネットワークをどのように維持するかという問題に直面した。当初、アラブ人義勇兵の活動は、ソ連軍との戦争という具体的な目的を持っていた。しかし、戦争が終わると、その目的は失われた。ビンラディンは、イスラム世界に対する外国勢力の干渉と戦うため、国際的な組織を維持する必要があると考えるようになった。一方、ザワヒリらエジプト出身の過激派は、エジプト政府を打倒するという国内政治上の目標を持っていた。両者の思想や優先順位は、当初から完全に一致していた訳ではない。しかし、資金力と名声を持つビンラディンと、組織運営や地下活動の経験を持つザワヒリが接近することで、アルカイダは次第に強力な組織へと変化した。その特色は、特定の国家を支配することよりも、国境を越えた活動によって政治的な影響力を獲得しようとした点にあった。著者は、アルカイダが最初から完成された巨大組織だった訳ではなく、思想の対立、資金不足、組織内部の不和を抱えながら成長したことを描いている。
6.湾岸戦争の転機
1990年、イラクのフセイン政権がクウェートに侵攻すると、サウジアラビアは自国の安全保障に重大な危機を感じた。米国はサウジアラビアに大規模な軍隊を派遣し、翌1991年の湾岸戦争でイラク軍をクウェートから撤退させた。しかし、ビンラディンは、イスラム教の聖地を抱えるサウジアラビアに米軍が駐留することに強く反発した。彼は、サウジアラビアの安全はイスラム教徒自身によって守られるべきだと考え、米軍への依存を批判した。この問題を巡って、ビンラディンとサウジ王家の関係は急速に悪化した。ビンラディンは、かつて自分が属していたサウジアラビアの支配層を批判するようになり、やがて国外で活動することになった。ここでアルカイダの敵対対象は大きく変化する。当初の反ソ闘争から、米国の中東政策と、それを支えるアラブ諸国の政権に対する闘争へと重点が移っていった。著者は、湾岸戦争と米軍のサウジ駐留が、ビンラディンの反米思想を決定的に強める転機となったことを示している。
7.スーダン時代
1990年代前半、ビンラディンはスーダンに拠点を移した。当時のスーダンでは、イスラム主義的な政治運動が影響力を持っており、ビンラディンは比較的自由に活動できた。彼は建設、農業、貿易などの事業に関わりながら、アルカイダの活動基盤を整備した。また、各国のイスラム過激派との関係を強め、資金や人員のネットワークを拡大した。しかし、ビンラディンの活動は、サウジアラビアや米国などの政府から強く警戒されるようになった。1993年にはニューヨークの世界貿易センターで爆弾テロが発生し、米国でも国際的なイスラム過激派の脅威が認識され始めた。1996年、国際的な圧力を受けたスーダン政府は、ビンラディンを国外へ退去させた。彼は再びアフガニスタンへ移り、そこでタリバン政権との関係を深めていった。
8.タリバンとの同盟
1990年代後半、アフガニスタンではタリバンが勢力を拡大し、1996年に首都カブールを掌握した。タリバンの最高指導者オマルは、厳格なイスラム法の解釈に基づく国家の建設を目指していた。ビンラディンは、タリバンの支配地域に拠点を置き、訓練施設や通信網を整備した。しかし、タリバンとアルカイダは同じ組織ではなかった。タリバンの中心的な関心はアフガニスタン国内の支配にあり、アルカイダは国際的な攻撃を通じて米国や中東諸国の政治を変えようとしていた。両者の間には、政治目的や行動方針を巡る違いも存在した。それでも、ビンラディンは資金や戦闘員を提供し、タリバンはアルカイダに活動拠点を与えるという関係が形成された。この結果、アルカイダは国家の統治が十分に及ばない地域ではなく、事実上の支配政権に保護された環境で活動できるようになった。タリバンによる保護がアルカイダの組織的な成長を支え、国際的なテロ計画を進める条件を整えた。
9.対米攻撃の開始
1996年、ビンラディンは米国に対する戦いを呼びかける声明を発表した。更に1998年には、ザワヒリらとともに、米国人への攻撃を宗教的な義務として正当化する声明を発表した。ここでアルカイダは、米国を主要な敵として明確に位置付けた。1998年8月、ケニアのナイロビとタンザニアのダルエスサラームにある米国大使館が、ほぼ同時に爆破された。この攻撃では、200人を超える人々が死亡し、多数の負傷者が出た。犠牲者の大部分は現地のアフリカ人であった。アルカイダは、米国の施設を攻撃することで世界的な注目を集め、自らの存在感を高めようとした。米国政府は、アフガニスタンとスーダンの関連施設に対してミサイル攻撃を実施したが、ビンラディンを拘束することはできなかった。2000年10月には、イエメンのアデン港で米海軍駆逐艦コールが自爆攻撃を受け、米兵17人が死亡した。これらの事件は、アルカイダが単なる思想運動ではなく、国外で大規模な攻撃を実行できる組織へ成長したことを示していた。しかし、米国の安全保障機関は、アルカイダの能力と意図を十分に把握し、組織全体として対応することができなかった。
10.捜査官オニール
本書のもう一人の中心人物が、FBI捜査官オニールである。オニールは、1990年代から国際テロの脅威を重視し、特にビンラディンとアルカイダの活動を追跡していた。彼は、アルカイダが米国本土に対して重大な攻撃を実行する可能性があると考えていた。しかし、米国の情報機関では、テロ対策に関する情報が十分に共有されていなかった。FBIは主として犯罪捜査を担当し、CIAは国外の情報収集を中心に活動していた。それぞれの組織には異なる任務、権限、文化があり、情報の扱い方にも違いがあった。オニールは、こうした組織間の壁を越えて捜査を進めようとしたが、必ずしも十分な協力を得られなかった。また、彼自身も強い個性を持つ人物であり、組織内部で対立を生むことがあった。著者は、オニールを完全無欠の英雄として描かない。優れた洞察力と行動力を持ちながら、私生活や職務上の問題も抱えた複雑な人物として描いている。
11.情報機関の対立
2001年の同時多発テロに至る過程で、著者が特に重視するのが、CIAとFBIの情報共有の失敗である。1999年から2000年にかけて、米国の情報機関はアルカイダ関係者の活動について重要な情報を得ていた。特に、後に同時多発テロの実行犯となるアルミフダルとアルハズミについては、国外での活動や米国への入国に関する情報が存在していた。しかし、これらの情報が適切な時期にFBIの捜査担当者へ共有されず、米国内での追跡に結び付かなかった。情報機関の間には、情報源の保護、組織の権限、捜査と諜報の役割分担などを巡る問題があった。更に、各機関は自らが保有する情報を優先し、他の機関と積極的に共有することに慎重であった。その結果、個別には重大な意味を持つ情報が存在していても、それらを組み合わせて攻撃計画の全体像を把握することができなかった。著者は、テロを阻止できなかった原因を単なる情報不足に求めていない。重要な情報は部分的に存在していたにもかかわらず、それを統合して行動に移す仕組が機能しなかったことが問題だった。
12.9月11日の悲劇
2001年9月11日、アルカイダの実行犯19人が米国の旅客機4機を乗っ取った。そのうち2機はニューヨークの世界貿易センター北棟と南棟に衝突し、1機はワシントン近郊の国防総省に突入した。残る1機は、乗客らが抵抗する中、ペンシルベニア州に墜落した。この同時多発テロによって、約3,000人が死亡した。世界貿易センターのツインタワーは崩壊し、米国社会は深刻な衝撃を受けた。事件の直前、FBIを退職したオニールは、世界貿易センターの警備責任者に就任していた。彼は9月11日の攻撃当日、世界貿易センターで命を落とした。長年にわたってアルカイダの脅威を追跡していた人物が、そのアルカイダによる攻撃の犠牲者となった。著者は、この皮肉な結末を通じて、米国が危険を認識しながら、最終的にその危険を防げなかった悲劇を象徴的に描いている。
13.国家の失敗
本書は、アルカイダの思想や行動だけでなく、米国の国家安全保障体制が抱えていた問題も明らかにしている。米国は世界有数の軍事力、情報収集能力を持つ国家であった。しかし、その能力が必ずしも有効な危機管理につながる訳ではなかった。CIA、FBI、国家安全保障会議などの機関は、それぞれの任務に従って活動していたが、情報を統合し、脅威に対して一体的に行動することが難しかった。また、アルカイダのような非国家組織に対して、従来の国家間戦争を中心とする安全保障の考え方では十分に対応できない面があった。ビンラディンらは、米国と正面から軍事的に対決するのではなく、少人数による攻撃で巨大な政治的・心理的効果を生み出そうとした。これに対して米国は、個別のテロ事件を捜査し、軍事的な報復を行っていたが、組織の戦略全体を十分に阻止できなかった。著者は、巨大な国家組織が、柔軟で国際的なネットワークを持つ少数の集団に対して脆弱性を抱えていたことを示している。
14.テロの本質
アルカイダは単なる宗教団体でも、通常の軍事組織でもなかった。アルカイダは、宗教的な正当化、政治的な不満、指導者の個人的な野心、国際的な資金・人員ネットワークを組み合わせた組織であった。その指導者たちは、米国に軍事的な勝利を収めることよりも、米国を大規模な対立に引き込み、イスラム世界の政治秩序を変化させることを目指していた。著者は、ビンラディンやザワヒリの思想を説明しながらも、その主張を正当化することはない。彼らの行動によって、多数の無関係な民間人が犠牲となったことを明確に描いている。同時に、テロ組織を単に狂信的な集団として片付けるだけでは、その形成や成長を理解することはできないとも示している。テロを防止するためには、その思想、歴史、組織構造、政治目的を正確に理解しなければならない。本書の重要な結論は、テロリズムの脅威は軍事力だけで解決できるものではなく、思想的背景の理解、情報機関の協力、国際的な政治情勢への対応を組み合わせる必要がある。
本書が言いたかったこと
2001年の同時多発テロが、突然現れた狂信的な集団による偶発的な事件ではなく、長年にわたる思想の急進化、政治的な対立、組織の成長によって引き起こされた。アルカイダは、宗教的な主張を政治目的のために利用し、国境を越えたネットワークを形成することで、世界最大の軍事大国である米国に甚大な被害を与えた。一方、米国は高度な情報収集能力を持ちながら、情報機関同士の対立や連携不足によって、危険の兆候を十分に生かすことができなかった。敵対勢力を単に非合理的な存在として扱うのではなく、その思想、目的、行動原理を正確に理解する必要がある。また、国家の安全保障は軍事力の大きさだけでは決まらず、情報を共有し、適切な判断を下し、組織全体として迅速に行動できるかどうかに左右される。巨大な国家であっても、敵を理解せず、内部の組織が分断されていれば、少数の集団によって重大な被害を受ける可能性がある。